2026年11月19日

(院長の徒然コラム)

はじめに
「子どもの頃、ペニシリンを飲んで発疹が出たそうです。それ以来、ずっとペニシリンアレルギーだと言われています」
歯科医院で患者さんの既往歴を確認していると、このような話を聞くことがあります。
薬剤アレルギーは、歯科診療においても決して軽視できない情報です。過去に抗菌薬によるアナフィラキシーを経験した患者さんへ原因薬剤を再投与すれば、生命に関わる重篤な反応が起こる可能性があります。スティーブンス・ジョンソン症候群(SJS)や中毒性表皮壊死症(TEN)などの重症薬疹では、再投与による重大な健康被害を避けなければなりません。
しかし、ここで一つ疑問が生じます。
何十年も前に起きた発疹は、本当にペニシリンによるアレルギーだったのでしょうか。
仮に当時は免疫学的なアレルギーが存在していたとしても、現在も同じ反応が起きるのでしょうか。そして、原因薬剤も発疹の内容も分からないまま、現在の抗菌薬選択を永久に制限し続けることは、患者さんにとって最善なのでしょうか。
近年、この問題を考える際に重要になっているのが、Delabeling(デラベリング、薬剤アレルギーラベルの解除・修正)という考え方です。
Delabelingとは、患者さんに付けられている薬剤アレルギーの登録を医学的に再評価し、アレルギーとして維持する根拠がない場合に、適切な手順でその情報を解除・修正する取り組みです。
これは、患者さんの過去の経験を否定することではありません。また、ペニシリンを使用できる患者さんを無理に増やすことでもありません。
過去に何が起きたのか、当時どのような判断がなされたのか、現在の医学的評価では何が確認されているのかを整理し、診療情報の正確性を高めることが目的です。
2026年1月16日、厚生労働省は『抗微生物薬適正使用の手引き 第四版』を公表し、新たに歯科編を設けました。この歯科編には抗菌薬アレルギーに関する項目があり、アレルギーと非免疫学的な副作用を区別する重要性が示されています。
2026年にはオーストラリア・ニュージーランド臨床免疫・アレルギー学会(ASCIA)の成人向け管理指針も更新され、低リスク患者に対する評価方法や、再評価後の診療情報の共有について具体的な推奨が示されました。
さらに、国際共同研究iNAANでは5,121人の患者評価が行われ、薬剤アレルギーの再評価と、その後の抗菌薬処方との関係も検討されています。
一方、歯科領域では、ペニシリンアレルギーの自己申告とインプラントの治療成績、歯性感染症に対する代替抗菌薬の有効性、クリンダマイシン耐性などに関する研究が蓄積され、必ずしも一致しない結果が報告されています。
今回は、こうした研究を単に並べるのではなく、それぞれが何を明らかにし、何を明らかにしていないのかを検証します。
特に「アレルギーラベルがあること」「真のアレルギーが存在すること」「代替抗菌薬が使用されたこと」「治療成績が変化したこと」を区別して考えます。
そして、日本の一般歯科医院がどこまで再評価に関われるのか、医科歯科連携によって何を実現すべきなのかについても考察します。
なお、本稿は2026年11月17日時点の研究とガイドラインに基づく医学的解説です。患者さんが自己判断で過去にアレルギーを疑われた薬剤を再服用したり、適切な安全管理のない環境で薬剤負荷試験を実施したりすることを推奨するものではありません。
1.子どもの頃の発疹が、30年後の歯科抗菌薬を決めてしまう?

「ペニシリンアレルギーです」という一言から始まる歯科診療
ここで、歯科診療で起こり得る状況を考えてみます。以下は説明のための仮想症例であり、実在の患者さんの記録ではありません。
35歳の患者さんが親知らずの抜歯について相談に来院しました。全身状態に特別な問題はなく、手術内容と感染リスクを評価したうえで、必要に応じて抗菌薬の使用を検討することになりました。
問診票には「ペニシリンアレルギーあり」と記載されています。
詳しく尋ねると、5歳頃に抗菌薬を服用して発疹が出たと家族から聞いているそうです。しかし、原因となった薬剤名は分かりません。発疹が蕁麻疹だったのか、数日かけて広がる斑状丘疹状皮疹だったのかも不明です。服用開始からどの程度で症状が出たのか、医療機関でどのような治療を受けたのかという情報もありません。
その後、ペニシリン系抗菌薬は避けてきたものの、薬剤アレルギーについて専門的な評価を受けたことはないという設定です。
この患者さんに対して「30年前のことだから、もう大丈夫でしょう」と判断し、安易にアモキシシリンを処方することは適切ではありません。
しかし、反対に「ペニシリンアレルギーという確定診断が存在し、今後も永久にすべてのペニシリン系抗菌薬を使用できない」と決めつけることにも問題があります。
ここで確実に分かっているのは、幼少期に薬剤服用後の発疹を経験したと伝えられていることだけです。
原因薬剤がペニシリンだったのか、発疹が薬剤によるものだったのか、免疫学的なアレルギーだったのか、現在も反応性が残っているのかは、いずれも確認されていません。
確認されている病歴と、確認されていない診断を分けること。それが薬剤アレルギーの再評価における出発点です。
安全のための登録が、長期間の使用制限になる
医療機関が疑わしい薬剤アレルギーを記録することには合理的な理由があります。重篤な反応の可能性を否定できない段階で、原因と疑われる薬剤を避けることは、患者さんの安全を確保するために重要だからです。
ただし、問題はその情報が再評価されないまま長期間維持されることです。
本来は「ペニシリンアレルギーの疑い」という情報だったものが、複数の医療機関を受診するうちに「ペニシリンアレルギーの確定診断」と同じように扱われる場合があります。
すると、抗菌薬が必要となった際にアモキシシリンなどのペニシリン系薬剤が候補から外れ、クリンダマイシンやマクロライド系などの代替薬が選択されることがあります。
代替薬にも適切な使用場面がありますが、薬剤を変更すれば抗菌スペクトル、副作用、薬物相互作用、薬剤耐性菌への選択圧なども変化します。
つまり、薬剤アレルギーの記録は単なる過去の病歴ではなく、現在と将来の治療選択に影響する情報なのです。
抗菌薬の必要性という、もう一つの判断
ただし、歯科ではもう一つ忘れてはならない判断があります。
そもそも、その患者さんに抗菌薬が必要なのかという問題です。
歯性感染症では、感染根管への処置、膿瘍の切開排膿、原因歯の抜歯など、感染源の制御が治療の基本となります。局所処置が可能で全身症状を伴わない限局した感染では、抗菌薬を使用しなくてもよい場合があります。
Delabelingによってアモキシシリンが使用可能と確認されたとしても、抗菌薬が不要な症例にアモキシシリンを処方することが適正使用になるわけではありません。
抗菌薬適正使用では、まず抗菌薬の必要性を判断し、必要な場合に最も適切な薬剤を選択します。
Delabelingは、薬剤選択の前提となるアレルギー情報の精度を高め、不必要な制限を減らすための取り組みです。

2.「ペニシリンアレルギーの約9割は本当ではない」は正しいのか
申告割合と、医学的に確認された割合は異なる
ペニシリンアレルギーは、世界中で最も頻繁に申告される薬剤アレルギーの一つです。
2026年のASCIA成人ペニシリンアレルギー管理指針では、世界の成人におけるペニシリンアレルギーの申告割合が約9%と説明されています。
一方、正式に検査された申告者のうち、真のペニシリンアレルギーが確認される割合は10%未満とされています。
これだけを見ると、「ペニシリンアレルギーと言う人の約9割は誤診なのか」と考えたくなるかもしれません。
しかし、医学研究の数字を読む際には、分母が何なのかを確認する必要があります。
一般人口のうちアレルギーを申告する人の割合と、専門的な検査を受けた申告者のうち検査陽性となった人の割合は、別の指標です。
また、専門検査を受ける患者さんは一般人口から無作為に選ばれているとは限りません。軽症の古い発疹を持つ患者さんが多い研究と、過去の重症反応を持つ患者さんが多い研究では、確認割合が異なる可能性があります。
したがって、検査を受けた集団で真のアレルギーが少なかったことを、日本のすべての患者さんに同じ割合で当てはめることはできません。
誤ラベルは、患者さんの申告が虚偽だったという意味ではない
「誤ラベル」という言葉も慎重に使う必要があります。
患者さんが過去に薬剤服用後の発疹や体調不良を経験したことは、事実かもしれません。しかし、その症状が免疫学的な薬剤アレルギーだったのかは別の問題です。
例えば、抗菌薬服用中の下痢がアレルギーとして登録された場合があります。感染症そのものが原因で発疹が生じた可能性もあります。複数の薬剤を服用していた場合には、原因薬剤を取り違えていることも考えられます。
さらに、過去に真のIgE介在性アレルギーが存在していても、時間経過に伴って反応性が低下している場合があります。
家族がペニシリンアレルギーであるという理由だけで、本人にも同じアレルギーが登録されていることもあります。
こうした状況を一括して「誤診」と表現すると、患者さんが経験した症状と、その医学的な解釈を混同させる可能性があります。
重要なのは、過去の症状を否定せず、現在の薬剤使用可否について何が確認されているのかを整理することです。
検査で陰性だったことにも、適切な解釈が必要
専門的な評価でペニシリンアレルギーが確認されなかった場合、その結果は今後の薬剤選択にとって重要です。
しかし、陰性結果は患者さんの過去の症状が存在しなかったことを意味しません。また、将来のあらゆる薬剤反応が絶対に起きないことを保証するものでもありません。
評価した薬剤、検査方法、反応の種類、観察期間などによって、陰性結果が意味する範囲は変わります。
例えば、アモキシシリンの経口負荷試験が陰性であったことから、未評価のすべてのβ-ラクタム系抗菌薬に対する安全性まで確認されたと判断することはできません。
逆に、真のアレルギーが確認された場合にも、原因薬剤と交差反応を起こす可能性のある薬剤を正確に整理することには意味があります。

3.下痢、蕁麻疹、アナフィラキシー――すべて同じアレルギーではない
薬剤有害反応と免疫学的アレルギー

薬剤を服用した後に望ましくない症状が起こることを、一般には副作用と呼ぶことがあります。しかし、医学的には薬剤有害反応、非免疫学的副作用、薬剤過敏反応、薬剤アレルギーなどを区別して考える必要があります。
薬剤アレルギーとは、免疫学的な機序が関与する薬剤過敏反応です。
例えば、アモキシシリン服用後に下痢が起きたというだけでは、IgE介在性のペニシリンアレルギーとは判断できません。抗菌薬によって腸内細菌叢が変化し、消化器症状が生じる場合があります。
ただし、非免疫学的な副作用だから重要ではないという意味ではありません。
重症の抗菌薬関連下痢やC. difficile感染症を経験した患者さんでは、その情報が将来の抗菌薬選択に関わることがあります。
したがって、アレルギーではないと判断された場合でも、過去に起きた有害反応の記録まで消してしまうことは適切ではありません。
IgE介在性即時型反応では何が起こるのか
ペニシリン系抗菌薬による即時型アレルギーでは、薬剤に由来する抗原と特異的IgEの反応が重要な役割を果たします。
IgEが関与する反応では、肥満細胞や好塩基球が活性化され、ヒスタミンなどの化学伝達物質が放出されます。
臨床症状としては、蕁麻疹、血管性浮腫、呼吸困難、喘鳴、血圧低下などが問題になります。
重症の場合にはアナフィラキシーとなり、急速に進行する呼吸障害や循環不全を生じることがあります。
薬剤使用から症状発現までの時間は重要な情報ですが、時間だけでIgE介在性反応を確定できるわけではありません。また、アナフィラキシーでは必ずしも典型的な皮膚症状が出現するとは限りません。
遅延型反応は、単に発症が遅い軽症アレルギーではない

薬剤服用から一定の時間が経過して生じる反応には、T細胞などが関与する遅延型過敏反応が含まれます。
比較的軽い斑状丘疹状皮疹がみられる場合もありますが、重症の皮膚有害反応が発生することもあります。
スティーブンス・ジョンソン症候群(SJS)、中毒性表皮壊死症(TEN)、薬剤性過敏症症候群(DRESS)、急性汎発性発疹性膿疱症(AGEP)、汎発性水疱性固定薬疹(GBFDE)などは、特に慎重な対応が必要です。
これらの重症皮膚有害反応(SCAR)では、皮膚症状だけでなく、口腔や眼などの粘膜病変、発熱、血液学的異常、肝・腎などの臓器障害が問題になる場合があります。
過去にSCARを疑う病歴がある患者さんに、一般的な低リスク患者向けの薬剤負荷試験を安易に実施することは危険です。
Delabelingの対象を検討するときには、アレルギーが存在する可能性だけでなく、再投与によって起こり得る反応の重症度も評価しなければなりません。
真のアレルギーを確認することも、再評価の成果である
Delabelingの話題では、検査でアレルギーが否定された患者さんが注目されがちです。
しかし、専門的な評価によって真のアレルギーが確認された場合にも、大きな意義があります。
原因薬剤、反応の種類、重症度が分かれば、避けるべき薬剤と使用可能な選択肢を、より正確に検討できます。
Delabelingは、すべての患者さんからアレルギー登録を取り除く運動ではありません。薬剤アレルギー情報を医学的に信頼できるものへ近づける取り組みです。
4.昔のペニシリンアレルギーは、時間が経つと消えるのか
IgE介在性反応は、時間とともに変化する場合がある
薬剤アレルギーの病歴を評価するときには、反応が何年前に起きたのかも重要な情報です。
米国疾病予防管理センター(CDC)は、真のIgE介在性ペニシリンアレルギーがあった患者さんでも、約80%が10年後には感作状態を失うとする知見を紹介しています。
これは、過去に存在した免疫学的な反応性が、時間経過とともに低下する場合があるということです。
ただし、「10年経過すれば80%の患者さんが安全に再服用できる」という意味ではありません。
感作の消失と、実際の薬剤投与における安全性は同じではありません。また、IgE介在性反応に関する知見を、SJS/TENやDRESSなどの重症遅延型反応へそのまま適用することはできません。
反応の時期は、原因薬剤、反応の特徴、重症度、過去の検査や治療歴などと併せて評価すべき情報です。
変化し得る免疫学的状態と、更新されない医療記録
ここで問題になるのが、患者さんの免疫学的な状態と診療記録の時間的なずれです。
20年前にペニシリンアレルギーが疑われた患者さんが、その後一度も再評価を受けていなければ、診療記録には20年前の情報が残ったままになる可能性があります。
患者さんの反応性は変化しているかもしれません。しかし、医療記録は医学的に再評価されなければ変わりません。
医療者が診療記録を慎重に扱うことは当然ですが、何十年も前の未確認情報を、現在の確定診断と同じように扱い続けることが、常に最善とは限りません。
時間が経過したという理由だけでラベルを解除するのではなく、時間の経過を考慮した適切な評価へつなぐことが重要になります。

5.日本の電子カルテでは、薬剤アレルギー情報がどこまで評価されているのか
2026年、東京都内の大学病院2,402人の研究
薬剤アレルギーの記録とその医学的評価は、日本でも課題になっています。
2026年に発表されたEnatsuらの後ろ向き研究では、東京都内の大学病院で2021〜2023年に手術を受けた成人患者について、抗菌薬アレルギー情報と周術期抗菌薬の選択が検討されました。
対象は、セファゾリンが第一選択の周術期予防抗菌薬として推奨される手術を受けた2,402人です。
そのうち243人(10.1%)に抗菌薬アレルギーの登録がありました。
注目すべきは、医師によるアレルギー評価の記録が9.0%、専門医による評価の記録が7.0%にとどまっていたことです。
また、アレルギー登録のある患者さんの51.9%にはセファゾリンが使用されていましたが、30%にはクリンダマイシンが使用されていました。ペニシリン系にのみアレルギーラベルがある患者さんにも、クリンダマイシンが選択された例がありました。
評価記録が少ないことは、誤ラベルが多い証明ではない
この研究結果を解釈する際には注意が必要です。
医師によるアレルギー評価の記録が少なかったからといって、登録されていた患者さんの大部分が誤ラベルだったと証明されたわけではありません。
過去の評価が別の医療機関で行われていた可能性や、評価の内容が十分に診療録へ記載されていなかった可能性があります。
また、クリンダマイシンの使用がすべて不適切だったとも断定できません。
この研究が示しているのは、薬剤アレルギー情報の記録と、その医学的評価が十分に体系化されていない可能性です。
薬剤名だけの登録では、将来の医療判断に必要な情報が不足する
電子カルテに「ペニシリンアレルギー」とだけ記録されている場合、次の医療者は何を根拠に判断すべきでしょうか。
実際にアモキシシリンを服用したのか、ペニシリンGだったのか、クラブラン酸を含む配合剤だったのかが不明であれば、原因薬剤の評価は困難になります。
反応が下痢だったのか、蕁麻疹だったのか、アナフィラキシーだったのか、重症薬疹だったのかによっても対応は異なります。
診療記録には、できる限り原因薬剤、症状、発症時期、重症度、過去の治療内容、評価の根拠などを残す必要があります。
歯科医院で記録されたアレルギー情報も、患者さんが将来医科で手術や感染症治療を受ける際に参照される可能性があります。
歯科の問診情報は、その日の処方だけに使用されるものではないのです。

6.Delabelingとは、アレルギーを治すことなのか
Delabelingの正確な意味
Delabelingとは、医学的な評価によって維持する必要がないと判断された薬剤アレルギーの登録を、適切に解除・修正することです。
免疫学的なアレルギーを治療する行為ではありません。
例えば、本人がペニシリンを服用したことはなく、家族にペニシリンアレルギーの人がいるという理由だけで本人にも登録されていた場合を考えてみます。
このような病歴は、本人に薬剤アレルギーが存在することを示す根拠にはなりません。
十分な病歴確認と説明によってアレルギーと整合しないことが明らかになれば、検査を実施せずにラベル解除を検討できる場合があります。
一方、過去に薬剤使用後の発疹や呼吸器症状などがあった場合は、反応の種類や重症度によって追加の検査が必要になることがあります。
病歴の評価と、実際の薬剤負荷試験は異なる
Delabelingには、病歴の再評価によって不適切なラベルを解除する方法と、専門的な検査によって薬剤アレルギーを評価する方法があります。
どちらを選択するかは、原因薬剤、反応の内容、発症からの経過時間、重症反応の有無などによって異なります。
薬剤負荷試験は、医療者の監視下で対象薬剤を投与して反応を確認する検査です。実際に薬剤を投与する以上、十分な安全管理が必要になります。
病歴だけでラベルを解除できるケースがあることと、患者さんが自己判断で薬剤を服用して確認してよいことは、まったく別の問題です。
Delabelingと脱感作療法は違う
薬剤アレルギーの分野には、脱感作療法という別の方法もあります。
脱感作療法は、アレルギーが確認されている、または強く疑われる患者さんで、必要不可欠な薬剤を使用しなければならない特別な事情がある場合に、専門的な管理下で一時的な耐性状態を誘導する処置です。
脱感作によって一時的に薬剤を投与できたとしても、元々のアレルギーが消失したことを意味しません。
2026年ASCIA指針では、ペニシリンの脱感作は専門医の関与する病院環境で行うことが示されています。また、同指針はSCAR症例に対する脱感作を禁忌としています。
これに対してDelabelingは、不適切なアレルギー情報を医学的に修正する取り組みです。
両者の目的と対象は明確に異なります。

7.PEN-FASTは、ペニシリンアレルギーの可能性をどこまで予測できるのか
病歴から検査陽性の可能性を推定する臨床判断ルール

Delabelingを安全に進めるためには、患者さんの病歴に基づくリスク評価が重要になります。
2020年、TrubianoらはPEN-FASTという臨床判断ルールを発表しました。
PEN-FASTは、ペニシリンアレルギーを申告する患者さんについて、病歴からアレルギー検査が陽性となる可能性を推定するためのものです。
評価項目は、過去の反応が5年以内だったか、アナフィラキシーや血管性浮腫、重症皮膚有害反応を疑う病歴があったか、その反応に治療を必要としたかという情報で構成されています。
具体的には、5年以内の反応に2点、アナフィラキシー・血管性浮腫またはSCARの病歴に2点、反応に治療を必要とした場合に1点が割り当てられます。
通常、3点未満が低リスク群の目安として扱われます。
622人の開発集団では、低スコア460人中17人が陽性

原著では、622人の開発・内部検証集団と、945人の外部検証集団が用いられました。
開発集団でPEN-FASTが3点未満だった460人のうち、実際のアレルギー検査が陽性となったのは17人(3.7%)でした。
この閾値における陰性的中率は96.3%(95%信頼区間94.1〜97.8%)でした。
これは、PEN-FASTで低リスクと分類された患者さんの多くで、実際のアレルギー検査が陰性だったことを示しています。
一方、460人中17人は陽性でした。低リスクと分類されたからといって、アレルギーが絶対に存在しないわけではありません。
陰性的中率96.3%は「96.3%安全」という意味ではない
陰性的中率は、判断ルールが低リスクと判定した患者さんのうち、実際の検査が陰性だった割合を示します。
これを「その患者さんにペニシリンを使用しても96.3%の確率で絶対に安全」と言い換えることはできません。
検査陽性という評価項目と、将来のあらゆる薬剤使用における臨床的安全性は異なるからです。
陰性的中率は研究集団におけるアレルギー確認割合にも影響されます。対象患者が異なれば、同じスコアでも判断の性能が変わる可能性があります。
最も重要な注意点――重症薬疹は点数だけで扱わない
ここは特に強調しておきたい部分です。
PEN-FASTでは、SCARを疑う病歴に2点が割り当てられます。そのため、他の項目が該当しなければ、計算上は3点未満になる場合があります。
しかし、過去にSJS/TEN、DRESSなどの重症皮膚有害反応を疑う病歴がある患者さんを、単にPEN-FASTが3点未満だからという理由で低リスク経口負荷試験に進めることは適切ではありません。
重症薬疹の既往は、スコアとは別に評価すべき重要な安全情報です。
2026年ASCIA指針でも、SCARを疑う患者さんは高リスク群に分類され、専門的な評価が必要とされています。
臨床判断ルールは、対象集団と使用条件を守って初めて意味を持ちます。
点数を計算することは、患者さんの詳細な病歴を評価することの代わりにはなりません。
8.2026年ASCIA指針――アレルギーのリスクを4段階で評価する
最小リスク、低リスク、中間リスク、高リスク
2026年のASCIA成人ペニシリンアレルギー管理指針は、薬剤アレルギーの病歴を4段階に分類しています。
最小リスク群には、家族歴のみ、金属味、頭痛、単純な下痢、カンジダ症など、ペニシリンアレルギーの病歴と整合しないケースが含まれます。
低リスク群には、5年以上前の良性発疹や、5年以上前の詳細不明の反応などが含まれます。
中間リスク群には、5年未満の良性発疹、比較的新しい軽度から中等度のIgE介在性反応が疑われる病歴、5年未満の詳細不明の反応などが含まれます。
高リスク群には、アナフィラキシー、SCAR、重い単一臓器障害、血管炎、血球減少などの病歴が含まれます。
ただし、この分類は単に反応の時期だけで機械的に判断するものではありません。具体的な症状、重症度、検査・治療歴、情報の信頼性を確認する必要があります。
最小リスク群では検査なしの直接解除が検討される
ASCIA指針では、最小リスクと判断された患者さんに対し、追加の検査なしでアレルギーラベルを解除することが検討されます。
例えば、本人に薬剤反応の経験がなく、家族歴だけで登録されていた場合などです。
ただし、検査を行わないことと、何も確認せずにラベルを削除することは違います。
適切な病歴確認、患者さんへの説明、同意、再評価の根拠となる診療記録が必要です。
低リスク群では監視下の直接経口負荷が検討される
低リスク群では、専門的な安全管理の下で直接経口負荷試験を行う方法が推奨されています。
これは、従来の皮膚試験を必ずしも先に行わず、適切に選別された患者さんへ対象薬剤を投与し、反応の有無を確認する方法です。
一方、中間リスク群と高リスク群では、専門的な薬剤アレルギー評価が必要となります。
特に高リスク患者については、適切な検査方法を専門家が個別に判断しなければなりません。
海外の地域医療で可能なことは、日本の一般歯科医院でも可能なのか
ASCIA指針では、適切な訓練、アナフィラキシーへの救急対応設備、専門家へ迅速に相談できる体制がある場合、地域医療の場で低リスク患者の経口負荷を行うことも想定しています。
ただし、これはオーストラリア・ニュージーランドの医療提供体制を前提とした推奨です。
日本の一般歯科医院が、通常診療の延長で独自に薬剤負荷試験を始めてよいという意味ではありません。
また、同指針では、妊娠中、不安定な心血管疾患や呼吸器疾患、急性疾患の患者などについて、地域医療で専門家に相談せず負荷試験を行うことを推奨していません。
日本の歯科診療所では、まず病歴の具体的な聴取、重篤な反応を疑う情報の確認、必要な専門医療機関への紹介、評価結果の共有という役割を担うことが現実的だと考えます。

9.皮膚試験、血液検査、経口負荷試験は何が違うのか
検査方法は、疑われる反応型によって異なる
薬剤アレルギーを評価する方法には、詳細な病歴聴取、皮膚試験、血液検査、薬剤負荷試験などがあります。
ただし、すべての検査があらゆる薬剤アレルギーを同じ精度で評価できるわけではありません。
IgE介在性即時型反応を疑う場合と、遅延型皮膚反応を疑う場合では、検査の意義と安全性が異なります。
皮膚プリック試験と皮内試験
ペニシリンアレルギーの評価では、皮膚プリック試験や皮内試験などが使用される場合があります。
特にIgE介在性即時型反応を疑う場合に重要な検査ですが、使用できる試薬、薬剤の種類、検査条件によって性能が変わります。
皮膚試験が陰性だったとしても、必ずしもすべての薬剤に対して安全性が確認されたわけではありません。
また、皮内試験ではアナフィラキシーを誘発する可能性もあるため、適切な専門的管理が必要です。
血液検査だけでペニシリンアレルギーを否定できるのか
血清特異的IgEなどの検査が利用される場合もありますが、検査可能な薬剤や感度には限界があります。
血液検査が陰性だったという理由だけで、すべてのペニシリンアレルギーを否定することはできません。
2026年ASCIA指針でも、専門施設以外で血清特異的IgE検査をルーチンに使用することは推奨されていません。
検査結果は病歴と組み合わせて解釈する必要があります。
経口負荷試験で確認できること
薬剤負荷試験は、適切に選別された患者さんに対して、専門的な管理下で評価対象薬剤を投与し、実際の反応を確認する方法です。
ただし、負荷試験の実施には、病歴に応じた適応判断、救急対応体制、適切な観察、説明と同意が必要です。
また、試験中の即時反応がなかったことと、数日後に遅発性反応が起こらないことは同義ではありません。
研究結果を読む際にも、主要評価項目が試験後1時間以内の反応なのか、数日間の遅発反応を含むのかを区別する必要があります。
薬剤負荷試験は、患者さんが自宅で薬剤を服用して確認するためのものではありません。

10.PALACE試験――皮膚試験を省いた直接経口負荷は安全だったのか
低リスク成人を対象としたランダム化比較試験
2023年7月17日、JAMA Internal MedicineにPALACEランダム化比較試験が発表されました。
この試験は、PEN-FASTが3点未満の低リスク成人について、従来の皮膚試験を行ってから経口負荷する方法と、皮膚試験を省略して直接経口負荷する方法を比較したものです。
3か国6施設で382人が無作為化され、主要解析には377人が含まれました。
直接経口負荷群は187人、皮膚試験を先行する対照群は190人でした。
重要なのは、研究対象があらかじめ低リスクと判断された成人だったことです。すべてのペニシリンアレルギー申告者が参加できたわけではありません。
主要評価項目は両群とも1人だった
主要評価項目は、経口負荷試験後1時間以内に医師が確認した免疫学的な陽性反応でした。
直接経口負荷群では187人中1人(約0.5%)、対照群では190人中1人(約0.5%)に主要評価項目の反応が認められました。
リスク差は0.0084パーセントポイント、90%信頼区間は−1.22〜1.24パーセントポイントでした。
この結果は、事前に設定された非劣性マージン5パーセントポイントを満たしました。
主要評価項目で陽性となった両群の各1人には軽い皮膚反応が認められ、抗ヒスタミン薬の投与によって改善しました。
対照群190人全員が経口負荷を受けたわけではない

ここには、試験結果を理解するうえで重要な補足があります。
対照群190人のうち、4人は皮内試験が陽性となったため、その後の経口負荷試験を受けませんでした。
また、1人は皮膚描記症により皮内試験の判定が困難で、経口負荷へ進みませんでした。
さらに別の1人では、皮膚試験の陽性対照で十分な反応が得られず皮内試験を完了できなかったものの、研究手順からの逸脱として経口負荷が実施され、陰性でした。
つまり、対照群の中には、皮膚試験の結果によって経口負荷が行われなかった患者さんが含まれます。
したがって、「187人中1人対190人中1人」という主要結果は、両群の患者全員に同じ条件で経口負荷を行った結果ではありません。
PALACE試験は、低リスク患者に直接経口負荷を行う評価経路と、皮膚試験を先行する従来の評価経路を比較した研究なのです。
実際のラベル解除は、直接経口負荷群で187人中186人(99.5%)、対照群で190人中186人(97.9%)に行われました。ただし、この差をもって直接経口負荷の方がすべての点で優れていると断定することはできません。
非劣性試験の意味

PALACE試験を正確に理解するためには、「差が統計学的に有意ではなかった」と「非劣性が示された」を区別する必要があります。
通常の優越性試験では、新しい方法が比較対象より優れているかを検討します。
一方、非劣性試験では、新しい方法が比較対象より、臨床的に許容できないほど悪くないことを確認します。
PALACE試験では、両群の反応頻度の差について、あらかじめ許容する範囲が定められていました。
研究結果の信頼区間がその範囲内に収まったため、直接経口負荷は従来の評価経路に対して非劣性と判断されました。
遅発反応も確認されている
PALACE試験では、主要評価項目となる1時間以内の反応だけでなく、負荷後5日間の有害事象も評価されました。
5日間の追跡では、免疫学的と判断された有害事象が直接経口負荷群で9件、対照群で10件報告されました。
群間のリスク差は−0.45パーセントポイント、95%信頼区間は−4.87〜3.96パーセントポイントでした。重篤な有害事象は報告されませんでした。
したがって、PALACE試験を「両群とも1人しか反応しなかった」とだけ紹介すると、主要評価項目と追跡期間中の反応を混同させる可能性があります。
即時反応と遅発反応を分けて説明することが重要です。
PALACEが証明したことと、証明していないこと
PALACEは、適切に選別された低リスク成人では、皮膚試験を前置しない直接経口負荷という方法に比較試験による根拠があることを示しました。
一方、アナフィラキシー歴や重症薬疹歴のある患者さんに同じ方法を適用してよいことを証明したわけではありません。
また、専門的な管理体制で実施された結果を、日本の一般歯科医院で独自に負荷試験を行う根拠として扱うこともできません。
研究の強みはランダム化比較という方法にありますが、その強い根拠も、対象となった患者集団の範囲内で解釈する必要があります。
11.iNAAN研究――5,121人の評価は、その後の抗菌薬処方を変えたのか
臨床試験から実際の医療現場への展開
PALACE試験は、低リスク患者に対する直接経口負荷の安全性を比較した重要なランダム化比較試験でした。
しかし、研究施設で一定の条件を満たした患者さんに検査を行えることと、実際の医療現場で継続的にDelabelingを実施できることは別の問題です。
2026年にClinical Infectious Diseasesに掲載されたiNAAN研究は、実際の入院診療へDelabelingを導入するための国際共同研究です。
iNAANはInternational Network of Antibiotic Allergy Nationsの略であり、デジタル評価ツールなどを活用して、薬剤アレルギーの評価と直接経口負荷を実装する取り組みでした。
5,121人から1,573人が負荷試験へ進んだ

研究では5,121人が評価され、そのうち1,573人(30.7%)が直接経口負荷を受けました。
負荷を受けた1,573人のうち1,502人(95.5%)がアレルギーラベルの解除に至りました。
一方、負荷試験で陽性反応が認められた患者は71人(4.5%)でした。
陽性71人のうち20人には即時反応、51人には遅発反応が認められました。独立した評価によって、46件が免疫学的な反応と判断されています。
重篤な有害事象は6人(負荷実施者の約0.4%)に報告されましたが、アナフィラキシー、集中治療室への入室、死亡は報告されませんでした。
ここで注意すべきなのは、95.5%という解除割合が、最初に評価された5,121人全体を分母にしたものではないことです。
実際に負荷試験へ進んだ1,573人を分母とした数字です。
つまり、事前の評価によって負荷試験の対象となる患者が選別されているのです。
90日後の処方も変化していた

この研究が特に興味深いのは、ラベル解除率だけでなく、その後の抗菌薬処方も検討している点です。
1,852人の入院患者を対象に、直接経口負荷を受けた892人と、評価のみを受けた960人を比較する観察データ解析が行われました。
90日後の処方を比較すると、直接経口負荷を受けた群では、ペニシリン系抗菌薬を処方される割合が高くなっていました。
ペニシリン系抗菌薬処方のリスク比は13.25(95%信頼区間7.82〜22.46)でした。
一方、WHOのAWaRe分類でWatchまたはReserve群に属する抗菌薬を処方される割合は低く、リスク比は0.73(95%信頼区間0.60〜0.89)でした。
これは、薬剤アレルギーの情報を再評価することが、その後の抗菌薬選択と関連していたことを示しています。
処方が変わったことと、患者の治療成績が改善したことは違う
ただし、iNAAN研究の処方に関する解析は、患者を無作為にDelabeling群と非Delabeling群へ割り付けた単純なランダム化比較試験ではありません。
実際の観察データを用いて、標的試験を模倣する解析が行われています。
統計学的な調整によって交絡を減らす工夫はされていますが、負荷試験を受けた患者と受けなかった患者で、すべての背景条件が同じだったと保証できるわけではありません。
また、ペニシリン系抗菌薬を処方される割合が高くなったことから、感染症の治療成績が改善したと直接結論することもできません。
それでも、Delabelingが単にカルテのアレルギー欄を書き換えるだけでなく、実際の処方行動に影響し得ることを示した点に大きな意義があります。
歯科領域でも、将来の抗菌薬選択に関わるアレルギー情報を正確にすることの意味を考える材料となります。
12.ペニシリンアレルギーなら、セファロスポリンもすべて使用できないのか
β-ラクタム環だけでは交差反応を説明できない
ペニシリン系抗菌薬とセファロスポリン系抗菌薬は、どちらもβ-ラクタム系抗菌薬に分類されます。
そのため、ペニシリンアレルギーがある患者さんでは、セファロスポリン系抗菌薬もすべて避けるべきだと考えられることがありました。
しかし、薬剤アレルギーの交差反応は、β-ラクタム環という共通構造だけで決まるわけではありません。
特に重要なのが、薬剤分子のR1側鎖という部分です。
免疫系が薬剤を認識する際には、薬剤の共通骨格だけでなく、側鎖を含む分子構造の違いが関係します。
セファレキシンとアンピシリン、セファドロキシルとアモキシシリン

ここは分子構造の対応を正確に区別する必要があります。
アンピシリンとセファレキシンには、同一のR1側鎖構造が存在します。
また、アンピシリンとセファクロルにも同一のR1側鎖が存在します。
一方、アモキシシリンとセファドロキシルには、同一のR1側鎖が存在します。
アモキシシリンとセファレキシンには構造的な類似性がありますが、同一のR1側鎖を持つ組み合わせとして説明するのは正確ではありません。
セファゾリンは、これらとは異なるR1側鎖を持つ薬剤です。
2019年のレビュー「Cephalosporins: A Focus on Side Chains and β-Lactam Cross-Reactivity」や関連する薬剤アレルギー指針では、こうした側鎖の違いが整理されています。
この対応関係は、セファロスポリン系抗菌薬を単に第1世代、第2世代、第3世代という分類で比較するだけでは、アレルギーの交差反応を十分に説明できないことを示しています。
1,269人のメタ解析では、側鎖類似性によって交差反応が異なった

2019年、Picardらはペニシリンとセファロスポリンの交差反応に関する系統的レビュー・メタ解析を発表しました。
21件の観察研究、ペニシリンアレルギーが確認された1,269人を対象に解析した結果、交差反応の統合推定値はR1側鎖の構造的類似性によって異なっていました。
ペニシリンと同一のR1側鎖を持つアミノセファロスポリンでは16.45%(95%信頼区間11.07〜23.75%)でした。
中程度の類似性を持つ薬剤では5.60%(95%信頼区間3.46〜8.95%)、類似性が低い薬剤では2.11%(95%信頼区間0.98〜4.46%)でした。
この結果は、セファロスポリンの世代区分だけで交差反応を判断することが適切ではないことを示しています。
ただし、この割合は、ペニシリンアレルギーが確認された研究集団における統合推定値です。自己申告だけの患者さんへそのまま当てはめたり、個々の患者の反応確率として使用したりすることはできません。
米国の2022年薬剤アレルギー実践指針
米国のDrug Allergy: A 2022 Practice Parameter Updateでは、未確認の非アナフィラキシー型ペニシリンアレルギー歴と、アナフィラキシー歴を分けて評価する考え方が示されています。
未確認の非アナフィラキシー型ペニシリンアレルギー歴では、セファロスポリンの使用を過度に制限しない方向の推奨が示されています。
また、ペニシリンによるアナフィラキシー歴があっても、交差反応がないと考えられるセファゾリンなどについて、一定の条件下で使用可能性を検討する考え方が示されています。
しかし、この指針は薬剤アレルギー全般の管理を目的としたものです。
感染性心内膜炎の予防投与に関するAHAの2021年指針では、アナフィラキシー、血管性浮腫、蕁麻疹のペニシリン反応歴がある患者さんへのセファロスポリン使用について、より慎重な推奨が示されています。
一つのガイドラインの推奨を、対象患者や使用目的の異なるすべての場面へそのまま適用することはできません。
アレルギー学的な使用可能性と、感染症学的な適切さは別の判断
さらに重要なのは、交差反応の危険性が低い薬剤であっても、歯性感染症に対して最も適切な抗菌薬とは限らないことです。
歯性感染症に対する薬剤選択では、原因菌、抗菌スペクトル、薬物動態、薬剤耐性の状況、患者さんの全身状態なども考慮します。
特に日本の歯科領域では、経口第3世代セファロスポリン系抗菌薬の使用が長く問題となってきました。
この点については、当院の既刊「第3世代セフェム依存からの脱却:歯科外来抗菌薬処方をどう変えるべきか」でも詳しく解説しています。
薬剤アレルギーの評価と、感染症治療としての適切な薬剤選択は、両方を満たす必要があります。
13.アモキシシリンとクラブラン酸――アレルギーの原因はどちらなのか
配合剤によるアレルギーは、必ずしもアモキシシリンが原因ではない
歯性感染症では、アモキシシリンとクラブラン酸を組み合わせた配合剤が使用される場合があります。
クラブラン酸はβ-ラクタマーゼ阻害薬であり、β-ラクタマーゼ産生菌によってアモキシシリンが分解されることを抑えるために配合されています。
では、アモキシシリン・クラブラン酸配合剤を服用してアレルギー反応が生じた場合、原因は必ずアモキシシリンなのでしょうか。
実際には、クラブラン酸そのものに対する選択的なアレルギーが存在します。
1,170人を評価した2023年の研究
2023年にAllergy, Asthma & Immunology Researchへ掲載された「Clavulanic Acid Is a Leading Culprit Beta-Lactam in Immediate Allergic Reactions to Penicillins」では、アモキシシリン・クラブラン酸服用後の即時型反応を申告した1,170人が評価されました。
このうち104人で即時型アレルギーが確認されました。
確定した104人について、ペニシリン群の共通決定基に反応した患者が36.5%、アモキシシリンに選択的に反応した患者が26.9%、クラブラン酸に選択的に反応した患者が32.7%、クラブラン酸と他の成分の両方に感作されていた患者が3.8%でした。
つまり、即時型アレルギーが確認された患者さんの約3分の1では、クラブラン酸に選択的な反応が認められたのです。
ただし、この32.7%はアレルギーが確認された104人を分母とする割合です。申告した1,170人全員の32.7%にクラブラン酸アレルギーが存在したという意味ではありません。
クラブラン酸選択的アレルギーも重症になり得る
この研究では、クラブラン酸に選択的な反応が確認された患者さんにも、アナフィラキシーが多く認められました。
また、クラブラン酸選択的アレルギーでは皮膚試験の感度が50%未満であり、皮膚試験だけで診断が確定しない場合には薬剤負荷試験などが必要となっていました。
これは、クラブラン酸アレルギーが軽症だから分けて考えるべきだという意味ではありません。
原因薬剤を正確に同定することが、将来の適切な薬剤回避や選択につながるということです。
ただし、配合剤でアレルギーを経験した患者さんが、専門的な評価を受けずに「原因はクラブラン酸かもしれないから、アモキシシリン単剤なら大丈夫」と判断することは危険です。
薬剤ごとの使用可能性は、適切な医学的評価によって判断しなければなりません。

14.代替抗菌薬を選ぶことは、本当に患者さんにとって安全なのか
薬剤変更は、単なる置き換えではない
ペニシリンアレルギーの申告がある患者さんでは、代替抗菌薬を選択することがあります。
しかし、抗菌薬を変更すれば、対象となる細菌の範囲、薬剤耐性菌への選択圧、副作用、薬物相互作用なども変わります。
真のペニシリンアレルギーがある場合には代替薬が必要になることがありますが、未確認のアレルギーラベルだけを理由に不要な変更が繰り返されることには注意が必要です。
クリンダマイシンとC. difficile感染症
クリンダマイシンは、ペニシリンアレルギー患者さんへの代替抗菌薬として長く使用されてきました。
一方で、抗菌薬関連下痢やC. difficile感染症などの副作用に注意が必要です。
2015年にThornhillらが発表した感染性心内膜炎予防投与後の有害事象に関する研究では、英国で使用された単回抗菌薬予防投与の処方データと、自発報告による副作用が検討されました。
アモキシシリンでは約300万処方について死亡報告がなく、非致死的な有害事象報告は100万処方あたり22.62件でした。
一方、クリンダマイシンでは100万処方あたり死亡報告13件、非致死的報告149件が認められました。
クリンダマイシンに関連した有害事象では、C. difficile感染症が特に問題になっていました。
英国の研究はアモキシシリン3g、日本の標準的予防投与は2g
ここには、国内外の研究を比較するうえで重要な違いがあります。
Thornhillらが2015年に検討した英国の感染性心内膜炎予防投与では、アモキシシリンは経口単回3g、クリンダマイシンは経口単回600mgが使用されていました。
一方、日本の2026年感染性心内膜炎診療ガイドラインに記載されている成人のアモキシシリン標準的予防投与量は、経口単回2gです。
つまり、英国の研究と日本の現行指針では、アモキシシリンの投与量が異なります。
日本循環器学会の2026年指針も、英国の副作用報告を参照しながら、その研究条件と国内の予防投与方法を区別して検討しています。
さらに、Thornhillらの研究は副作用の自発報告制度を利用したものであり、報告漏れ、報告のされやすさの違い、薬剤選択の背景などの問題があります。
したがって、100万処方あたりの報告件数を真の発生率とみなしたり、英国の単回3g投与の結果を日本の単回2g投与へそのまま当てはめたりすることは適切ではありません。
それでも、代替抗菌薬の使用が無条件に安全な置き換えではないことを示す重要な資料です。
英国の約30万人研究で確認されたMRSAとC. difficile感染症との関連
2018年にBMJへ掲載されたBlumenthalらのマッチドコホート研究では、ペニシリンアレルギー登録のある成人64,141人と、対照237,258人を比較しました。
登録あり群では、MRSA感染症の調整ハザード比が1.69(95%信頼区間1.51〜1.90)、C. difficile感染症の調整ハザード比が1.26(95%信頼区間1.12〜1.40)でした。
また、ペニシリンアレルギー登録患者では、マクロライド系、クリンダマイシン、フルオロキノロン系などの代替薬が使用されやすいことも報告されています。
ただし、この研究は歯科患者に限定したものではありません。また、アレルギーラベルが感染症を直接引き起こしたという因果関係を確定した研究でもありません。
この研究については既刊の「第3世代セフェム依存からの脱却」でも詳しく扱っているため、本稿では要点を確認するにとどめます。
Access群だから副作用が少ないとは限らない
WHOのAWaRe分類では、抗菌薬をAccess、Watch、Reserveなどの群に分け、薬剤耐性対策と抗菌薬適正使用の指標として用いています。
クリンダマイシンはAccess群に分類されています。
しかし、Accessという分類は、重篤な副作用が起こりにくいことを個々の患者さんに保証するものではありません。
抗菌薬適正使用の分類と、個人に対する薬剤の安全性評価は異なるものです。
この区別は、後述する感染性心内膜炎予防投与における日本と米欧のガイドラインの違いを理解するうえでも重要です。

15.抗菌薬を選ぶ前に、そもそも歯科で抗菌薬が必要なのか
歯性感染症の治療は感染源への処置が基本
抗菌薬適正使用を考える際には、薬剤の選択だけでなく、その必要性を判断することが重要です。
歯性感染症では、感染根管治療、切開排膿、原因歯の抜歯など、感染源に直接対応する処置が治療の基本です。
感染源が残ったまま抗菌薬だけを投与しても、根本的な解決にならない場合があります。
厚生労働省の2026年歯科編でも、局所処置が可能で全身症状を伴わない限局した根尖性歯周組織炎や、抜歯後のドライソケットなどでは、経口抗菌薬が不要となる場合があることが示されています。
抗菌薬が必要となる場合を見逃してはいけない
一方、発熱、全身状態の悪化、感染範囲の拡大、開口障害、嚥下困難、深部組織への波及などがみられる場合には、抗菌薬治療や専門医療機関での対応が必要となることがあります。
特に深頸部感染症や気道への影響が疑われる場合には、適切な外科的処置と全身管理を迅速に行う必要があります。
また、免疫抑制状態や重い基礎疾患がある患者さんについても、感染症の進行リスクを個別に評価する必要があります。
抗菌薬の使用を減らすことを目的に、重症感染症への対応を遅らせてはいけません。
感染症治療と予防投与は別の問題
歯科で抗菌薬を使用する目的には、すでに成立した歯性感染症の治療、手術部位感染の予防、感染性心内膜炎の予防などがあります。
これらは薬剤を使用する目的が異なります。
感染性心内膜炎予防のための単回投与に関する研究結果を、重症歯性感染症に対する数日間の抗菌薬治療へそのまま適用することはできません。
また、一般的な抜歯後感染予防と、感染性心内膜炎の高リスク患者に対する予防投与も区別する必要があります。
Delabelingに成功しても、不要な抗菌薬は不要です。
アレルギーラベルの見直しは、抗菌薬の処方件数を増やすことではなく、必要なときに適切な薬剤を選ぶためのものです。

16.日本の歯科抗菌薬処方は、実際に変えることができるのか
戸畑総合病院2,996人の研究
日本の歯科領域では、長年、経口第3世代セファロスポリン系抗菌薬の使用割合が高いことが課題となってきました。
2025年に日本化学療法学会雑誌へ掲載された西尾(山下)らの研究では、戸畑総合病院の歯科・口腔外科で経口抗菌薬を処方された成人2,996人を対象に、抗菌薬適正使用支援チーム(AST)の介入前後の処方が検討されました。
その結果、全経口抗菌薬処方に占める第3世代セファロスポリン系の割合は61.0%から11.7%へ減少しました。
一方、ペニシリン系抗菌薬の割合は24.2%から64.3%へ増加しました。
ASTには歯科医師、医師、薬剤師などが関与し、抗菌薬選択や使用期間についての確認・教育が行われました。
これは日本の歯科・口腔外科でも、抗菌薬処方の慣行を変える取り組みが可能であることを示しています。
小児歯科外来でも処方構成が大きく変わった
2022年に報告された福岡歯科大学の中嶋らの研究では、2014〜2021年の小児歯科外来の延べ90,178人の受診データが検討されました。
抗菌薬適正使用対策以前は第2・第3世代セファロスポリン系が処方の95%以上を占めていましたが、2019年以降はペニシリン系が95%以上となっていました。
抗菌薬使用密度も減少傾向を示し、2021年度が最も低い値でした。
ただし、90,178人は延べ受診人数であり、その人数すべてに抗菌薬が処方されたわけではありません。
処方改善とDelabelingの効果を混同してはいけない
これらの国内研究は、抗菌薬適正使用の取り組みによって、歯科の処方が変化し得ることを示しています。
しかし、ペニシリンアレルギーの誤ラベルを解除したことによって、これらの処方変更が達成されたと証明した研究ではありません。
抗菌薬の必要性、種類、投与量、使用期間を見直すことと、薬剤アレルギー情報を再評価することは別の介入です。
それでも両者には共通する目的があります。
必要な患者さんへ、適切な抗菌薬を、適切な条件で使用できるようにすることです。
Delabelingは、そうした抗菌薬適正使用を支える診療情報の精度を高める取り組みとして位置づけられます。
17.歯科抗菌薬7,158処方の研究――代替薬はなぜ選ばれるのか
2026年10月、米国の大学歯科医療機関から報告された研究
2026年10月8日、Mikhailらは歯科処置に伴う抗菌薬7,158処方を対象とした後ろ向き研究を発表しました。
2017〜2022年の診療データから、インプラント関連処置や抜歯関連処置に伴う抗菌薬処方の実態が検討されています。
処方全体ではアモキシシリンが最も多く、79.75%を占めました。
次いでクリンダマイシン7.23%、アモキシシリン・クラブラン酸6.3%、アジスロマイシン4.2%などが使用されていました。
クリンダマイシン460処方の76%でアレルギー申告があった
研究では、クリンダマイシン460処方について詳しい評価が行われました。
そのうち76%がペニシリンアレルギーを申告していた患者さんへの処方でした。
ただし、ここでの76%は、詳しく評価されたクリンダマイシン460処方を分母とした割合です。
ペニシリンアレルギー申告者の76%にクリンダマイシンが処方されたという意味ではありません。
7,158処方全体と、460処方の詳細解析は区別する
もう一つ注意したいのが、7,158処方と460処方の関係です。
クリンダマイシンが全7,158処方に占めた割合は7.23%でした。一方、処方の適応やアレルギー申告を詳しく検討したのは460処方です。
つまり、460件を研究期間中のクリンダマイシン全処方数とみなすことはできません。
両者は解析対象となった集団が異なるため、数字を比較するときには分母を明確にする必要があります。
また、この研究で患者さんの真のペニシリンアレルギーが全例について確認されたわけでもありません。
インプラント関連処置では抗菌薬が使われやすかった
インプラント関連処置では、抜歯関連処置より抗菌薬が処方される可能性が高く、研究では約7.8倍という関連が報告されました。
また、アモキシシリン・クラブラン酸の処方について研究者が妥当性を評価すると、インプラント関連処方の88%が研究上の基準で不要と判定されました。
ただし、これは単一施設の研究であり、判定基準や患者背景によって結果が左右されます。すべてのインプラント関連抗菌薬処方の88%が不適切という意味ではありません。
Delabelingだけでは不要な抗菌薬の問題は解決しない
この研究が興味深いのは、アレルギーラベルに基づく代替薬選択と、そもそも抗菌薬が必要だったのかという問題が重なっていることです。
仮に未確認のペニシリンアレルギーラベルを解除できたとしても、不要な抗菌薬をアモキシシリンへ置き換えるだけでは適正使用になりません。
Delabelingによって改善できるのは薬剤選択の前提条件です。
抗菌薬を本当に必要とする患者さんに、最も適切な薬剤を選ぶことが目的であるという原則を忘れてはなりません。

18.歯性感染症311人と150人の研究――代替抗菌薬で治療失敗は増えるのか
311人研究ではクリンダマイシン群の治療失敗が多かった
2024年にInternational Journal of Oral and Maxillofacial Surgeryへ掲載されたMahmoudらの後ろ向き研究では、2018〜2022年に入院した歯性感染症患者311人を分析しました。
アモキシシリン・クラブラン酸静注群は268人、クリンダマイシン静注群は43人でした。
治療失敗割合は、アモキシシリン・クラブラン酸群で2.2%、クリンダマイシン群で14.0%でした。
群間差は統計学的に有意で、p=0.002でした。
また、クリンダマイシン群では静注抗菌薬の投与期間が長く、分離された菌のクリンダマイシン耐性も多く報告されました。
特にStreptococcus anginosus groupの耐性が問題となっていました。
治療失敗割合が大きく異なっても、因果関係は断定できない
この研究では、クリンダマイシン群の膿瘍保有割合が58.1%、比較群では41.0%でした。
つまり、両群の患者背景や感染症の特徴は完全には一致していません。
後ろ向き研究では、抗菌薬が選択された理由も患者ごとに異なる可能性があります。
重症度、感染範囲、基礎疾患、切開排膿などの処置、原因歯の状態などが治療成績へ影響した可能性を考慮する必要があります。
したがって、クリンダマイシン群で治療失敗割合が高かったことから、クリンダマイシンそのものが治療失敗を一定倍率だけ増やしたと断定することは適切ではありません。
150人研究では臨床転帰に有意差が確認されなかった
一方、2023年のChadhaらの研究では、複雑性歯性感染症患者150人を対象に、ペニシリンアレルギーラベルの有無と治療成績を比較しました。
26人(17.3%)にペニシリンアレルギーの申告がありました。
アレルギーラベルがある群では、薬剤耐性の相対リスクが2.34(95%信頼区間1.66〜3.32)でした。
特にクリンダマイシン耐性の相対リスクは3.17(95%信頼区間1.93〜5.18)でした。
しかし、入院期間、集中治療室入室、再手術、再入院などの臨床転帰には、アレルギーラベルの有無による統計学的に有意な差が認められませんでした。
二つの研究は、比較しているものが異なる
311人研究は、主として使用された抗菌薬の違いによる比較です。
一方、150人研究は、ペニシリンアレルギーラベルの有無による比較です。
したがって、二つの研究を単純な再現研究として扱うことはできません。
また、薬剤耐性菌が多いこと、抗菌薬の変更が必要になったこと、治療失敗が生じたこと、入院期間が延びたことは、それぞれ異なるアウトカムです。
歯性感染症では、抗菌薬の選択に加えて、感染源の除去や外科的処置の質も治療成績を左右します。
この研究群からは、ペニシリンアレルギーラベルに伴う代替薬選択に問題が生じる可能性が示唆されますが、薬剤選択だけが治療成績を決定するわけではないことも分かります。

19.クリンダマイシン耐性76.7%――この数字は何を意味するのか
ドイツの重症歯性感染症88人研究
2026年10月6日、Schmidらはペニシリンアレルギーラベルを持つ重症歯性感染症患者88人の研究を発表しました。
対象は、ドイツの2施設で外科的治療を必要とした入院患者です。
経験的な抗菌薬治療では、90.9%にクリンダマイシンを中心とした治療が行われていました。
微生物学的検査は58.0%に実施され、薬剤感受性試験の結果が利用できたのは43.2%でした。
クリンダマイシンの感受性が検査された症例のうち、76.7%で耐性が認められました。
治療中の抗菌薬変更は25.0%に認められました。
76.7%の分母を間違えてはいけない
ここで重要なのは、76.7%という数字の分母です。
研究対象となった88人全員に、クリンダマイシンの感受性試験が行われたわけではありません。
76.7%は、クリンダマイシンに対する感受性が実際に評価された症例を分母としています。
また、対象者は重症歯性感染症で入院し、外科的治療を必要とした患者さんです。
そのため、「日本の一般歯科外来ではクリンダマイシン耐性が76.7%ある」と説明することはできません。
さらに、クリンダマイシン感受性が検査された症例の耐性割合と、研究で分離されたすべての菌株を分母とする耐性割合も、同じ指標ではありません。
歯性感染症のような多菌種感染では、患者単位の耐性確認と菌株単位の耐性率を区別する必要があります。
37研究をまとめた系統的レビューでも耐性率には大きな差があった
2026年に公表された歯性感染症の薬剤耐性に関する系統的レビューでは、37研究が検討されています。
クリンダマイシン耐性率は研究間で0〜91.5%と大きく異なり、多くの研究では30%前後と報告されていました。
ただし、これは全研究を統合した一つの耐性率ではありません。
研究対象の地域、入院・外来の違い、菌種構成、検体採取方法、感受性試験の方法、抗菌薬使用歴などによって結果は変わる可能性があります。
特に重症歯性感染症では、口腔レンサ球菌と嫌気性菌を含む複数の菌が関与することがあり、分離菌の構成自体が研究によって異なります。
経験的な代替薬選択を過信しない
この研究群から導ける結論は、クリンダマイシンがすべての歯性感染症に無効だということではありません。
むしろ、ペニシリンアレルギーラベルがあるという理由だけで経験的にクリンダマイシンを選べば、十分な抗菌効果が得られると保証されるわけではないという点が重要です。
重症例では、必要な外科的処置、地域の感受性情報、微生物学的検査、専門医療機関との連携を含めて判断する必要があります。
Delabelingによって真に使用可能な薬剤の範囲を明確にすることは、こうした抗菌薬選択の不確実性を減らす一つの方法になり得ます。

20.ペニシリンアレルギーがあると、インプラントは失敗しやすいのか
2023年メタ解析のオッズ比3.30
ペニシリンアレルギーの自己申告と歯科インプラントの治療成績については、近年複数の研究が報告されています。
2023年の系統的レビュー・メタ解析では、572件の検索結果から4件の後ろ向き研究が採用されました。
ペニシリンアレルギーを自己申告してクリンダマイシンを使用した群と、アモキシシリンを使用した群を比較したところ、インプラント失敗の統合オッズ比は3.30(95%信頼区間2.58〜4.22)でした。
失敗割合の統合推定値は、クリンダマイシン群11.0%、アモキシシリン群3.8%でした。
この結果だけを見ると、ペニシリンアレルギーや代替抗菌薬の使用がインプラント失敗に強く関係しているように見えます。
オッズ比3.30は、クリンダマイシンが失敗を3.3倍にしたという意味ではない
しかし、この研究に含まれるのは後ろ向き観察研究です。
対象者の真のペニシリンアレルギーが、専門的な検査によって系統的に確認されたわけではありません。
さらに、クリンダマイシンを処方された患者とアモキシシリンを処方された患者では、アレルギー歴以外の背景が異なる可能性があります。
インプラント失敗には、骨質、初期固定、埋入部位、骨造成の有無、喫煙、糖尿病、歯周病歴、補綴条件など、さまざまな要因が関与します。
そのため、単純な群間比較から薬剤そのものの因果効果を確定することはできません。
また、オッズ比とリスク比は同じ指標ではありません。オッズ比3.30を、そのまま個々の患者の失敗確率が3.3倍になるという意味で説明することも適切ではありません。
2026年Fetnerらの研究では、調整後の関連は有意ではなかった
2026年に公開されたFetnerらの後ろ向き研究では、179人、374本のインプラントが検討されました。
単純比較では、ペニシリンアレルギーの自己申告がある患者さんで、術後合併症や早期インプラント失敗が多くみられました。
しかし、患者背景などを考慮した多変量解析では、ペニシリンアレルギーの自己申告と早期インプラント失敗との独立した関連は統計学的に有意ではありませんでした。
抗菌薬の種類と早期失敗との調整後の関連についても、有意な結果は確認されませんでした。
この結果は、単純比較でみられる差が交絡因子によって影響される可能性を示しています。
2026年Vilelaらの研究ではOR7.9だった
一方、2026年9月25日に公開されたVilelaらの後ろ向き研究では、264人、554本のインプラントが評価されました。
多変量解析で、ペニシリンアレルギーの自己申告と早期インプラント失敗との関連について、オッズ比7.9(95%信頼区間2.7〜23.7)が報告されました。
この数字は強い関連を示すように見えますが、信頼区間は広く、推定値には大きな不確実性があります。
また、研究者自身も早期・晩期インプラント失敗のイベント数が限られているため、結果を探索的・仮説生成的なものとして解釈する必要があると説明しています。
多変量モデルによる推定値は、組み込む変数、患者の選択方法、イベント数などによって影響されます。
FetnerらとVilelaらの研究は、独立した再現研究と数えてよいのか
ここには非常に重要な注意点があります。
FetnerらとVilelaらの研究は、いずれもフロリダ大学の診療記録を基盤としています。
Fetnerらの研究では、最初に3,336件の歯科診療記録が検討され、重複を除いた2,487件から対象患者が抽出されています。
Vilelaらの研究も、同じ大学の診療データを用いた関連研究であり、共通する研究者も存在します。
そのため、両研究の患者集団には重複が存在する可能性があります。
両研究を、完全に独立した患者集団から得られた二つの再現研究として扱うことはできません。
ただし、原著から両研究に何人の患者が共通していたのかを確定できるわけではありません。
解析対象となった患者数、インプラント数、評価項目、変数選択、統計モデルが異なるため、推定結果が一致しない可能性があります。
つまり、結果の違いは、完全に別々の患者集団で医学的な現象が再現されなかったことを意味するとは限りません。
むしろ、類似した診療データであっても、対象の抽出条件や統計解析の違いによって推定結果が変わり得るという、観察研究の限界を考える材料になります。
インプラント失敗との因果関係は、まだ確定していない
2023年のメタ解析では強い関連が示されました。
2026年のFetnerらの研究では、調整後の独立した関連は確認されませんでした。
一方、Vilelaらの研究では探索的な多変量解析で強い関連が報告されました。
しかし、これらの研究から「ペニシリンアレルギーそのものがインプラント失敗を引き起こす」「クリンダマイシンが失敗率を一定倍率だけ上げる」「Delabelingすればインプラント成功率が改善する」と断定することはできません。
関連がみられることと、因果関係が証明されたことは別です。
Delabelingが実際のインプラント治療成績を改善するかどうかを検証するには、薬剤アレルギーの評価方法、抗菌薬選択、手術条件、患者背景を適切に考慮した研究がさらに必要です。

21.なぜ日本と米欧では、クリンダマイシンの推奨が違うのか
感染性心内膜炎予防は、通常の歯性感染症治療とは違う
歯科抗菌薬の選択を考える際、感染性心内膜炎(IE)の予防投与は特に重要なテーマです。
感染性心内膜炎は、心内膜や心臓弁などに感染が成立する重篤な疾患です。
特定の心疾患を持つ患者さんでは、侵襲的歯科処置の際に生じる菌血症が問題となる場合があり、処置前の抗菌薬予防投与が検討されます。
ただし、すべての患者さんや歯科処置で予防投与が必要になるわけではありません。
対象となる心疾患、処置内容、予防投与による利益と不利益を考慮する必要があります。
厚生労働省2026年歯科編の位置づけ
2026年1月公表の厚生労働省『抗微生物薬適正使用の手引き 第四版 歯科編』では、感染性心内膜炎予防投与が必要な患者さんについて、アモキシシリンを基本とした抗菌薬選択が示されています。
ペニシリン系抗菌薬アレルギーがある成人患者については、クリンダマイシン、セファレキシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシンが代替候補として掲載されています。
ただし、アナフィラキシーなどの重篤な副反応の既往がある患者さんへのセファロスポリン系抗菌薬投与は推奨されないことも注記されています。
ここで重要なのは、感染性心内膜炎の予防投与という適応についての推奨であることです。
日本循環器学会の2026年改訂版にもクリンダマイシンは残っている
2026年3月20日に発行された日本循環器学会『2026年改訂版 感染性心内膜炎診療ガイドライン』でも、β-ラクタム系薬アレルギー患者への歯科処置前予防投与候補として、クリンダマイシン、アジスロマイシン、クラリスロマイシンが示されています。
同指針の日本語版77ページ、表24では、β-ラクタム系薬アレルギー患者への経口投与の候補として、成人ではクリンダマイシン600mg、アジスロマイシン500mg、クラリスロマイシン400mgが掲載されています。
また、β-ラクタム系薬アレルギーがない成人の標準的な経口予防投与として、アモキシシリン2gが示されています。
これらはガイドラインの内容を解説するための記載であり、患者さんが自己判断で服用するための指示ではありません。実際の処方では、患者さんの心疾患、薬剤アレルギー歴、全身状態、国内の薬剤情報などを踏まえた医学的判断が必要です。
さらに、同指針はクリンダマイシンやマクロライド系薬剤に感受性の低い口腔レンサ球菌が存在することにも言及しています。
日本の指針は、クリンダマイシンの副作用を知らないわけではない
この点は重要です。
2026年の日本循環器学会ガイドラインは、クリンダマイシンの副作用がアモキシシリンより多いことを認識しています。
感染性心内膜炎予防投与の有害事象に関する研究を検討し、アモキシシリンでは重篤な有害事象が比較的少ない一方、クリンダマイシンでは副作用が多いことを記載しています。
したがって、日本の指針がクリンダマイシンを候補に残している理由を、「海外の副作用研究を知らないから」と説明することはできません。
予防投与の対象患者、期待される利益、副作用の評価、利用できる代替薬、国内の医療環境などを含めて検討された推奨と考える必要があります。
AHAは2021年にクリンダマイシンを除外した
一方、米国心臓協会(AHA)は2021年の科学声明で、感染性心内膜炎の予防投与においてクリンダマイシンを推奨しないことを明記しました。
主な理由は、他の予防投与用抗菌薬に比べて重篤な有害事象が生じる可能性があるためです。特にC. difficile感染症が問題になっています。
米国歯科医師会(ADA)も、AHAの推奨を解説する公式ページで、クリンダマイシンが予防投与の代替薬として推奨されなくなったことを説明しています。
AHAでは、ペニシリン系薬剤にアレルギーがあり経口投与が可能な患者さんについて、条件に応じてセファレキシンなどのセファロスポリン系、アジスロマイシン、クラリスロマイシン、ドキシサイクリンなどが代替候補となります。
ただし、ペニシリンやアンピシリンでアナフィラキシー、血管性浮腫、蕁麻疹を経験した患者さんについては、同指針ではセファロスポリン系抗菌薬を使用しないよう求めています。
ESCの2023年指針もクリンダマイシンを除外している
欧州心臓病学会(ESC)の2023年感染性心内膜炎診療ガイドラインも、予防投与の推奨からクリンダマイシンを除外しました。
理由として、重篤な有害事象、とりわけC. difficile感染症の問題が挙げられています。
そのため、日本の2026年指針と米国AHA・欧州ESCの推奨には、実質的な差が存在します。
オランダでは、確認されたペニシリンアレルギー患者への使用を支持
ただし、欧州でも完全に同じ結論へ統一されているわけではありません。
2025年12月18日にオンライン公開されたオランダのESCガイドライン承認文書では、ESC本体がクリンダマイシンを除外した根拠を再検討しています。
オランダの作業部会は、重篤な有害事象に関する研究のうち、実際の予防投与を評価した研究が限られている点などを踏まえ、確認されたペニシリンアレルギー患者へのクリンダマイシン使用を引き続き支持しています。
オランダはセファレキシンなども独自に評価している
さらに興味深いのは、オランダの作業部会がクリンダマイシンを残しただけではないことです。
オランダの推奨では、セファレキシンについて、ペニシリン系薬剤との交差反応の懸念から予防投与の候補から除外しています。
これは第12章で説明したR1側鎖の問題と直接関係します。
また、アジスロマイシンやドキシサイクリンについても、欧州抗菌薬感受性試験法検討委員会(EUCAST)におけるMICブレイクポイントが設定されていないことなどを理由に候補から外しています。
つまり、同じ欧州の中でも、薬剤の副作用、交差反応、微生物学的な根拠をどう評価するかによって推奨が変わるのです。
これは、薬剤アレルギーの再評価と抗菌薬適正使用が、独立した問題ではなく密接に関係していることを示しています。
予防投与の対象となる心疾患の範囲も異なる
さらに重要なのは、薬剤選択だけでなく、予防投与の対象患者にも国内外で違いがあることです。
日本の2026年感染性心内膜炎診療ガイドラインでは、高リスク患者に対して侵襲的歯科処置前の抗菌薬予防投与が強く推奨されています。
同指針の臨床疑問に基づくGRADE評価では、高リスク患者への予防投与について推奨の強さ1、エビデンスの確実性B(中等度)とされています。
一方、中等度リスク患者への予防投与については、推奨の強さ2、エビデンスの確実性D(非常に低い)とされています。
なお、同ガイドラインは別途、心疾患ごとに推奨クラス(Class I、IIa、IIb)とエビデンスレベルを示しています。これらの分類と、GRADEによる推奨強度・確実性を混同してはいけません。
中等度リスク群には、心疾患の種類によって、より積極的に予防投与を考慮する患者と、個別の判断が重要となる患者が含まれます。
一方、米国AHAやESCでは、主として感染性心内膜炎の高リスク患者に予防投与の対象が絞られています。
したがって、単に「日本ではクリンダマイシンを使う、米欧では使わない」と比較するだけでは不十分です。
どの患者に、どのような歯科処置で、何を予防するために投与するのかまで確認する必要があります。
国内外のガイドラインの相違から考えるべきこと
国ごとの推奨が異なることは、必ずしもどちらか一方が医学的に誤っていることを意味しません。
同じ研究結果を評価しても、重篤な副作用に置く重み、予防投与によって期待する利益、対象患者の範囲、代替薬の有効性、地域の薬剤耐性などによって推奨が変わることがあります。
日本では、2026年の国内指針を踏まえたうえで、患者さんの心疾患と薬剤アレルギー歴、使用する薬剤の利益と不利益を個別に考える必要があります。
また、AHAやESCが感染性心内膜炎の予防投与からクリンダマイシンを除外したことは、すべての歯性感染症治療で同薬が禁忌になったことを意味しません。
感染性心内膜炎の予防投与と、すでに成立した歯性感染症の治療では、目的も利益と危険性のバランスも異なります。
なお、日本の抗菌薬の添付文書上の適応や用法・用量と、診療ガイドラインで示される投与方法が一致しない場合もあります。個々の処方では、国内の最新の医薬品情報と診療上の条件を確認する必要があります。

22.子どものペニシリンアレルギーを、大人と同じ方法で評価してよいのか
小児期の発疹には、薬剤以外の原因もある
ペニシリンアレルギーのラベルが付けられるきっかけとして、小児期の抗菌薬服用中に発生した発疹があります。
しかし、小児では感染症そのものによって発疹が生じることもあります。
抗菌薬服用中に発疹が出たという時間的な関係だけでは、薬剤が原因だったかどうかを確定できません。
一方、薬剤が原因ではない可能性があるからといって、真の薬剤アレルギーを否定してよいわけでもありません。
小児の薬剤アレルギーでは、病歴の得られ方にも特有の問題があります。本人が当時の症状を覚えていない場合、家族から聞いた情報に依存することがあります。
成人用PEN-FASTを小児へそのまま適用できるのか
2026年に発表されたタイの小児267人を対象とするPEN-FAST外部検証研究では、真のペニシリンアレルギーが確認されたのは19人(7.1%)でした。
成人用のPEN-FASTを従来の閾値で適用した場合、ROC曲線下面積(AUC)は0.62(95%信頼区間0.51〜0.73)でした。
感度は68.4%、特異度は55.7%、陽性的中率は10.6%、陰性的中率は95.8%でした。
この研究では、成人用PEN-FASTを小児へそのまま適用した場合の判別能に限界があることが示されました。
なお、この研究では重症皮膚有害反応が疑われる患者や、PEN-FASTの計算に必要な情報が不足している患者は除外されていました。
したがって、この結果を小児のあらゆる薬剤アレルギー歴に適用することはできません。
小児には小児の評価指針が必要
小児の良性発疹歴などについては、低リスク患者を対象とする直接経口負荷に関する研究も報告されています。
しかし、成人と小児では病歴の特徴や検査の妥当性が異なる場合があります。
小児の評価では、小児薬剤アレルギーに関する研究と指針に基づき、適切な患者選択を行う必要があります。
特にアナフィラキシーや重症薬疹を疑う病歴がある場合、成人の低リスク患者向け手順を安易に当てはめてはいけません。
小児期のラベルが成人後の診療を左右する
小児期に登録された薬剤アレルギー情報は、その後何十年も医療機関で利用される可能性があります。
だからこそ、小児歯科においても原因薬剤、発症時期、症状、治療内容、重症度などを具体的に記録することが重要です。
当時十分な評価ができなかった場合でも、将来適切に再評価できるような情報を保存しておく必要があります。
小児期の曖昧な情報が、成人後も無条件に確定診断として使用され続けることを避けるためです。
23.日本ではDelabelingの再評価はどこまで進んでいるのか
Hondaらの国内530人研究
海外ではDelabelingに関する臨床研究が増えていますが、日本における実装状況については、まだ十分な情報がそろっているとはいえません。
国内研究として重要なのが、Journal of Infection and Chemotherapyへ掲載されたHondaらの後ろ向き研究です。
2017〜2021年にペニシリンアレルギーの登録があった入院患者530人を対象に、アレルギーラベルの見直しと抗菌薬アレルギー評価ツール(AAAT)の有用性が検討されました。
このうち62人(11.7%)がラベル解除に至っていました。
さらに、残りの患者へAAATを適用して検討すると、追加で少なくとも137人(全体の25.8%)が解除候補となり得ると判断されました。
62人と137人は、意味が異なる
ここで重要なのは、62人と137人の違いです。
62人は実際にラベル解除に至った患者です。
一方、137人は評価ツールによって追加の解除が可能かもしれないと判断された患者です。
137人全員について実際に薬剤負荷試験を実施し、アレルギー陰性が確認されたわけではありません。
したがって、「日本では530人中199人の誤ラベルが証明された」と単純に説明することはできません。
この研究は、既存記録の見直しや標準化された評価ツールによって、専門的な追加評価へ進める患者を抽出できる可能性を示しています。
日本でDelabelingを広げるための課題
Delabelingを実際の医療体制へ導入するためには、病歴評価を行う医療者の訓練、専門的な検査を実施できる施設、救急対応、患者さんへの説明、医療機関間の情報共有などが必要になります。
また、すべての患者さんに薬剤負荷試験を行う必要があるとは限りません。
病歴だけでアレルギーと整合しないことを確認できる場合と、専門的な検査が必要な場合を区別し、医療資源を適切に利用することが重要です。
日本では、実際にどの程度の患者さんが再評価を受けられるのか、検査後の処方がどう変わるのか、長期的に誤ラベルの再登録を防げるのかについて、今後さらに検証が必要です。

24.歯科医院はDelabelingの入り口になれるのか――PARTI研究

歯科医院は薬剤アレルギーを確認する機会が多い
薬剤アレルギーの再評価を実際の医療現場へ広げるためには、アレルギー専門医だけでなく、日常的に患者さんと接する医療者の関与も重要になります。
歯科医院では、抗菌薬や鎮痛薬を処方する可能性があるため、薬剤アレルギーに関する問診を日常的に行います。
また、定期的なメンテナンスなどで長期間通院する患者さんもいます。
こうした特徴から、歯科医院は未確認のアレルギー情報に気づき、必要な医学的再評価につなぐ場所になり得ます。
PARTIという歯科医院向けツール
2024年、Kunz Coyneらは歯科医院向けのペニシリンアレルギー再評価支援ツールPARTIについて報告しました。
PARTIは、Penicillin Allergy Reassessment for Treatment Improvementの略です。
歯科医療者と患者さんが、ペニシリンアレルギーの再評価について話し合うことを支援するために開発されました。
研究には、ペニシリンアレルギー登録のある患者15人と、医療従事者50人が参加しました。
患者のフォーカスグループと医療従事者への調査を通じ、再評価の必要性、患者への説明、検査、医療記録の更新などについて意見が集められました。
医療従事者の68%は、PARTIの中でもペニシリンアレルギー検査に関する説明部分を重要と評価しました。
PARTIが証明していないこと
ただし、この研究は歯科医院で薬剤負荷試験を実施して、その安全性や診断精度を検証したランダム化比較試験ではありません。
患者さんと医療従事者の受け入れ可能性や、ツールの内容を検討した研究です。
したがって、PARTIを使用すれば歯科医院で何%の患者さんを安全にDelabelingできるかという結果は示されていません。
それでも、歯科診療所が薬剤アレルギーの再評価に関わるための具体的な仕組みを考えた点には意義があります。
日本の歯科医院が担える現実的な役割
日本の一般歯科医院では、まず過去の反応を詳しく聞き取り、具体的な情報が不足している場合には、その不確実性を診療記録へ残すことが重要です。
今後の治療で抗菌薬が必要となる可能性や、将来の医療における重要性を考慮し、必要に応じて薬剤アレルギーの評価に対応できる医療機関へ紹介することが考えられます。
さらに、専門医療機関から結果が返ってきた際には、歯科の診療記録へ正しく反映する必要があります。
歯科医師がすべての薬剤アレルギーを診断する必要はありません。
しかし、未確認の情報を放置せず、適切な評価へつなぐことはできます。

25.Delabelingしたはずなのに、なぜ再びアレルギー患者として登録されるのか
ラベル解除は、検査が終われば完了するわけではない
Delabelingについて考えるとき、特に重要なのが検査後の情報管理です。
専門医療機関でアレルギーが否定されても、その情報が他の医療機関へ正しく伝わらなければ、患者さんは再び同じアレルギーラベルを付けられる可能性があります。
例えば、病院の電子カルテではペニシリンアレルギーが解除されたのに、歯科医院や薬局には古いアレルギー情報が残っている場合を考えてみます。
次回の抗菌薬処方時に、過去のラベルがそのまま利用されれば、再評価の成果は十分に生かされません。
2026年、香港141人の追跡研究

2026年にAnnals of Allergy, Asthma & Immunologyへ掲載されたShiらのHK-SPADE前向き研究では、ペニシリンアレルギーを疑われていた成人141人に標準化された評価が行われました。
その結果、117人(83%)がラベル解除され、24人(17%)でアレルギーが確認されました。
その後、完全な追跡データが得られたラベル解除患者88人について検討すると、15人(17%)で12か月以内に誤ったアレルギーラベルの再登録が確認されました。
つまり、一度医学的に解除された情報が、時間の経過とともに再び登録されていたのです。
電子カルテが統合されていても再登録は起きた
この研究で興味深いのは、香港には広域で統一された電子医療記録システムが存在していたにもかかわらず、誤った再登録が起きていたことです。
医療情報システムが接続されていれば、必ず正しい情報が引き継がれるというわけではありません。
患者さんの理解、医療者の記録方法、過去の病歴の扱い、検査結果の伝達方法などが関わる可能性があります。
ただし、この研究だけで再登録の原因がすべて特定されたわけではありません。
重要なのは、単に電子カルテの仕組みを整えるだけでなく、医療者と患者さんが再評価結果を適切に理解し、利用できることです。
ラベル解除だけでなく、真のアレルギーの確認にも意味があった
HK-SPADE研究では、ラベル解除された患者さんだけでなく、真のアレルギーが確認された患者さんについても、薬剤アレルギーに関する生活の質の改善が報告されました。
これは、薬剤アレルギーの再評価が「使用できる薬を増やすこと」だけではないことを示しています。
真のアレルギーが確認されれば、避けるべき薬剤をより正確に理解することができます。
アレルギー情報を正確にすることには、薬剤選択だけでなく患者さんの不安や医療体験にも関わる意味があると考えられます。
2026年ASCIA指針は、解除後の文書化と共有を重視する
2026年ASCIA指針では、ラベル解除後の診療記録と情報共有についても具体的な推奨が示されています。
評価対象となった薬剤、評価方法、検査結果、実施日、担当医療者などを記録し、患者さんと医療機関の間で共有することが重要とされています。
また、ラベル解除が他の医療機関や薬局でも反映されるように、適切な情報伝達を行うことが求められています。
患者さんへ文書を渡すことも推奨されており、アレルギーラベルの再登録を防ぐための対策として位置づけられています。
過去の反応歴は消さず、現在の診断情報を更新する
Delabelingで重要なのは、過去の病歴をなかったことにするのではなく、現在の医学的評価を正確に反映することです。
患者さんが過去にどの薬剤を服用し、どのような症状を経験し、なぜアレルギーが疑われたのかという情報には意味があります。
一方、現在の医学的評価でアレルギーが否定された場合には、その結果も明確に記録する必要があります。
アレルギー警告を解除することと、過去の薬剤有害反応の記録を消去することは別の作業です。
正しい情報を残し、必要な警告を維持し、不適切な警告を修正することが重要です。

26.日本の歯科医院でアレルギー情報をどう管理すべきか
抗菌薬の必要性と、病歴の確実性を分けて確認する
日本の歯科医院で薬剤アレルギー情報を扱う際には、まず抗菌薬が本当に必要なのかを判断します。
そのうえで、抗菌薬が必要な場合には、原因薬剤、反応の内容、重症度、発症までの時間などを確認します。
情報が不足している場合には、不明であること自体を記録する必要があります。
医療者が推測によって情報を補い、確定診断のように記録してはいけません。
アレルギー情報を3つの状態で整理する
実務的には、薬剤アレルギー情報を次の3つの状態に分けて考える方法が有用だと思います。
第一は、医学的に確認された薬剤アレルギーです。原因薬剤、反応の種類、診断根拠などが確認されている状態であり、必要な薬剤回避情報を維持します。
第二は、患者申告による未確認の薬剤アレルギーです。アレルギーの可能性は否定できないものの、十分な医学的評価が行われていない状態です。
第三は、アレルギーとしての警告を維持する根拠がないと判断された情報です。これには、非免疫学的な副作用と、専門的な再評価によってアレルギーが否定された病歴が含まれます。
ただし、この第三の分類には、性質の異なる二つの情報が含まれています。
副作用と、再評価によって解除されたアレルギーは区別して記録する
非免疫学的な副作用と、専門的な評価によってアレルギーが否定された情報は、同じものではありません。
例えば、アモキシシリン服用後に下痢が生じた患者さんと、過去に発疹があったものの、専門施設での評価と経口負荷試験によってアモキシシリンアレルギーが否定された患者さんでは、記録すべき内容が異なります。
前者では、アレルギーとは異なる有害反応として下痢の情報を残します。
後者では、過去にアレルギーが疑われた経緯と、どの薬剤について、どのような評価によってラベル解除されたのかを残します。
したがって、実際の診療記録では、アレルギー警告、非アレルギー性の有害反応、再評価の履歴をそれぞれ独立して管理できることが望ましいと考えます。
なお、ここで示した3分類は本稿で提案する概念的な整理であり、特定の電子カルテシステムにおける正式な標準コードを意味するものではありません。
問診で確認すべき項目
薬剤アレルギーを評価するための病歴では、少なくとも疑われる原因薬剤、反応が起きた時期、症状の内容、服用から症状出現までの時間、症状の持続時間、医療機関での治療歴、再使用歴などを確認することが重要です。
情報源も確認します。患者さん本人の記憶なのか、家族から聞いた情報なのか、過去の診療記録に基づくものなのかで、情報の確実性は異なります。
例えば、「小児期に発疹があったと家族から聞いている」と「アモキシシリン服用後30分で全身蕁麻疹と呼吸困難が生じ、救急搬送された」という二つの病歴は、診療上まったく同じ意味ではありません。
これらを同じ「ペニシリンアレルギーあり」という一行にまとめれば、重要な情報が失われます。
専門医療機関への紹介状には何を書くべきか
専門的な薬剤アレルギー評価が必要な場合には、対応できる医療機関を確認したうえで紹介することが考えられます。
紹介状には、過去の反応に関する情報だけでなく、歯科で予定されている処置、抗菌薬が必要となる可能性、現在の全身状態、併用薬なども重要になる場合があります。
どの薬剤について、何を評価してほしいのかを明確にしておくことも必要です。
また、すべての医療機関が薬剤負荷試験に対応しているわけではないため、紹介先の受け入れ体制を事前に確認する必要があります。
評価結果を歯科カルテへ反映する
専門医療機関から結果が返ってきた場合、その内容を歯科の診療記録へ反映します。
例えば、アモキシシリンの経口負荷試験が陰性であった場合、評価対象薬剤、検査方法、実施日、結果、今後の使用に関する指示などを確認します。
特定の薬剤について陰性結果が得られたことから、すべてのβ-ラクタム系抗菌薬に対する安全性が確認されたと拡大解釈してはいけません。
また、評価結果が診療録本文に記載されていても、処方時に表示されるアレルギー警告欄が古いままであれば、実際の処方判断へ反映されない可能性があります。
記録することと、その情報を次回の診療で利用できる状態にすることは別の課題です。
医科歯科連携は、紹介して終わりではない
医科歯科連携では、歯科から医科へ情報を伝え、医科で専門的な評価を行い、その結果が歯科へ戻り、実際の診療記録へ反映されるまでが重要です。
必要に応じて薬局や患者さん本人にも情報を共有し、古いアレルギーラベルの誤った再登録を防ぐことも必要になります。
歯科医院がすべての薬剤アレルギーを診断する必要はありません。
しかし、未確認のアレルギー情報を正確に扱い、必要な評価へつなぎ、その結果を継続的に利用できるようにすることには大きな意味があります。

27.同じ「ペニシリンアレルギー」でも、判断が異なる5つの仮想症例
ここまでの研究を踏まえ、歯科診療で起こり得る5つの病歴を考えてみます。
以下は説明のための仮想症例であり、実在の患者さんの情報ではありません。また、個別の患者さんに対する診断や薬剤再投与の指示を意味するものではありません。
症例A:アモキシシリンを飲んで下痢が出た
以前アモキシシリンを服用した際に下痢が起きたと申告する患者さんです。
蕁麻疹、呼吸困難、血圧低下などはなく、アレルギーとしての治療歴もありません。
この場合、非免疫学的な副作用だった可能性があります。
ただし、下痢の重症度、持続期間、C. difficile感染症の既往などは別途確認する必要があります。
アレルギーとしての登録が適切かどうかと、副作用として記録を残すべきかどうかを分けて考える症例です。
症例B:20年前、小児期に発疹が出た
幼少期に抗菌薬服用後の発疹があったと家族から聞いていますが、原因薬剤名も症状の詳細も分かりません。
この場合、過去の反応が本当にペニシリンによるものだったかどうかも、現在の薬剤アレルギーが存在するかどうかも確認されていません。
反応時期、重症反応を疑う情報の有無、再使用歴などを整理し、必要に応じて専門的な再評価を検討します。
20年経過しているという理由だけで、自己判断による再服用を行うべきではありません。
症例C:服用直後に全身蕁麻疹と呼吸困難が出た
アモキシシリン服用後に全身蕁麻疹と呼吸困難が起こり、救急医療機関で治療を受けた病歴があります。
この病歴では、IgE介在性即時型反応やアナフィラキシーを疑う必要があります。
通常の低リスクDelabelingと同じ扱いにはできません。
原因薬剤と反応の詳細を確認し、適切な薬剤回避と専門的評価を検討します。
症例D:高熱、全身発疹、口腔粘膜びらんが生じた
抗菌薬服用後に高熱と広範囲の発疹、口腔粘膜のびらんが生じ、入院治療を受けた病歴があります。
SJS/TENなどの重症皮膚有害反応を疑う必要があります。
過去の入院記録、診断、原因薬剤の評価などが極めて重要です。
安易な再投与や薬剤負荷試験を行うべきではありません。
この症例は、未確認のアレルギー情報をすべて低リスクとして扱ってはいけないことを示しています。
症例E:専門施設では陰性だったのに、歯科カルテにはアレルギーが残っている
専門医療機関でアモキシシリンの経口負荷試験が陰性と判断された患者さんです。
しかし、歯科医院のカルテには以前の「ペニシリンアレルギーあり」という情報が残っています。
この場合、専門医療機関の評価結果を確認し、評価された薬剤、検査方法、実施日、今後の薬剤使用に関する指示を診療記録へ反映する必要があります。
同時に、過去にアレルギーを疑われた経緯も適切に保存します。
ラベルを修正することと、過去の病歴を消去することを混同しないことが重要です。
5つの症例から分かること
同じ「ペニシリンアレルギーあり」という申告でも、医学的な意味は大きく異なります。
非免疫学的副作用、古い不明な発疹、アナフィラキシー、重症薬疹、すでに専門的な再評価を受けた情報を、同じように扱うことはできません。
原因薬剤、反応の種類、重症度、診断根拠によって、評価経路と安全管理は異なります。
重要なのは、患者さんの病歴を具体的に把握し、必要な場合には専門的な評価へつなぎ、その結果を医療記録として正確に管理することです。

28.Delabelingについて、まだ分かっていないことは何か
Delabelingの成功率は、研究によって大きく異なる
2025年11月にオンライン公開されたNürnbergらの系統的レビューでは、入院成人を対象としたDelabeling介入42研究、計6,269人が検討されました。
そのうち5,017人(80%)がラベル解除に至っていました。
しかし、研究ごとの解除割合は32〜99%と大きく異なっていました。
介入方法別には、皮膚試験を用いた方法で87%、皮膚試験と経口負荷を組み合わせた方法で84%、直接経口負荷で77%、病歴に基づく直接解除のみでは67%という結果が報告されています。
87%と77%を比較して、検査方法の優劣は判断できない
ここで注意したいのは、方法別の解除率をそのまま比較してはいけないことです。
皮膚試験を行う患者、直接経口負荷を行う患者、病歴だけでラベル解除する患者は、同じ背景を持つ集団とは限りません。
研究によってリスク分類、評価の対象、医療機関の体制、成功の定義が異なります。
したがって、皮膚試験の解除率87%と直接経口負荷の77%という数字から、「皮膚試験の方が優れた方法である」と結論することはできません。
異なる研究集団の解除割合は、同じ患者集団を無作為に割り付けた比較試験の結果とは異なるからです。
Delabelingの方法を評価する際には、対象患者と評価項目をそろえる必要があります。
Delabelingには少なくとも4つの評価項目がある
Delabelingの有効性を考えるときには、少なくとも4つの異なるアウトカムを区別する必要があります。
第一は評価時の安全性です。薬剤負荷試験でどの程度の即時反応や遅発反応が発生したのかという問題です。
第二はラベル解除率です。評価対象となった患者さんのうち、実際に何人が医学的な評価を完了し、ラベル解除に至ったのかを調べます。
第三は、その後の処方行動です。ラベル解除によって適切な薬剤選択が増えたのか、不要な広域抗菌薬や代替薬の使用が減ったのかを検討します。
第四は結果の持続性です。解除された情報が将来の診療記録に正しく残り、誤った再登録が起こらないかを確認します。
これらは関連していますが、同じものではありません。
例えば、ラベル解除率が高くても、その後の処方が変わらなければ、実際の抗菌薬適正使用への効果は限定的かもしれません。
また、負荷試験時に重篤な反応が少なくても、解除後に情報が誤って再登録されれば、長期的な効果が損なわれる可能性があります。
実装には患者と医療者の双方に障壁がある
Nürnbergらのレビューでは、Delabelingの普及を妨げる要因として、患者の拒否、医療者側の抵抗、時間不足、費用や人員の制約などが挙げられました。
こうした障壁は、日本の歯科診療でも現実的な課題になる可能性があります。
患者さんに再評価の必要性を説明する時間が必要です。適切な専門医療機関を見つけることも必要です。検査後の結果が歯科へ戻り、医療記録へ反映される仕組みも必要になります。
単にDelabelingが重要だと啓発するだけでは、実際の医療体制は変わりません。
歯科治療成績の改善は、まだ十分に証明されていない
ペニシリンアレルギーの再評価によって、適切な抗菌薬選択の可能性が広がることには意義があります。
しかし、Delabelingによって歯科インプラントの成功率、歯性感染症の治療失敗率、再入院率などが直接改善することを、十分な規模のランダム化比較試験で確立したとはいえません。
現在の歯科領域の研究の多くは、ペニシリンアレルギーの自己申告や代替抗菌薬の使用と、臨床転帰との関連を調べた観察研究です。
こうした研究は重要な仮説を提示しますが、Delabelingという介入そのものの因果効果を確定することはできません。
日本での長期的な評価と費用対効果
日本でDelabelingを広げるためには、評価の安全性だけでなく、専門医療機関へのアクセス、患者負担、医療者の労力、医療情報管理、費用対効果なども検討する必要があります。
海外で報告された医療費削減効果を、そのまま日本の診療報酬制度へ適用することはできません。
また、どの患者を優先して評価することが、医療安全と抗菌薬適正使用の両面で効果的なのかも検証が必要です。
予定された歯科外科処置の前に余裕を持って再評価を行う意義は考えられますが、重症歯性感染症の治療をDelabelingのために遅らせてはなりません。
患者さんの安全と医療資源の適切な使用を両立させる仕組みが必要です。
ガイドラインも一律に高品質とは限らない
2026年に報告されたペニシリンアレルギーDelabelingガイドラインの系統的レビューでは、2014〜2024年に発表された18の国際ガイドラインが評価されました。
その結果、研究者らが事前に設定した高品質の基準を満たしたのは2つでした。
リスク評価の方法、経口負荷試験の対象、検査後のラベル解除、情報管理などについて、指針間に相違があることも報告されています。
ただし、このレビューは2014〜2024年の文書を対象としており、2026年版ASCIA指針そのものを評価した結果ではありません。
新しいガイドラインが発表されたという事実だけで、すべての課題が解決したと考えることはできません。
研究の質、推奨の根拠、対象患者、実施環境をそれぞれ確認する必要があります。
29.ペニシリンアレルギーを「疑う」のではなく、診療情報を正しく評価する
患者さんの過去の経験を否定することではない
ここまで、ペニシリンアレルギーの誤ラベルについて、国内外の研究とガイドラインから検討してきました。
最初に戻って考えてみたいと思います。
「子どもの頃にペニシリンで発疹が出たと聞いています」という患者さんの申告に対して、歯科医師は何をするべきなのでしょうか。
まず必要なのは、患者さんの経験を尊重することです。
過去に薬剤服用後の体調不良があったという情報は、医学的に重要な病歴です。
しかし、その症状が本当にペニシリンによる免疫学的アレルギーだったのか、現在も同じ反応を起こす可能性があるのかは、別の問題です。
患者さんの経験を否定することなく、その医学的な意味を現在の知識で評価し直すことが必要になります。
誤ラベルを放置することにも、不利益がある
真の薬剤アレルギーがある患者さんへ原因薬剤を使用しないことは、極めて重要です。
一方、医学的に不適切なアレルギーラベルが長期間維持されれば、本来使用できる可能性のある抗菌薬が避けられる場合があります。
その結果、代替薬の副作用、薬剤耐性菌、薬物相互作用、治療選択肢の制限など、別の問題が生じる可能性があります。
したがって、過去の登録を無条件に維持することが、常に最も安全な判断になるとは限りません。
安易にラベルを解除することも危険である
しかし、反対に「ペニシリンアレルギーの多くは本物ではない」という知識だけで、患者さんの申告を軽視することもできません。
アナフィラキシーや重症薬疹の既往がある患者さんでは、安易な再投与が重大な健康被害につながる可能性があります。
Delabelingは、安全性を無視して薬剤使用の制限を減らす取り組みではありません。
過去の反応を正しく把握し、適切なリスク評価を行い、必要な患者さんには専門的な検査を行い、その結果に基づいて診療情報を修正する取り組みです。
歯科医師が担える役割は決して少なくない
一般歯科医院が、すべての薬剤アレルギーを診断したり、専門的な薬剤負荷試験を実施したりする必要はありません。
しかし、患者さんの病歴を具体的に聞き取り、確認されていない情報を確定診断として扱わないことはできます。
必要に応じて専門医療機関への紹介を検討し、その結果を歯科の診療記録へ反映することもできます。
また、抗菌薬が必要なのかどうかを適切に判断し、使用する場合には患者さんの状態に合った薬剤を選択することも重要です。
こうした日常診療の積み重ねが、薬剤アレルギー情報の質を高めることにつながります。
Delabelingの本質は、医療情報を信頼できるものへ近づけること
ペニシリンアレルギーの誤ラベルが問題になるのは、単にアモキシシリンを使用できない患者さんが増えるからではありません。
過去の病歴が十分に医学的評価を受けないまま、長期間にわたって治療選択へ影響する可能性があるからです。
医療情報は、過去の出来事を保存するだけではなく、現在と将来の診療判断を支えるためのものです。
そのためには、過去の症状、当時の診断根拠、現在の評価結果を区別し、必要に応じて更新する必要があります。
さらに、一度適切に修正された情報が、別の医療機関で誤って再登録されることを防ぐ仕組みも重要になります。
Delabelingとは、単にアレルギーのラベルを消すことではありません。
患者さんの薬剤アレルギー情報を、医学的に信頼できるものへ近づける取り組みなのです。
院長としての結論

歯科医療では、患者さんの安全を守るために、過去の薬剤アレルギー歴を慎重に扱う必要があります。
しかし、慎重に扱うことと、何も再評価しないことは同じではありません。
過去に薬剤服用後の症状があったという事実を尊重しながら、その症状が現在も薬剤使用を制限する医学的な根拠になるのかを確認することが重要です。
誤ったラベルを放置することも、根拠なくラベルを解除することも、どちらも医療安全上の問題になり得ます。
ペニシリンアレルギーの再評価は、その両方の危険を避けるための取り組みです。
そして、真のアレルギーが確認された患者さんについて、必要な薬剤回避情報を正確に残すことも、同じように重要です。
患者さんが経験した過去の事実を正しく残し、現在の医学的な評価を加え、将来の診療へ正確に引き継ぐこと。
それこそが、歯科医療においてDelabelingを考える最大の意義だと考えています。
参考文献・主要資料
本稿では、2026年11月17日時点で確認できる原著論文、系統的レビュー、国内外の診療ガイドライン、学会資料を参照しました。掲載した数値や推奨は、それぞれの研究対象、方法、評価項目、医療環境に基づくものであり、すべての患者さんへ同じように適用できるわけではありません。
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本記事は2026年11月17日時点で公開されている医学的資料に基づいて作成しています。薬剤アレルギーの評価と抗菌薬の選択は、患者さんの病歴、診断、感染症の重症度、併用薬、臓器機能などによって異なります。過去にアレルギーを疑われた薬剤を自己判断で再服用せず、必要に応じて医師・歯科医師へご相談ください。
