2026年11月21日

(院長の徒然コラム)

はじめに
「歯をきちんと磨いているのに、口臭が気になります」
「口の中には大きな問題がないと言われたのですが、においが気になります」
「胃が悪いから口臭がするのでしょうか」
「糖尿病や腎臓病があると、口のにおいも変わるのでしょうか」
歯科医院で口臭について相談を受けるとき、患者さんにとって最も切実なのは、においがあるのか、どの程度強いのか、そしてどうすれば改善できるのかという問題だと思います。
もちろん、それらはとても大切なことです。
しかし、歯科医師として口臭を考えるときには、もう一つ重要な疑問があります。
その口臭は、いったい何という化学物質によって生じているのでしょうか。
私たちは普段、さまざまなにおいをまとめて「口臭」と呼んでいます。
ところが、口臭を構成する化学物質は一種類ではありません。
口腔内の細菌がタンパク質を分解して作り出す物質もあれば、全身の代謝と関連して呼気中に現れる可能性のある物質もあります。
そのため、同じような強さに感じられる口臭でも、実際に含まれている化学物質の組み合わせや、発生する仕組みが異なる可能性があります。
それでは、口臭の化学成分を測定すれば、患者さんの全身状態について何か分かるのでしょうか。
2026年11月18日、医学雑誌『Geriatrics』に、この疑問を考えるうえで興味深い研究が発表されました。[1]
ルーマニアの研究チームは、65歳以上の外来患者81人を対象に、2型糖尿病、慢性腎臓病、胃食道逆流症という3つの疾患群で口臭の化学成分を比較しました。
使用したのは、携帯型ガスクロマトグラフです。
硫化水素、メチルメルカプタン、ジメチルスルフィドという3種類の揮発性硫黄化合物を分離して測定しています。
さらに、唾液分泌量、舌苔、歯周状態、服用薬剤、抗コリン作用による薬剤負荷なども評価しました。
その結果は、なかなか興味深いものでした。
3つの疾患群で、官能検査によって口臭ありと判断された人の割合には、統計学的に有意な差が確認されませんでした。
ところが、口臭の化学成分を調べてみると、疾患群によって明瞭な違いが認められたのです。
特に慢性腎臓病群では、26人中24人、92.3%で、ジメチルスルフィド(DMS)の濃度が研究で設定された8ppb以上となっていました。
ただし、これはDMSが検出された人の割合ではありません。設定された濃度の閾値以上だった人の割合です。
また、この92.3%という数字は、実際に口臭があると判定された患者さんの割合でもありません。
一方、官能検査で定義した口臭の有無と、複数の要因を調整した後にも関連していたのは、疾患名そのものではなく、唾液分泌低下と舌苔でした。
この研究は、口臭を単に「口の中が汚れているから起こるもの」と考えることの限界を示しているようにも見えます。
しかし、ここで注意しなければならないことがあります。
口臭の化学成分に疾患群による違いがあることと、口臭成分から病気を診断できることは、まったく同じではありません。
今回の研究は81人という小規模な横断研究です。健常高齢者の対照群がなく、鼻から出る呼気や血液中の揮発性物質も測定していません。
さらに、サンプルサイズ設計や統計解析について、慎重に評価すべき点もあります。
今回は、この81人研究を中心に、口臭の化学成分、慢性腎臓病・糖尿病・胃食道逆流症との関係、唾液分泌と服薬の影響を詳しく見ていきます。
さらに、日本国内で行われた口臭研究や口腔乾燥の治療研究、高齢者の口腔ケア介入研究とも比較します。
そして最後に、口臭成分の分析が実際の歯科診療や全身疾患の評価にどこまで役立つのか、研究結果とその限界を区別しながら考えてみたいと思います。

口臭は一種類の物質ではない――揮発性硫黄化合物とは
口臭という現象を化学的に考える

口臭を構成する物質には、さまざまな種類があります。
その中でも、口臭研究で特に重要視されてきたのが、揮発性硫黄化合物です。
英語ではVolatile Sulfur Compounds、略してVSCと呼ばれます。
今回の研究では、VSCの中でも硫化水素(H₂S)、メチルメルカプタン(CH₃SH)、ジメチルスルフィド(DMS)の3種類が測定されました。
いずれも硫黄を含む化合物ですが、口腔内や体内での産生経路、関連する病態、においとして感じられる特徴は完全に同じではありません。
また、口臭にはアンモニア、アミン類、短鎖脂肪酸、ケトン類など、VSC以外の揮発性物質が関係する場合もあります。
したがって、3種類のVSCを測定したからといって、口臭を構成するすべての物質を分析したことにはなりません。
この点は、今回の研究結果を解釈するうえで重要です。
硫化水素――舌苔や口腔内細菌と関係する成分
硫化水素は、化学式H₂Sで表される物質です。一般的には、腐敗した卵に似たにおいとして知られています。
口腔内では、細菌がシステインなどの含硫アミノ酸を代謝することによって産生されます。
舌の表面に付着する舌苔や、歯周ポケットなどの細菌性バイオフィルムが、その産生に関係します。
舌苔は、単なる食べかすではありません。剥離した上皮細胞、唾液成分、白血球、口腔細菌などが集まった複雑な付着物です。
その中の細菌がタンパク質を分解することで、硫化水素などが作られます。
そのため、硫化水素は口腔内由来の口臭を考えるうえで重要な物質の一つです。
ただし、硫化水素が検出されたからといって、発生源が舌苔だけであると断定できるわけではありません。
メチルメルカプタン――歯周組織の炎症との関連でも知られる物質
メチルメルカプタンは、化学式CH₃SHで表されます。メタンチオールとも呼ばれる物質です。
主として、メチオニンなどの含硫アミノ酸の細菌性代謝と関係します。
メチルメルカプタンは、歯周炎に関連する口臭研究でも注目されてきました。歯周ポケット内の嫌気性細菌や、舌背の細菌叢と関連する場合があります。
しかし、メチルメルカプタンが高いからといって、歯周炎があると確定できるわけではありません。
歯周炎の診断には、歯周ポケットの深さ、プロービング時出血、臨床的アタッチメントロス、エックス線所見など、複数の情報を組み合わせる必要があります。
口臭成分の測定は、口腔内で何が起きているかを考える補助的な情報にはなっても、歯周組織検査を置き換えるものではありません。
ジメチルスルフィド――血液由来の口臭で注目される成分
そして、今回の研究で最も注目すべき物質がジメチルスルフィドです。化学式は(CH₃)₂Sで、DMSと略されます。
DMSは、血液中の揮発性物質が肺を介して呼気中に現れるタイプの口臭で、重要視されてきました。
2007年、TangermanとWinkelは、口腔内の治療だけでは説明できない口臭において、口から出る呼気と鼻から出る呼気の両方にDMSが認められる血液由来口臭の一つの型を報告しました。[2]
これは口臭研究において重要な発見でした。
口臭といえば、舌苔や歯周炎など、口腔内の細菌性要因を考えることが一般的です。
しかし、血液中に存在する揮発性物質が肺を通じて呼気に移行するのであれば、口腔内を清掃するだけでは十分に対応できない場合も考えられます。
そのような口腔外由来の口臭を検討するうえで、DMSは重要な研究対象になってきました。
ただし、一つ注意しておきたいことがあります。
DMSは血液由来口臭で重要な物質ですが、DMSが検出されたという事実だけで、その発生源が血液であると確定できるわけではありません。
DMSが口腔内の悪臭に寄与する可能性も指摘されており、今回の研究では口腔内の発生源を完全に除外できていません。
したがって、DMSが高いという結果を、直ちに特定の全身疾患へ結びつけることはできません。
物質の濃度と人が感じるにおいの強さは同じではない
もう一つ区別したいのが、化学物質の濃度と、人間が実際に感じるにおいの強さです。
硫化水素、メチルメルカプタン、DMSには、それぞれ異なる嗅覚閾値があります。
そのため、同じppb濃度でも、実際のにおいへの寄与が異なる場合があります。
さらに、複数の物質が混ざることで、においの感じ方が変化する可能性もあります。
したがって、3種類のVSC濃度を単純に合計した数値が、そのまま口臭の強さを表しているとは限りません。
口臭を理解するには、「化学物質の濃度」「成分の組み合わせ」「人が感じるにおい」「物質の発生源」という異なる側面を区別する必要があります。
口臭は口の中から発生するとは限らない――口腔内型と口腔外型
口腔内由来の口臭
一般的な口臭では、舌苔、歯周炎、プラーク、う蝕、唾液分泌低下など、口腔内の要因が重要です。
口腔内の細菌がタンパク質を分解すると、硫化水素やメチルメルカプタンなどが産生されます。
特に舌背は複雑な表面構造を持ち、細菌性の付着物が残りやすい場所です。歯周ポケットも、嫌気性細菌が活動しやすい環境になり得ます。
そのため、口臭を訴える患者さんでは、舌苔の量や分布、歯周組織の状態、歯垢の付着、う蝕、義歯や補綴物の状態などを確認することが重要になります。
口腔外由来の口臭
一方、口腔外由来の口臭には、いくつか異なる経路があります。
鼻副鼻腔や咽頭、呼吸器などの局所的な病変が関係する場合があります。また、血液中に存在する揮発性物質が肺を介して呼気へ移行する場合も考えられます。
さらに、消化管疾患との関連も研究されています。
しかし、これらは同じ発生機序ではありません。「胃からにおいが上がってくる」という説明だけで、口腔外口臭をすべて理解することはできません。
血液由来の呼気成分

私たちが呼気を吐き出すとき、肺から排出されるのは二酸化炭素だけではありません。
血液中に存在する揮発性物質が、肺胞でのガス交換を経て呼気中に現れる場合があります。
このような経路によって生じる口臭は、口腔内の細菌性口臭とは発生機序が異なります。
しかし、口から採取した気体には、肺から出た成分だけでなく、口腔内で加わった成分も含まれ得ます。
したがって、口腔内気体から特定の物質が検出されたというだけで、その発生源を確定できるわけではありません。
口腔内と口腔外の要因を区別するためには、口から採取する気体と鼻から出る呼気の比較などが役立つ場合があります。
口腔内と口腔外の要因は同時に存在し得る
実際の患者さんでは、口腔内と全身の問題がきれいに分かれているとは限りません。
慢性腎臓病の患者さんにも、歯周炎、舌苔、口腔乾燥が存在することがあります。
糖尿病の患者さんでも、口腔内のVSC産生と全身の代謝に関連する呼気成分が同時に存在する可能性があります。
つまり、「口臭の原因は口の中か、それとも全身疾患か」という二者択一では、説明できない場合があります。
今回の研究では、口腔内関連成分と口腔外関連成分の両方が設定閾値以上だった人を「混合型」と分類しています。
この混合型が、特に慢性腎臓病群で多かったことが重要な結果の一つです。
なお、口臭の一般的な診査で舌苔や歯周組織などをどのように確認するかについては、当院の「口臭が気になるとき、歯科衛生士はどこを見る?」でも解説しています。
2026年11月18日の原著研究――81人はどのように選ばれたのか
研究デザインは分析的横断研究
今回取り上げる論文は、Florin Dan Cezar Lăzărescuらによって2026年11月18日に『Geriatrics』11巻6号、論文番号168として公開されました。[1]
研究は、ルーマニアのVictor Babeș医科薬科大学の歯科医学部門と、老年医学、糖尿病、腎臓病などの外来診療部門との連携によって行われました。
研究デザインは分析的横断研究です。
これは、ある時点で患者さんの健康状態や検査値を測定し、それらの関連を統計学的に分析する研究です。
将来の口臭発生を追跡した研究でも、口腔清掃や薬剤変更の治療効果を比較した介入試験でもありません。
対象となった81人

対象者は65歳以上の外来患者81人でした。平均年齢は73.1±5.4歳です。女性44人、男性37人でした。
疾患群の内訳は、2型糖尿病28人、慢性腎臓病26人、胃食道逆流症27人でした。
人数は比較的均等に分けられています。しかし、年齢や性別などの背景まで均等だったわけではありません。
疾患群によって年齢や性別に違いがあった
糖尿病群の平均年齢は71.9歳でした。慢性腎臓病群は76.7歳、胃食道逆流症群は70.9歳でした。
慢性腎臓病群の方が平均年齢が高くなっています。
また、胃食道逆流症群では女性が20人、74.1%を占めていました。
3群間には年齢や性別、BMIなどの違いが認められています。
これらは、口腔内の状態、唾液分泌、服薬などにも関係し得るため、疾患群による成分差を解釈するときには注意が必要です。
慢性腎臓病群はCKDステージ3b〜4だった
特に重要なのが慢性腎臓病群の選択基準です。
この群に含まれたのは、eGFRが15〜44mL/min/1.73m²の患者さんでした。CKDステージ3b〜4に相当します。
透析を受けている患者さんは含まれていません。
また、糖尿病を腎疾患の主原因とする患者さんも対象外とされています。
したがって、今回のCKD群は、軽度の腎機能低下から透析患者まで含めた慢性腎臓病全体を代表しているわけではありません。
後ほど紹介するDMS高値92.3%という結果も、この条件を満たす26人で観察された数字です。
「腎臓病患者では誰でも92.3%でDMSが高い」という意味ではありません。
研究のために除外された患者さん
今回の研究では、測定条件を整えるために複数の除外基準が設定されています。
直近4週間の抗菌薬または消毒性洗口液の使用、過去3か月の専門的歯科治療、急性の口腔感染症や呼吸器感染症などが除外されました。
また、透析、シェーグレン症候群、既知の慢性肝疾患、活動性の悪性腫瘍治療なども除外基準に含まれています。
これらの条件は、口臭測定に影響する要因を減らす目的があります。
しかし、実際の歯科外来には、こうした条件に該当する患者さんも来院されます。
そのため、今回の81人は、通常の高齢患者全体を代表する集団ではありません。
実際の高齢患者では複数の疾患が併存する
もう一つ重要なのは、今回の研究では疾患群を比較できるように、対象者の選択が行われていたことです。
実際の高齢患者さんでは糖尿病と慢性腎臓病が併存することがあります。胃食道逆流症が同時に存在する場合もあります。
服薬による口腔乾燥や歯周炎が重なることもあります。
そのため、今回の研究で観察された疾患別の成分パターンが、複数の疾患を持つ実際の患者さんにも、そのまま当てはまるとは限りません。
この点は、臨床へ結果を応用するときの大きな限界です。
口臭はどのように測定されたのか――OralChromaと官能検査
使用されたのは携帯型ガスクロマトグラフ
今回の研究では、日本製の携帯型ガスクロマトグラフであるOralChroma CHM-2が使用されました。
この機器は、口腔内気体に含まれるH₂S、CH₃SH、DMSを分離して測定できます。
口臭の総量だけを見るのではなく、3種類の化学物質それぞれの濃度を調べられることが特徴です。
ただし、OralChromaが口臭に関係するすべての化学物質を測定できるわけではありません。
今回の研究結果は、測定した3種類のVSCについて得られた結果です。
検査前の条件

研究参加者には、口臭測定の少なくとも2時間前から、飲食、喫煙、口腔清掃を控えてもらいました。
60秒間口を閉じた後、口腔内気体1mLを採取しました。連続して2回測定し、その平均値を使用しています。
これは測定条件をできるだけ統一するための工夫です。
ただし、連続2回の測定は、異なる日や異なる時間帯で同じ値が得られることを証明したものではありません。
口臭は、起床後の時間、飲食、口腔清掃、唾液分泌、服薬などによって変化する可能性があります。
今回の測定結果を、患者さんの普段の呼気成分が常に同じであることの証明として扱うべきではありません。
3成分の閾値
研究では、以下の濃度以上を各VSCの上昇と判断しました。
- 硫化水素(H₂S):112ppb以上
- メチルメルカプタン(CH₃SH):26ppb以上
- ジメチルスルフィド(DMS):8ppb以上
ここで注意したいのは、これらが糖尿病や慢性腎臓病を診断するための数値ではないことです。
研究では、VSCの上昇パターンを分類するために用いられています。
DMSが8ppb以上だったからといって、腎臓病が確定するわけではありません。
4種類のVSCパターン

研究では、3成分の閾値を組み合わせて、対象者を4種類に分類しました。
- 口腔内型:H₂SまたはCH₃SHが閾値以上で、DMSが閾値未満
- 口腔外型:DMSだけが閾値以上
- 混合型:DMSと、H₂SまたはCH₃SHの両方が閾値以上
- VSC上昇なし:3種類すべてが閾値未満
この分類については、重要な注意点があります。
口腔内型・口腔外型という名称は、化学成分の組み合わせから推定した分類であり、実際の発生源を直接確認した分類ではありません。
たとえば口腔外型と分類されても、血液由来であることを鼻腔呼気や血液検査で確認したわけではありません。
人間の嗅覚による官能検査
機器測定とは別に、訓練された評価者1人が口臭を0〜5点で評価しました。
2点以上を臨床的に意味のある口臭と定義しています。
評価者は、患者さんがどの疾患群に属するかを知らない状態で採点しました。これは疾患名による先入観を減らすための工夫です。
ただし、評価者が1人であったため、複数評価者間の一致度は評価されていません。
人間が感じるにおいと、機器で測定した化学成分は、異なる評価項目として考える必要があります。
最初の意外な結果――口臭の該当割合に有意差がなくても、成分は異なっていた
官能検査による口臭該当割合

まず、官能検査で口臭ありと判断された人の割合を見てみましょう。
糖尿病群では28人中14人、50.0%でした。
慢性腎臓病群では26人中14人、53.8%でした。
胃食道逆流症群では27人中10人、37.0%でした。
最も高かったのは慢性腎臓病群ですが、3群間の比較ではp=0.435で、統計学的に有意な差は確認されませんでした。
ただし、この結果を「3疾患群の口臭頻度は同じだった」と断定するのは適切ではありません。
今回の研究は各群26〜28人という小規模な比較です。実際に差が存在していても、十分に検出できなかった可能性があります。
正確には、今回の標本では、官能検査による口臭該当割合に統計学的に有意な群間差が確認されなかったという結果です。
DMS濃度では明瞭な差があった

ところが、DMS濃度を比較すると、異なる結果が現れました。
中央値は、糖尿病群で4.6ppbでした。慢性腎臓病群では14.0ppb、胃食道逆流症群では7.2ppbでした。
この3群間には、統計学的に有意な差が認められました。p値は0.001未満です。
効果量として示されたε²は0.53でした。
今回測定した3種類のVSCの中では、DMSの群間差が特に目立っていたのです。
この結果は、官能検査での口臭該当割合に明瞭な群間差が確認されなかったことと対照的です。
総VSC濃度では別の順位になる
さらに、3種類のVSCを合計した総VSC濃度を見ると、また違う結果になります。
中央値は、糖尿病群177.7ppb、慢性腎臓病群167.2ppb、胃食道逆流症群129.8ppbでした。
DMS濃度が最も高かった慢性腎臓病群で、総VSC濃度まで最も高かったわけではありません。
特定の成分が目立って高かったとしても、口臭関連成分の単純な合計が最も多いとは限らないのです。
総VSC濃度の3群間比較ではp=0.028でした。ただし、効果量ε²は0.07であり、DMS単独の群間差と同じ大きさの違いがあったわけではありません。
事後比較ではCKD群とGERD群の差が有意でしたが、糖尿病群とCKD群の差は有意ではありませんでした。
H₂SとCH₃SHでは有意な群間差が確認されなかった
硫化水素濃度の中央値は、糖尿病群139.0ppb、慢性腎臓病群127.6ppb、胃食道逆流症群94.8ppbでした。
しかし、群間比較のp値は0.086で、有意差は確認されませんでした。
メチルメルカプタンは、糖尿病群26.8ppb、慢性腎臓病群18.7ppb、胃食道逆流症群17.5ppbでした。
こちらもp=0.226で、有意差は認められていません。
したがって、「糖尿病群ではメチルメルカプタンが有意に高かった」と表現することはできません。
糖尿病群で中央値が高めだったことは観察できますが、統計学的に明瞭な群間差が示されたわけではありません。
今回の研究が示した本質
ここまでの結果を整理すると、口臭には少なくとも二つの異なる側面があることが分かります。
一つは、人が感じるにおいとしての口臭です。もう一つは、気体に含まれる化学物質としての口臭です。
今回の研究では、前者の群間差が明確でなかった一方で、後者の構成には違いが観察されました。
口臭の有無や強さだけでは、その中に含まれている化学物質の違いを十分に捉えられない場合がある。
これが今回の研究から得られる重要な視点です。
慢性腎臓病患者の92.3%でDMS高値――この数字は何を意味するのか
CKD群26人中24人でDMSが閾値以上だった
今回の研究で最も印象的なのは、慢性腎臓病群でDMSが8ppb以上だった人の割合です。
26人中24人、92.3%でした。
一方、糖尿病群では28人中1人、3.6%でした。胃食道逆流症群では27人中11人、40.7%でした。
3群間の差はp<0.001で、CramérのVは0.73でした。分類データとして見ても、大きな群間差です。
この結果から、今回のCKD群ではDMSが設定閾値以上だった患者の割合が、非常に高かったことが分かります。
しかし、この数字を読み違えてはいけません。
92.3%は「腎性口臭があった人」の割合ではない

今回のCKD群で、官能検査によって口臭ありと判定されたのは14人、53.8%でした。
それに対して、DMSが閾値以上だったのは24人、92.3%でした。
両者は同じ数字ではありません。
DMSが閾値以上であることと、人間が明らかな口臭を感じることは、異なる評価項目です。
したがって、今回の結果を「CKD患者の92.3%に口臭があった」と紹介することはできません。
まして「92.3%に腎臓病由来の口臭があった」という表現は、さらに不正確です。
今回の非透析CKDステージ3b〜4の26人のうち、24人で口腔内気体のDMS濃度が設定された8ppb以上だった。これが正確な結果です。
CKD群で最も多かったのは混合型だった

さらに詳しい成分分類を見ると、もう一つ重要な事実があります。
CKD群26人のうち、口腔内型は2人、口腔外型は6人、混合型は18人でした。
混合型が69.2%を占めています。
つまり、DMSだけが高かった人よりも、DMSと口腔内関連VSCの両方が高かった人の方が多かったのです。
この結果は、慢性腎臓病患者の口臭を、全身由来の成分だけで説明することの難しさを示唆しています。
全身状態に関連する呼気成分の上昇が疑われる一方で、口腔内の細菌性要因も存在する可能性があります。
もちろん、今回の研究では発生源を直接確認していません。
しかし、混合型が多かったという結果は、CKD患者の口臭を診察する際にも、口腔内の状態を丁寧に評価する必要があることを考えさせます。
DMSが総VSCの主成分だったわけではない

ここで、もう一つ見落としたくない数字があります。
原著のFigure 1では、総VSC濃度に占めるDMSの割合が示されています。
CKD群におけるDMS構成比の中央値は7.9%でした。糖尿病群では2.4%、胃食道逆流症群では6.4%でした。
つまり、CKD群ではDMSの割合が相対的に高かったものの、総VSCの大部分をDMSが占めていたわけではありません。
「DMSが特徴的に高い」という表現と、「口臭成分のほとんどがDMSである」という表現は違います。
さらに、総VSCに占めるDMSの濃度割合が7.9%だったとしても、実際のにおいへの寄与が7.9%だったという意味ではありません。
各物質の嗅覚閾値が異なるためです。
今回の研究を紹介するときには、DMS高値の頻度、DMSの濃度、総VSC中のDMS構成比、官能検査による口臭該当割合を、それぞれ区別する必要があります。
腎臓病の口臭はアンモニア臭なのか、DMSなのか
古典的な尿毒症性口臭
腎臓病に関連する特殊な口臭として、尿毒症性口臭が知られています。英語ではuraemic fetorと呼ばれます。
腎機能が高度に低下すると、体内で生成されるさまざまな代謝物の排出に影響が生じます。その中には、においを持つ揮発性物質や、その前駆体となる物質も含まれます。
2026年9月26日、QianによるCKD患者の口臭に関する総説が『Journal of Nephrology』に発表されました。[3]
この総説では、腎性口臭に関係する候補物質として、アンモニア、ジメチルアミン、トリメチルアミン、硫化水素、メチルメルカプタン、DMSなどが整理されています。
つまり、腎臓病の口臭には窒素を含む揮発性物質と、硫黄を含む揮発性物質の両方が関係し得るのです。
今回の81人研究は硫黄化合物3種類を測定していますが、アンモニアやトリメチルアミンなどは測定していません。
したがって、今回の研究だけで尿毒症性口臭全体の化学的実態を説明することはできません。
血液から肺へ移行する経路
一つ目に考えられるのは、血液中の揮発性物質が肺から排出される経路です。
体内で生成された物質が血液中に存在し、肺胞でのガス交換を経て呼気中へ移行する可能性があります。
DMSは、このような血液由来口臭を検討する際に重要視されてきた物質です。
今回のCKD群でDMSが高かった結果は、この経路の関与を考える材料になります。
ただし、今回の研究では血液中のDMSも鼻腔呼気中のDMSも測定していません。
そのため、実際に血液由来だったかどうかは確認されていません。
唾液中の尿素が口腔内細菌によって分解される経路
二つ目は、唾液を介する経路です。
腎機能が低下すると、血液中の尿素などの代謝物の変化が、唾液中の成分にも反映される場合があります。
唾液中の尿素は、ウレアーゼを持つ細菌によって分解され、アンモニアが生成される可能性があります。
これは、血液中の揮発性物質が直接肺から呼気へ移行する経路とは異なります。
口腔内で化学反応が起こるため、口腔内細菌叢や唾液環境も関係します。
唾液分泌低下と舌苔を介する経路

三つ目は、口腔内の細菌性口臭の経路です。
CKD患者では、基礎疾患や服薬、口腔乾燥などの影響によって、唾液分泌が低下する場合があります。
唾液分泌が減少すると、口腔内の自浄作用が低下し、細菌性の付着物が残りやすくなる可能性があります。
その結果、舌苔や歯周組織周囲の細菌によるVSC産生に影響することが考えられます。
したがって、CKDに関連する口臭は、血液由来の呼気成分だけではなく、唾液や口腔細菌を介する複数の経路から検討する必要があります。
ただし、ここで整理した3つの経路は、生理学的知識と先行研究を組み合わせた考察です。今回の81人研究が、これらの経路をすべて直接証明したわけではありません。
2026年のCKDメタ解析は、口腔内の変化について何を示しているのか
CKD患者と非CKD患者の口腔状態を比較した24研究
2026年、Niederauらは、CKDステージ1〜4における口腔健康について、系統的レビュー・メタ解析を発表しました。[4]
文献検索で得られた1,584件のうち、24研究が採用されています。
研究では、透析前のCKD患者と非CKD患者について、歯周状態、プラーク、歯石、唾液分泌などが比較されました。
その結果、CKD患者ではプラークや歯石の付着が多く、唾液流量が低い傾向が報告されました。
安静時唾液流量の平均差は−0.16mL/分でした。95%信頼区間は−0.22〜−0.10mL/分でした。
刺激時唾液流量の平均差は−0.60mL/分でした。95%信頼区間は−0.91〜−0.28mL/分でした。
ただし、これらの結果を解釈するときには、研究間の異質性に注意する必要があります。
安静時唾液流量ではI²=95%、刺激時唾液流量ではI²=98%でした。
研究間の違いが非常に大きかったため、平均差をすべてのCKD患者にそのまま当てはめることはできません。
また、今回の81人研究の対象はCKDステージ3b〜4に限られていますが、メタ解析ではステージ1〜4の患者が扱われています。
対象集団の違いも考慮する必要があります。
CKD患者の口臭を全身由来だけで説明できない理由
このメタ解析から分かるのは、CKD患者では口腔内の環境にもさまざまな変化が生じ得るということです。
唾液分泌が低下し、プラークや歯石が増えれば、口腔内の細菌性VSC産生にも影響する可能性があります。
したがって、今回の81人研究でCKD群のDMSが高かったことだけから、CKD患者の口臭を全身由来の成分だけで説明することはできません。
むしろ、CKD群で混合型が69.2%と多かった結果は、口腔内と口腔外の両方の要因を考える必要性を示唆しているように思われます。
もちろん、混合型という分類自体も化学成分に基づく推定であり、発生源を直接証明したものではありません。
若年CKD患者30人の研究――口腔管理によってDMSは減るのか
2024年の研究はRCTの二次解析だった
2024年、Hoeferらは若年の慢性腎臓病患者30人を対象に、口臭と口腔予防管理の関連を検討した研究を報告しました。[5]
平均年齢は14.2歳でした。
この研究は、前向きの単施設ランダム化比較試験の一部として行われています。
対象者は15人ずつ、集中的な口腔予防管理を受ける群と、通常の予防管理を受ける群に無作為に割り付けられました。
ただし、ここで重要なのは、この研究の位置づけです。
口臭は元のランダム化比較試験の主要評価項目ではなく、二次解析として検討されています。
元の試験で主要評価項目となっていたのは、歯肉炎の改善でした。
必要症例数も、歯肉炎指数の改善を検出する目的で計算されています。
つまり、DMSやその他のVSCについて、十分な統計学的検出力を確保するよう設計された試験ではありません。
この点は、介入後にVSCの群間差が有意ではなかったという結果を解釈する際に重要です。
対象となったCKD患者の病期も異なる
さらに、若年CKD研究の対象には、CKDステージ1〜5の患者が含まれています。
保存的治療を受けている患者だけでなく、透析や腎移植を経験した患者も対象になり得る設計でした。
一方、今回の高齢者81人研究に含まれたCKD患者は、ステージ3b〜4の非透析患者です。
したがって、両研究は年齢だけでなく、腎疾患の背景や病期、治療状況も異なります。
二つの研究を直接比較して、同じCKD患者集団における結果として扱うことはできません。
OralChromaで3種類のVSCを測定
若年CKD研究では、H₂S、CH₃SH、DMSをOralChromaで測定しました。
測定は研究開始時、3か月後、6か月後に行われています。
また、Winkel Indexを用いた舌苔評価や、歯肉炎・口腔清掃状態の評価も実施されました。
集中的な口腔予防管理群では、個別の予防プログラムや舌清掃に関する指導などが行われました。
一方、通常管理群にも、研究途中から舌清掃の指導が行われています。
この点も、2群間の差を考える際に注意すべきところです。
舌苔は改善しても、VSCの群間差は明瞭ではなかった
研究では、集中的な口腔管理群で舌苔の改善が観察されました。
一方、H₂S、CH₃SH、DMSについては、各測定時点において2群間で統計学的に有意な差が確認されませんでした。
この結果は、口腔内の清掃状態を改善しても、すべての口臭成分が同じように変化するとは限らない可能性を考える材料になります。
しかし、VSCの群間差が有意ではなかったことは、口腔管理にVSCを減少させる効果がないと証明したことではありません。
もともとの試験は歯肉炎を主要評価項目として設計されており、VSCの変化を十分に検出できる人数だったとは限りません。
また、対象者の病期や治療状況が不均一であることも、結果の解釈を難しくしています。
今回の81人研究との関係
今回の高齢者81人研究では、CKD患者にDMS高値を伴うパターンが多く認められました。
一方、若年CKD患者30人研究では、口腔予防管理によるVSCの明瞭な群間差は確認されませんでした。
この二つの結果を合わせて考えると、口臭成分ごとに発生機序や介入への反応が異なる可能性を検討する価値があります。
しかし、現段階で「DMSは口腔清掃では減らない」と断定することはできません。
その結論には、DMSの変化を主要評価項目とし、十分な症例数を確保した介入研究が必要です。
糖尿病患者では、なぜ口腔内型のVSCパターンが多かったのか
糖尿病群28人中20人が口腔内型
今回の研究では、糖尿病群28人中20人、71.4%が口腔内型に分類されました。
DMSが閾値以上だった患者さんは28人中1人だけでした。
糖尿病群では、H₂SまたはCH₃SHの上昇を伴い、DMSは閾値未満であるパターンが多かったという結果です。
この背景を考えるときに重要なのが、糖尿病と歯周炎の関係です。
糖尿病と歯周炎の双方向性
糖尿病と歯周炎には、双方向の関連が知られています。
Preshawらによる2012年の総説では、糖尿病と歯周炎の関係が詳しく整理されています。[6]
高血糖状態は、免疫応答、炎症反応、組織修復などを通じて歯周組織に影響する場合があります。
一方、歯周組織の慢性炎症が糖代謝へ影響する可能性も研究されています。
このような関係は、単に「糖尿病の人は歯を磨かないから歯周病になる」という説明では理解できません。
代謝状態、炎症、免疫応答、口腔細菌などが関わる複雑な問題です。
今回の糖尿病群で歯周炎があった人の割合
今回の研究では、糖尿病群28人中18人、64.3%が歯周炎に該当していました。
慢性腎臓病群では26人中16人、61.5%。胃食道逆流症群では27人中11人、40.7%でした。
ただし、3群間の歯周炎該当割合に統計学的に有意な差は確認されませんでした。p=0.162でした。
さらに、原著では無歯顎の患者さんを「歯周炎なし」として集計しています。
したがって、これらは各疾患群全体を分母にした歯周炎該当割合であり、有歯顎者だけを分母にした歯周炎有病率ではありません。
この点にも注意が必要です。
糖尿病群で口腔内型VSCが多かった原因を、歯周炎だけで説明することはできません。
唾液分泌低下も関係している可能性
糖尿病では、口腔乾燥や唾液分泌低下が認められる場合があります。
血糖管理状態、服薬、脱水など、さまざまな要因が関係します。
今回の糖尿病群では、唾液流量を測定できた27人中11人、40.7%が唾液分泌低下に該当しました。
これは、口腔内関連VSCの上昇を考える際の一つの材料になります。
ただし、糖尿病が直接唾液分泌を低下させ、その結果VSCが増えたという因果経路を、今回の研究だけで確認したわけではありません。
糖尿病のアセトン臭とは別の話

糖尿病に関連する呼気というと、甘酸っぱいような、果物に似たにおいを連想する方もいるかもしれません。
これは、糖尿病性ケトアシドーシスなどで問題となるケトン体、特にアセトンなどの呼気成分に関係する話です。
しかし、今回の研究で測定したのはH₂S、CH₃SH、DMSの3種類です。アセトンは測定されていません。
したがって、今回の研究結果から糖尿病患者の呼気におけるアセトンと硫黄化合物の寄与を比較することはできません。
今回観察された糖尿病群の口腔内型VSCパターンは、糖尿病に関連するすべての呼気成分を代表するものではないのです。
糖尿病と歯周炎の双方向性については、当院の「糖尿病と歯周病の双方向性:HbA1cと歯周治療効果をどう説明するか」でも詳しく検討しています。
胃食道逆流症では、口臭の成分パターンが一様ではなかった
GERD群27人の結果
胃食道逆流症、GERDの患者さんでは、ほかの2群とは異なる結果になりました。
27人中、口腔内型は5人、口腔外型も5人、混合型は6人でした。
そして、3種類のVSCがいずれも設定閾値未満だった人が11人でした。
割合にすると、口腔内型18.5%、口腔外型18.5%、混合型22.2%、VSC上昇なし40.7%です。
GERD群では、特定の一つの成分パターンに集中する傾向は認められませんでした。
逆流症状が強いほどVSCが増えるわけではなかった
今回の研究では、GERD-Qという質問票を使って逆流症状も評価しています。
しかし、GERD-Qスコアと各VSC濃度には統計学的に有意な相関が確認されませんでした。
つまり、少なくとも今回の27人では、逆流症状が強いほど特定の硫黄化合物が高くなるという単純な関係は示されませんでした。
ただし、これをもって「GERDは口臭の原因にならない」と断定するのは不適切です。
今回の研究では測定されていない物質もありますし、GERDと口臭の関係には複数の要因が関係する可能性があります。
2008年のドイツ一般住民研究との比較
2008年、Struchらは、ドイツの一般住民を対象に、胃食道逆流症状と自己申告による口臭との関係を検討しました。[7]
歯のある人2,588人、無歯顎の人417人が含まれています。
この研究では、逆流症状と口臭の自覚との関連が報告されています。
しかし、患者さんが「口臭がある」と感じていることと、機器で特定のVSCが測定されることは、同じ評価ではありません。
今回の81人研究では、GERD症状と測定したVSCの間に明瞭な相関が確認されませんでした。
この違いは、研究対象者、測定方法、結果変数の違いを考慮する必要があることを示しています。
PPI服用者で口臭が少なかった?

今回の研究には、もう一つ興味深い結果があります。
プロトンポンプ阻害薬、PPIを服用していた40人のうち、官能検査で口臭ありと判定されたのは13人、32.5%でした。
一方、PPIを服用していなかった41人では25人、61.0%でした。
一見すると、PPIを服用している人の方が口臭が少ないように見えます。
しかし、ここからPPIに口臭を改善する効果があると結論することはできません。
なぜなら、PPIの服用状況は疾患群によって大きく異なっていたからです。
GERD群では27人中24人、88.9%がPPIを服用していました。一方、糖尿病群では21.4%、CKD群では38.5%でした。
つまり、PPI服用者と非服用者では、基礎疾患の構成そのものが異なります。
このような背景の違いが、口臭の該当割合に影響していた可能性があります。
医学研究では、こうした問題を交絡と呼びます。
薬を飲んでいる人に口臭が少なかったことと、その薬が口臭を減らしたことは別問題です。
この区別は、観察研究を読むときに非常に重要です。
唾液分泌低下は、口臭の有無と強く関連していた
唾液分泌低下に該当したのは23人
ここからは疾患別の成分パターンを離れ、口臭全体と唾液の関係を考えてみましょう。
今回の研究では、安静時唾液流量が0.1mL/分未満の場合を唾液分泌低下と定義しています。
唾液流量を評価できた78人のうち、23人、29.5%がこの基準に該当しました。
この23人では、官能検査による口臭該当者の割合が高かったのです。
唾液分泌低下群では73.9%が口臭該当

唾液分泌低下があった23人のうち、17人が口臭ありと判定されました。73.9%です。
これに対して、唾液分泌低下がなかった55人では20人、36.4%でした。
両群間の差はp=0.002でした。
総VSC濃度の中央値も、唾液分泌低下群では236.6ppb、非低下群では135.4ppbでした。
こちらもp<0.001という差が認められています。
この結果は、唾液分泌が口臭に関係するという従来の知見と整合しています。
唾液は単なる口の中の水分ではない
唾液には、口腔内の食物残渣や細菌由来物質を洗い流す作用があります。
また、粘膜の保護、緩衝作用、抗菌作用など、さまざまな働きがあります。
唾液分泌が減少すると、口腔内の自浄作用が低下し、細菌性の付着物や代謝物が残りやすくなる可能性があります。
舌背に付着する舌苔も、唾液環境の変化によって影響を受けることがあります。
その結果、口腔内由来のVSCが増加する可能性があります。
ただし、今回の研究で唾液分泌低下群のVSCが高かったからといって、唾液分泌低下が直接すべての原因になったと断定できるわけではありません。
唾液分泌、舌苔、歯周状態、服薬、全身疾患などは互いに関連している可能性があります。
唾液流量とVSCは単純な直線関係ではなかった

今回の原著では、唾液流量と総VSC濃度の関係について、制限付き三次スプラインという方法を使った解析も行っています。
これは、二つの変数の関係が単純な直線ではない可能性を調べる方法です。
その結果、唾液流量が0.1mL/分未満の領域では高いVSC値が集中し、それより高い流量では関係が比較的平坦になる傾向が認められました。
非線形性の検定はp=0.027でした。
この結果は、唾液分泌が非常に少ない領域で、口腔内のVSC濃度が高くなりやすい可能性を示しています。
ただし、今回の標本から得られた統計モデルであり、すべての患者さんに当てはまる確定的な生理学的閾値が証明されたわけではありません。
唾液流量とDMSの間には、同じ関連が確認されなかった
ここで注目したいのは、唾液流量と個々のVSCとの相関です。
原著Table 5では、安静時唾液流量とH₂Sの相関係数はρ=−0.47、CH₃SHではρ=−0.36でした。
総VSCではρ=−0.51でした。
一方、DMSとの相関係数はρ=0.00、p=0.990で、関連は確認されませんでした。
この結果は、唾液流量が口腔内関連VSCと関係する一方、DMSでは異なる機序が関与している可能性を考える材料になります。
ただし、DMSが唾液の影響をまったく受けないと証明したものではありません。
関連が確認されなかったことと、関連が存在しないことは同じではないからです。
口の乾きの自覚と、実際の唾液量は同じではない
もう一つ重要なのが、主観的な口腔乾燥感と、客観的な唾液分泌低下を区別することです。
患者さんが「口が乾く」と感じている場合でも、唾液流量が必ず一定の基準を下回るとは限りません。
反対に、唾液の量が少なくても、患者さんが強い乾燥感を訴えない場合があります。
今回の研究でも、唾液流量の測定と、Xerostomia Inventoryによる主観的乾燥感の評価が別々に行われています。
そのため、口臭を評価するときには、口腔乾燥の自覚症状だけでなく、必要に応じて客観的な唾液分泌の評価も考える必要があります。
舌苔はなぜ口臭と強く関連するのか
舌苔は細菌性バイオフィルムとして考える必要がある

舌苔は、舌の表面に付着した細菌、剥離上皮細胞、唾液成分などから構成されています。
その構造や細菌叢は一定ではなく、付着量や成熟の程度などによって変化する可能性があります。
2023年、徳島大学の福井による総説では、舌苔の形成と口腔細菌の構成、舌清掃の意義などが詳しく整理されています。[8]
成熟した舌苔では、Fusobacterium属、Porphyromonas属、Prevotella属などの嫌気性菌の割合が増えることが報告されています。
こうした細菌が、口臭関連物質の産生に関係する場合があります。
ただし、舌苔の見た目が同じであっても、細菌の種類や代謝活性が同じとは限りません。
今回の研究で使われたWTCIとは

今回の研究では、Winkel Tongue Coating Index、WTCIが使用されました。
舌背を6つの領域に分け、それぞれについて舌苔の付着状況を0〜2点で評価し、合計0〜12点で表します。
この指数は、舌苔の量や分布を一定の方法で記録するための指標です。
ただし、WTCIが高いことだけで、舌苔中の細菌の種類や代謝活性が分かるわけではありません。
見た目の付着量と実際のVSC産生は関連し得ますが、完全に同じ情報ではないのです。
舌苔指数が1点増えると、口臭のオッズ比は1.42
今回の研究では、唾液分泌低下や疾患群などを調整した多変量モデルにおいて、WTCIが1点増えるごとの口臭該当オッズ比は1.42でした。
95%信頼区間は1.11〜1.82、p=0.005でした。
これは、ほかのモデル変数を考慮したうえでも、舌苔が口臭の有無と関連していたことを示しています。
ただし、オッズ比1.42は、舌苔が1点増えると口臭の発生確率が42%増えるという意味ではありません。
また、横断研究なので、舌苔を減らすことで口臭がどの程度改善するかを直接証明したものでもありません。
徳島大学病院156人研究――口臭と舌苔の関連を日本のデータで考える
国内の口臭外来患者156人を対象とした研究
2023年、佐々木らは徳島大学病院の口臭外来患者156人を対象に、VSCと口腔環境の関連を検討しました。[9]
この研究では、H₂S、CH₃SH、総VSCと、舌苔、歯周状態、口腔清掃習慣などとの関係が分析されています。
舌清掃習慣がある群では、習慣のない群より各VSC濃度が低い傾向が報告されています。
ただし、舌清掃の習慣があることと、実際にどの程度の清掃効果が得られていたかは別の問題です。
清掃の頻度や方法、患者さんの口腔内の状態などが影響していた可能性もあります。
多変量解析は全156人ではなく37人

ここで重要なのは、全156人に対して詳細な口腔環境指標を含む多変量解析が行われたわけではないことです。
歯周状態や口腔清掃状態などのデータが得られた37人について、重回帰分析が行われています。
その結果、WTCIとH₂S、CH₃SH、総VSCの偏相関係数は、それぞれ0.519、0.479、0.531でした。
いずれも統計学的に有意な関連でした。
この結果は、舌苔と口臭関連VSCの関係を考えるうえで重要です。
ただし、37人という小規模な多変量解析であり、調整できる変数や推定の安定性には限界があります。
今回の81人研究との共通点
徳島大学の研究は、主に口腔内の要因に注目しています。
一方、今回の81人研究は、全身疾患ごとの成分パターンに加え、唾液や服薬の影響を分析しています。
研究目的も解析方法も異なります。
したがって、徳島大学研究の偏相関係数0.531と、今回の81人研究の調整後オッズ比1.42を、同じ意味の指標として比較することはできません。
しかし、異なる研究において、舌苔と口臭関連指標の関係が共通して観察されていることには意味があります。
これは、全身疾患に関連する口臭を検討するときにも、口腔内の状態を十分に評価する必要があることを考える材料になります。
日本人女子大学生131人研究――若い人でも舌苔と口腔乾燥が関連した
2026年、久保田と眞野は、日本人女子大学生131人を対象とした口臭研究を報告しました。[10]
平均年齢は19.1歳でした。
この研究では、メチルメルカプタン濃度を用いて、口臭なし、かすかな口臭、明らかな口臭の3群に分類しています。
また、舌苔、口腔乾燥、就寝時刻、生活習慣などとの関係を検討しました。
口臭の自覚と機器測定は異なる情報を示した

口臭を自覚していた人は34.4%でした。
一方、機器測定でかすかな口臭に分類された人は12.2%、明らかな口臭に分類された人も12.2%でした。
このように、口臭を自覚する人の割合と、機器で測定した口臭レベルの分布は異なっていました。
ただし、これらの割合だけで、自覚がある個々の患者と測定陽性者がどの程度一致したかまでは判断できません。
重要なのは、主観的な口臭の自覚と客観的な成分測定が、異なる評価項目であるということです。
明らかな口臭では舌苔が関連した
多項ロジスティック回帰分析では、明らかな口臭の群で舌苔指数が有意な関連因子となりました。
オッズ比は1.34、95%信頼区間1.01〜1.78、p=0.041でした。
また、午前1時以降の就寝も関連していました。オッズ比は4.90、95%信頼区間1.30〜18.43、p=0.019でした。
ただし、これも横断研究です。夜更かしが直接口臭を引き起こしたと証明したわけではありません。
かすかな口臭では口腔乾燥が関連した
一方、かすかな口臭の群では、口腔乾燥が有意な関連因子となりました。
オッズ比は6.23、95%信頼区間1.71〜22.66、p=0.005でした。
ただし、この研究で評価した口腔乾燥は、口腔水分計による粘膜湿潤度です。
今回の81人研究で測定した安静時唾液流量とは異なるものです。
また、若年女性と慢性疾患を持つ高齢患者という対象集団の違いもあります。
したがって、オッズ比6.23と6.81を直接比較して、関連の大きさが同じだと判断することはできません。
それでも、若年者と高齢者という異なる集団で、口腔乾燥や舌苔が口臭関連指標と関係していたことは、興味深い共通点です。
国内9人研究が示した、主観的な口臭と機器測定の違い
2019年、小松らは、日本の女子学生9人を対象に、エナジードリンク飲用が唾液や口臭へ及ぼす影響を調べました。[11]
この研究では、エナジードリンクと飲料水をそれぞれ飲用し、安静時唾液量、舌の湿潤度、OralChromaで測定したVSCの変化を比較しています。
エナジードリンク飲用後、4人が口臭の悪化を自覚したと回答しました。
一方、OralChromaで測定したVSCの変化には、統計学的に有意な差が確認されませんでした。
ただし、この研究は9人という非常に小規模な短期間の研究です。
一般の患者さんへ結果をそのまま適用できるものではありません。
また、有意差がなかったことを、エナジードリンクがVSCに影響しないという証明として扱うこともできません。
それでも、本人が感じる口腔内の変化と、機器で測定した化学成分の変化が必ずしも一致しない場合があることを考える補助資料になります。
今回の81人研究でも、官能検査による口臭と、VSCの成分分類は異なる情報を示していました。
舌苔を減らせば口臭は改善するのか――国内73人の介入研究
今回の81人研究は横断研究です。
したがって、舌苔が多い患者さんで口臭が多かったとしても、舌苔を除去することで口臭が改善するかどうかは直接検証していません。
そこで、国内の介入研究を見てみましょう。
要介護高齢者73人に4週間の口腔ケアを実施
2011年、栂安らは、施設入居中の要介護高齢者73人を対象とした口腔ケア介入研究を報告しています。[12]
平均年齢は84.3歳でした。
歯科医療従事者の指導のもと、口腔ケアの手順と頻度を標準化し、口腔ケア用ジェルも使用しました。
口腔ケアは毎食後と就寝前の1日4回行われました。
介入前、2週間後、4週間後に、歯垢、歯肉炎、舌苔、口臭、口腔乾燥などを評価しています。
口臭なしの人が60.3%から79.5%へ増加

介入前に口臭なしと判定された人は73人中44人、60.3%でした。
2週間後には54人、74.0%でした。4週間後には58人、79.5%となりました。
口臭なしと判定された人の割合は、介入前より19.2ポイント増加しています。
また、舌苔がほとんどないと判定された人は、介入前9人、12.3%から、4週間後には38人、52.1%となりました。
口腔乾燥や歯肉炎などについても改善が報告されています。
この結果は、要介護高齢者の口腔環境に対して、歯科医療従事者が関与した継続的な口腔管理が有用である可能性を示しています。
ただし、ジェルだけの効果ではない
この研究では、対照群を設けていません。
また、口腔清掃方法の標準化、介護職員への指導、清掃頻度の増加、ジェルの使用などが同時に行われています。
そのため、ジェル単独の効果を証明したものではありません。
また、今回の81人研究のようにH₂S、CH₃SH、DMSを分離して測定した研究でもありません。
したがって、DMSが減少したという証拠にはなりません。
今回の81人研究との関係
今回の81人研究では、唾液分泌低下と舌苔が口臭の有無と関連していました。
一方、国内73人研究では、口腔ケア介入後に舌苔、口腔乾燥、口臭などの改善が観察されました。
この2研究を合わせて考えると、口腔内の状態を改善することが口臭管理に重要であるという考えを支持する材料になります。
しかし、疾患別のVSCパターンに対して、どの介入がどの程度の効果を持つのかは、まだ十分に分かっていません。
国内21人の舌清掃研究――舌苔が減っても細菌全体が減るとは限らない
2013年、上田らは、要介護高齢者21人を対象に、口腔ケア用ジェルを併用した舌清掃について研究しました。[13]
平均年齢は88歳でした。
対象者をランダムに2群に分け、一方は舌ブラシによる舌清掃を行い、もう一方はヒノキチオール配合の口腔ケア用ジェルを併用して舌清掃を行いました。
介入期間は2週間でした。
評価したのは、舌苔付着量、舌表面の水分量、総嫌気性菌数、カンジダ菌数などです。
ジェル併用群では舌苔などが改善した
研究では、ジェル併用群で舌苔付着程度、舌表面水分量、カンジダ菌数に介入前と比較した有意な改善が認められました。
一方、総嫌気性菌数には有意な変化が確認されませんでした。
この結果は、舌苔が改善したことと、細菌数全体が減少したことが必ずしも同じではない可能性を示しています。
舌苔の見た目や付着量が改善しても、細菌叢の構成や代謝活性が同じように変化したとは限りません。
群内改善と群間優越性は違う

ここで、研究結果の解釈についてもう一つ重要な点があります。
今回の研究では、ジェル併用群の介入前後に有意な改善が認められ、対照群では有意な変化が確認されなかった項目がありました。
しかし、片方の群でのみ介入前後に有意差が認められたことは、両群の改善量に有意差があることと同義ではありません。
ジェル併用群の変化が対照群より統計学的に大きかったと判断するためには、群間の変化量を直接比較する必要があります。
今回の研究では、主に各群内の介入前後変化が評価されています。
したがって、ジェル併用の追加効果については、群内の改善結果と群間優越性を区別して解釈する必要があります。
これは、介入研究を読むときに重要な統計学的な問題です。
この研究はVSCを測定していない
さらに、この研究ではVSCの変化を直接評価していません。
したがって、舌苔が減ったことをもって、H₂S、CH₃SH、DMSが減少したと判断することはできません。
また、総嫌気性菌数に有意な変化が認められなかったことも、細菌叢の構成や代謝活性が変化していないことの証明ではありません。
細菌の総数と、特定の物質を産生する能力は同じ指標ではないからです。
介入研究から今後の課題を考える
この21人研究と73人研究を合わせて考えると、高齢者の口腔ケアによって、舌苔や口腔環境を改善できる可能性があります。
一方、それによってどの種類のVSCがどの程度変化するのか、全身由来が疑われる成分にも効果があるのかという問題は、十分に検証されていません。
今回の81人研究で口腔内型・口腔外型・混合型という分類が提案されたことを考えると、今後の介入研究では、単に口臭が減ったかどうかだけでなく、どの成分が変化したのかを確認することにも意義があるでしょう。
薬を何種類飲んでいるかより、薬の作用が重要なのか
今回の81人研究では多剤併用が多かった
高齢者では、複数の慢性疾患に対して多くの薬を服用している場合があります。
今回の研究でも、5種類以上の薬を服用していた患者さんは81人中62人、76.5%でした。
疾患群別の服用薬数中央値は、糖尿病群6種類、慢性腎臓病群7種類、胃食道逆流症群5種類でした。
慢性腎臓病群では、多剤併用が特に多くなっていました。
薬の数だけでは口臭を説明できなかった
しかし、今回の研究では、服用薬の数そのものと総VSC濃度の間に有意な相関は認められませんでした。
Spearman相関係数はρ=−0.01、p=0.901でした。
また、5種類未満と5種類以上の薬を服用している人を比較しても、口臭該当割合に統計学的に有意な差はありませんでした。
この結果から、単に薬の数を数えるだけでは、口臭を十分に説明できない可能性が示されます。
薬剤数と薬理作用は異なる

薬剤によっては、抗コリン作用を通じて唾液分泌を抑える場合があります。
一方、抗コリン作用以外の機序によって、口腔乾燥に関係する薬剤もあります。
したがって、服薬の影響を考える際には、薬剤数だけでなく、どのような薬理作用を持つ薬剤を服用しているかが重要になります。
日本の575人研究が示した口腔乾燥誘発薬の処方実態
2025年、近藤らは慶應義塾大学などによる研究として、高齢患者575人を対象に、口腔乾燥を誘発し得る薬剤の処方状況を報告しました。[14]
この研究では、特定の総合診療科で継続的に処方を受けていた患者さんの電子カルテデータが使用されています。
575人中464人に口腔乾燥誘発薬が処方されていた

575人中464人、80.7%に、口腔乾燥を誘発し得る薬剤が1剤以上処方されていました。
さらに、その464人中294人、63.3%では、該当する薬剤が2剤以上処方されていました。
75歳以上の患者では、65〜74歳の患者と比較して、口腔乾燥誘発薬の処方割合が高かったと報告されています。
処方されていたことと、実際に口が乾いたことは違う
ここで注意したいのは、この研究が実際の口腔乾燥の発生頻度を調べた研究ではないことです。
口腔乾燥を誘発し得る薬剤が処方されていたことと、患者さんに口腔乾燥が生じたことは別です。
また、特定の診療科で継続的な処方を受けていた患者集団であり、日本の高齢者全体の処方状況を代表するものではありません。
それでも、高齢患者の口腔乾燥を評価するときに、服薬内容の確認が重要であることを考える国内資料になります。
今回の81人研究との関係
今回の81人研究では、薬剤数そのものよりも、抗コリン作用による累積負荷に注目した解析が行われています。
一方、国内575人研究では、口腔乾燥を誘発し得る薬剤が幅広く処方されている実態が示されました。
この二つの研究を合わせて考えると、口臭を診る際の服薬評価では、薬剤数だけでなく、薬剤の種類や作用を確認する必要があると考えられます。
抗コリン薬は、どのように唾液分泌を低下させるのか
唾液分泌は自律神経によって調節される
唾液は、耳下腺、顎下腺、舌下腺などの唾液腺から分泌されます。
その分泌には、自律神経が関わっています。
特に副交感神経の働きは、水分を多く含む唾液分泌に重要です。
副交感神経終末から放出されるアセチルコリンは、唾液腺の腺房細胞に存在するムスカリン受容体に作用します。
その後、細胞内のカルシウム濃度の変化やイオン移動を介して、唾液分泌が促進されます。
2026年の新潟大学の総説

2026年、伊藤、船山、井上は『老年歯学』に「薬剤性口腔乾燥症について」という総説を発表しました。[15]
この総説では、薬剤性口腔乾燥の神経生理学的な機序が詳しく説明されています。
唾液腺腺房細胞では、アセチルコリンがムスカリンM3受容体に作用すると、細胞内カルシウム濃度の上昇を介してイオン輸送が活性化されます。
塩化物イオンなどの移動によって浸透圧勾配が生じ、水が腺腔側へ移動することで唾液が分泌されます。
抗コリン作用を持つ薬剤は、こうしたムスカリン受容体への作用を妨げることがあります。
そのため、唾液分泌量が減少する可能性があります。
抗コリン薬だけが口を乾かすわけではない
しかし、口腔乾燥を引き起こし得る薬剤は抗コリン薬に限りません。
一部の抗うつ薬は、中枢神経系への作用によって口渇に関係する可能性があります。
利尿薬では、体液量の変化が関係する場合があります。
カルシウム拮抗薬などについても、唾液分泌に影響する機序が検討されています。
したがって、ACBスコアが低いからといって、服用薬が口腔乾燥に関係していないと判断することはできません。
ACBは抗コリン負荷を評価する尺度であり、唾液分泌を低下させるすべての薬理作用を評価する尺度ではないからです。
口腔乾燥の副作用が記載されている薬剤は多い
新潟大学の総説では、『JAPIC医療用医薬品集2025』に掲載された内用薬1,160種類のうち、619種類、53.4%に口腔乾燥に関する副作用の記載があったと報告しています。
ただし、これは薬剤の種類の割合です。
薬を服用した患者さんの53.4%に、実際に口腔乾燥が生じるという意味ではありません。
幅広い薬効群で口腔乾燥が副作用として記載されていることを示す資料として理解する必要があります。
ACBスコアとは――抗コリン作用の累積負荷を考える
薬剤数ではなく抗コリン作用を評価する
今回の81人研究では、Anticholinergic Cognitive Burden、ACBという尺度が使用されました。
ACBは、薬剤の抗コリン作用を点数化し、患者さんが服用する複数の薬剤の累積的な負荷を評価する尺度です。
もともと認知機能への抗コリン作用の負荷を評価するために開発された尺度であり、唾液腺への影響だけを直接測定するものではありません。
今回の研究では、ACBスコア3以上を臨床的に重要な抗コリン負荷として扱いました。
ACBスコア3以上で口臭該当割合が高かった
ACBスコア3以上の35人では、22人、62.9%が官能検査で口臭ありと判定されました。
一方、ACBスコア0〜2の46人では、16人、34.8%でした。
総VSC濃度の中央値も、それぞれ199.2ppbと134.6ppbでした。
薬剤数だけでは明瞭な関連がなかった一方で、抗コリン負荷による分類では口臭関連指標に差が観察されたのです。
ただし、これらは主として単純比較の結果です。
最終的な多変量モデルでは、ACBスコアそのものは口臭の独立した有意因子とはなっていません。
そのため、抗コリン負荷が口臭を直接引き起こしたと断定することはできません。
日本版抗コリン薬リスクスケール
2024年、日本老年薬学会は日本版抗コリン薬リスクスケールを公表しました。[16]
日本で使用される薬剤や国内の臨床事情に即した評価を目指して作成されたものです。
2024年5月には第2版が公開されています。
海外で開発されたACB尺度と、日本版の尺度では、収載薬剤や点数づけが必ずしも一致しません。
したがって、海外研究のACBスコアをそのまま日本の患者さんの薬剤評価に適用できるとは限りません。
2026年の系統的レビューでも尺度間の違いが指摘された
2026年、Vennardらは抗コリン負荷尺度に関する系統的レビューを発表しました。[17]
21研究で提案・更新された尺度が評価されています。
各尺度に含まれる薬剤数は27〜217種類と大きく異なっていました。
さらに、強い抗コリン作用を持つ薬剤についても、74%で尺度間の点数づけが一致していなかったと報告されています。
このレビューでは、統一されたゴールドスタンダードとなる抗コリン負荷尺度は確認されませんでした。
つまり、ACBスコアが高いことには臨床的な意味がある可能性があっても、その数値を患者さんの唾液腺に実際に作用している薬理学的負荷の絶対量と考えることはできません。
薬剤の種類、用量、服用期間、腎機能、併用薬などを総合して判断する必要があります。
薬剤性口腔乾燥は改善できるのか――新潟大学490人研究
ここで、国内の重要な研究を紹介します。
2023年、伊藤らは『PLOS ONE』に、薬剤性口腔乾燥症の患者490人に対する診療成績を報告しました。[18]
対象患者の年齢中央値は70歳でした。ただし、全員が高齢者だったわけではありません。65歳以上は68.4%でした。
対象者は唾液流量0.1mL/分以下で治療を受けた患者
この研究を解釈するうえで、最初に確認したいのが対象者の選択条件です。
研究対象となった490人は、専門外来で薬剤性口腔乾燥症と診断され、安静時唾液流量が0.1mL/分以下で、口腔乾燥に対する治療を受けた患者さんでした。
つまり、単に口が乾くと訴えた人や、口腔乾燥の副作用がある薬を服用している人を全員対象にした研究ではありません。
口腔乾燥の自覚があっても唾液流量が正常範囲にある患者さんや、専門的な治療を受けていない患者さんへ、同じ改善割合をそのまま当てはめることはできません。
また、今回の81人研究では唾液分泌低下を0.1mL/分未満と定義していますが、新潟大学の研究では対象者の選択条件が0.1mL/分以下でした。
このような閾値の扱いや測定条件の違いにも注意が必要です。
490人のうち、薬剤だけが原因だった人は42人

この研究で特に注目したいのは、口腔乾燥の原因の内訳です。
薬剤性口腔乾燥症と診断された490人のうち、薬剤性口腔乾燥のみと診断された人は42人でした。490人中8.6%です。
残る448人、91.4%では、薬剤以外の口腔乾燥要因も併存していました。
具体的には、心理的ストレスに関連する口腔乾燥が334人、68.2%でした。
口腔内の水分蒸発に関連する口腔乾燥が200人、40.8%。シェーグレン症候群の併存が91人、18.6%でした。
これらの原因は複数併存しているため、人数や割合を単純に合計することはできません。
ここで重要なのは、薬剤性口腔乾燥症と診断された患者さんでも、薬剤だけが唯一の原因とは限らないということです。
これは今回の81人研究を理解するうえでも、非常に重要な視点です。
高齢者では、基礎疾患、服薬、唾液分泌、口腔内環境、心理的要因などが複雑に重なっている場合があります。
そのため、口腔乾燥を一つの原因だけで説明しようとすると、実際の病態を十分に理解できない可能性があります。
6か月時点の口腔乾燥感を評価できたのは449人
研究対象となった490人のうち、6か月時点の口腔乾燥感の改善状況について評価データが得られたのは449人でした。
そのうち338人、75.3%が主観的な口腔乾燥感の改善を回答しました。
ここでの75.3%は、490人全員を分母にした割合ではありません。改善状況の評価データが得られた449人を分母にした割合です。
この区別は重要です。
また、評価できなかった患者さんもいるため、75.3%をすべての薬剤性口腔乾燥患者に一般化することはできません。
どのような対応が行われたのか
患者さんの症状や診断に応じて、口腔保湿剤、唾液腺マッサージ、漢方薬、唾液分泌促進薬などが用いられました。
個々の治療法を無作為に割り付けて比較した試験ではありません。
したがって、特定の保湿剤や薬剤だけで75.3%が改善したという意味ではありません。
さらに、前述のように多くの患者さんには複数の口腔乾燥要因が併存していました。
そのため、この研究は、薬剤だけが原因の口腔乾燥に対する単独の治療効果を示したものではありません。
原因薬剤の変更や中止が実際にできたのは2人
この研究には、臨床的に興味深い結果がもう一つあります。
それは、原因と考えられる薬剤の変更や減量、中止についての実際の状況です。
薬剤性口腔乾燥が疑われる場合、理論的には原因薬剤を減量したり、作用の異なる薬剤へ変更したりすることで、口腔乾燥が改善する可能性があります。
しかし、実際にはその薬剤が原疾患の治療に必要であることも多く、変更は容易ではありません。
新潟大学の490人研究で、薬剤の減量・中止または変更が実際に達成されたのは、490人中2人、0.4%でした。
1人は消化器疾患に対する薬剤、もう1人は泌尿器科領域の薬剤が変更されていました。
なお、変更された2剤はいずれも抗コリン薬ではありませんでした。
この結果は、薬剤性口腔乾燥が疑われても、実際の診療で原因薬剤の変更が必ずしも容易ではないことを示す資料になります。
そのため、処方医と連携しながら薬剤の必要性を確認し、服薬を継続したまま口腔乾燥へ対応することも重要になります。
もちろん、この2人という数字を、ほかの医療機関でも薬剤変更が0.4%しかできないという一般的な頻度として扱うことはできません。
抗コリン薬が多い患者では改善しにくい傾向
抗コリン薬を1種類服用していた患者の改善割合は78.7%でした。2種類では70.8%、3種類以上では59.5%でした。
抗コリン薬の種類が多いほど、改善割合が低下する傾向が認められました。
ただし、抗コリン薬を3種類以上服用していても、約6割で主観的な改善が報告されています。
薬剤性の口腔乾燥があるからといって、必ず原因薬剤を中止しなければ対応できないわけではないことを考える材料になります。
しかし、この研究は無作為化比較試験ではありません。
抗コリン薬の数が多いこと自体が、改善しにくさの直接原因だったと断定することはできません。
基礎疾患や併存する口腔乾燥要因などが関与していた可能性も考えられます。
唾液流量を6か月後に再測定できたのは91人だった

ここで、もう一つ分母を区別しておきたい重要な結果があります。
先ほど紹介した449人という数字は、主観的な口腔乾燥感の改善状況を評価できた患者数です。
しかし、安静時唾液流量を6か月後に再測定できた患者数は、それよりも少なくなっていました。
唾液流量を再測定できたのは、490人中91人だけでした。
その91人のうち、口腔乾燥感の改善を自覚した人は74人、81.3%でした。
改善を自覚しなかった人は17人、18.7%でした。
この91人について唾液流量の変化を比較すると、改善を自覚した74人では、安静時唾液流量の平均増加量が0.033±0.053mL/分でした。
一方、改善を自覚しなかった17人では、平均増加量は0.013±0.020mL/分でした。
この差はp=0.025で、統計学的に有意でした。
つまり、主観的な口腔乾燥感の改善を自覚した人では、安静時唾液流量の増加量も大きい傾向が認められたのです。
ただし、この結果を解釈するときには、91人という分母が重要です。
490人全員の唾液流量を追跡できたわけではありません。
また、449人の主観的な改善状況の評価と、91人の客観的な唾液流量測定は、異なる解析対象者から得られた結果です。
したがって、唾液流量の変化を490人全体にそのまま一般化することはできません。
自覚的な改善と唾液流量の増加も完全には一致しなかった
さらに原著では、唾液流量を再測定できた91人の中で、主観的に口腔乾燥感が改善した74人のうち、唾液流量が増加したのは57人だったと報告しています。
57/74人、77.0%です。
つまり、口腔乾燥感の改善を自覚していても、唾液流量の増加が確認されなかった患者さんが存在していました。
一方、口腔乾燥感の改善を自覚しなかった17人のうち9人、52.9%では、唾液流量が増加していました。
この結果も興味深いものです。
患者さんが感じる「口の乾き」と、実際に測定される唾液分泌量は、関連していても完全には一致しないことが分かります。
この違いを考えることは、口臭の自覚、官能検査、VSC測定を区別している今回の81人研究ともつながります。
研究資金と利益相反について
この新潟大学の研究については、資金提供と研究者の所属も確認しておきたいと思います。
原著では、研究資金がファイザー日本法人から提供されたことが開示されています。
また、共著者の一人であるNaoko Izumi氏は、研究当時、ファイザー日本法人に所属しており、研究デザインの準備、データ解析、論文公開の判断、原稿作成などに関与したと記載されています。
ファイザーは、抗コリン作用を持つ過活動膀胱治療薬フェソテロジンの製造販売承認を有する企業です。
このような資金提供や企業研究者の関与があったという事実だけで、研究結果が誤っていると判断することはできません。
一方、薬剤性口腔乾燥や抗コリン薬の服用継続に関する研究を評価するときには、研究資金、研究者の利益相反、対象患者の選択、治療方法の決定、評価方法などを総合して確認することが重要です。
今回の研究は対照群を持つランダム化比較試験ではなく、複数の治療方法が実際の診療の中で選択された症例集積の解析です。
そのため、改善割合を特定の治療の因果効果として解釈することには限界があります。
今回の81人研究との関係
今回の81人研究では、抗コリン負荷とVSCの関連に、唾液分泌低下が介在する可能性が検討されました。
一方、新潟大学の490人研究では、薬剤性口腔乾燥の患者さんに対する実際の診療成績が報告されています。
しかし、評価した結果は主観的な口腔乾燥感や唾液流量です。H₂S、CH₃SH、DMSの改善を直接示した研究ではありません。
したがって、この2研究を合わせて「薬剤性口腔乾燥を治療すれば口臭成分が減ることが証明された」と結論することはできません。
それでも、口腔乾燥の原因が複数併存すること、主観的な乾燥感と唾液流量が完全には一致しないこと、服薬を継続しながら症状への対応を検討する意義を示す重要な国内資料です。
薬剤性口腔乾燥の病態や診療上の考え方については、当院の「薬剤性口腔乾燥症をどう診るか」でも詳しく解説しています。
薬が唾液を減らし、口臭成分を増やす?――媒介分析を読む
薬剤負荷が口臭へ直接作用しているのか
ここまでの話を整理すると、一つの仮説が考えられます。
抗コリン作用を持つ薬剤によって唾液分泌が低下する。
唾液分泌の低下によって口腔内の自浄作用が弱くなる。
舌苔や細菌性代謝物が増え、VSC濃度が高くなる。
このような経路です。
しかし、薬剤負荷とVSC濃度に関連があったとしても、その間に唾液分泌が本当に介在しているかどうかは、単純な相関だけでは分かりません。
そこで今回の研究では、媒介分析が行われています。
媒介分析とは何を評価するのか
媒介分析とは、ある変数と結果の関連が、途中に存在する別の変数を経由して説明される可能性を、統計学的に検討する方法です。
今回でいえば、ACBスコアと総VSC濃度の関連について、唾液流量や舌苔指数が中間に位置するかどうかを検討しています。
ただし、媒介分析という名前だからといって、必ず因果関係を証明できるわけではありません。
特に横断研究では、薬剤負荷、唾液分泌低下、VSC上昇の時間的順序を直接確認できません。
唾液流量を経由する間接効果
原著Table 7では、ACBスコアと総VSCの自然対数との関連について、唾液流量を経由する間接効果が0.090と推定されています。
95%信頼区間は0.043〜0.141でした。
この区間は0を含んでいません。
したがって、今回の統計モデルでは、唾液流量を経由する間接的な関連が支持されています。
一方、直接効果の推定値は−0.029で、95%信頼区間は−0.091〜0.052でした。
有意な直接効果は確認されていません。
ここで注意したいのは、間接効果0.090という数値を「口臭が9%増える」という意味で紹介しないことです。
結果変数は総VSCの自然対数であり、統計モデルの係数として解釈する必要があります。
また、直接効果と間接効果の符号が逆方向だったため、原著でも唾液経路について媒介割合を解釈できないとしています。
舌苔を経由する間接効果

舌苔指数を経由する間接効果も検討されています。
推定値は0.028、95%信頼区間は0.003〜0.064でした。
こちらも0を含んでいません。
この結果は、抗コリン負荷とVSCの関連に、舌苔が関与するという仮説と整合します。
しかし、唾液流量と舌苔は相互に関連している可能性があり、これらの経路を完全に独立したものとして理解するべきではありません。
DMSでは同じ媒介経路が確認されなかった
研究チームは、DMSを別の結果変数として追加の分析も行っています。
その結果、ACBスコアから唾液流量を経由してDMSへ至る有意な間接的関連は確認されませんでした。
間接効果の推定値は0.004で、95%信頼区間は−0.049〜0.063でした。
この結果は、唾液流量と口腔内関連VSCの関係が、DMSでは異なる可能性を示しています。
しかし、「DMSは唾液の影響を絶対に受けない」という証明ではありません。
標本が小さいことや、未測定の要因が存在する可能性にも注意が必要です。
媒介分析の最大の限界
今回の研究では、薬剤負荷、唾液分泌、舌苔、VSCを同時点で測定しています。
そのため、薬剤の影響で唾液が減ったのか、それ以前から唾液が少なかったのか、ほかの疾患や生活要因が両方に影響していたのかを、完全に区別することはできません。
したがって、今回の媒介分析は、ある因果経路の可能性を検討したものです。
薬剤を減量すれば唾液が増え、その結果VSCが低下するという治療効果を実証したものではありません。
多変量解析では、何が口臭と独立して関連していたのか
78人を対象としたロジスティック回帰分析
今回の研究では、官能検査で定義した口臭の有無を結果変数として、ロジスティック回帰分析が行われました。
解析には、唾液流量のデータが欠測していた3人を除く78人が使用されました。
モデルには、基礎疾患、年齢、ACBスコア、歯周炎などが含まれ、さらに唾液分泌低下と舌苔指数を追加したモデルも検討されています。
唾液分泌低下の調整後オッズ比は6.81
最終モデルでは、唾液分泌低下の調整後オッズ比が6.81でした。
95%信頼区間は1.37〜33.86、p=0.019でした。
この結果から、ほかのモデル変数を調整したうえでも、唾液分泌低下は口臭の有無と関連していたと考えられます。
ただし、信頼区間が非常に広いことには注意が必要です。
オッズ比の点推定値は6.81ですが、真の関連の大きさについては大きな不確実性があります。
また、これは発生率比でもリスク比でもありません。
「唾液が少ないと口臭が6.81倍発生する」と表現するのは誤りです。
舌苔指数の調整後オッズ比は1.42

舌苔指数については、WTCIが1点増えるごとの調整後オッズ比が1.42でした。
95%信頼区間は1.11〜1.82、p=0.005でした。
この結果から、舌苔指数も最終モデルで口臭と独立した関連を示したと報告されています。
基礎疾患そのものは有意因子ではなかった
一方、糖尿病群を基準とした場合、CKD群の調整後オッズ比は1.04、GERD群は1.39でした。
いずれも統計学的に有意ではありませんでした。
今回の最終モデルでは、基礎疾患名そのものよりも、唾液分泌低下や舌苔の方が口臭の有無と関連していたのです。
ただし、ここでも「基礎疾患と口臭は関係ない」と結論するべきではありません。
今回の研究は小標本であり、疾患群による成分の違いと、官能検査で定義した口臭の有無は異なる結果変数だからです。
ACBスコアを調整したときの係数の変化
今回の原著では、ACBスコアを含むモデルに唾液分泌低下と舌苔を追加すると、ACBスコアの係数の方向が変化する結果も観察されています。
最終モデルではACBスコア1点当たりの調整後オッズ比は0.80でしたが、95%信頼区間は0.57〜1.12であり、統計学的に有意ではありませんでした。
この結果を「抗コリン負荷が高いほど口臭が減る」と解釈することはできません。
唾液や舌苔など、関連経路の途中に位置すると考えられる変数を調整したことによって、係数の意味が変化している可能性があります。
このような結果こそ、単純な回帰係数だけではなく、モデルの構造や因果的な仮定を考える必要がある理由です。
歯周炎が最終モデルで有意でなかった理由
今回の研究では、歯周炎に該当する患者さんでは総VSC濃度が高い傾向がありました。
しかし、官能検査で定義した口臭の有無を結果変数とした最終モデルでは、歯周炎は独立した有意因子ではありませんでした。
これを「歯周炎は口臭の原因ではない」と読むのは適切ではありません。
総VSCと官能検査という評価項目の違い、唾液や舌苔との関連、歯周炎の評価方法、標本数など、複数の要因を考える必要があります。
ここからが重要――81人研究の統計学的な限界を検証する
81人という小標本
今回の研究は81人です。3疾患群に分けると、それぞれ26〜28人になります。
さらに、官能検査で口臭ありと判定されたのは全体で38人でした。
この規模で複数の説明変数を使用した統計モデルを作る場合、推定値が不安定になったり、標本に特有の傾向を拾ってしまったりする可能性があります。
今回の研究でも、唾液分泌低下の調整後オッズ比6.81の95%信頼区間は1.37〜33.86と非常に広くなっています。
点推定値だけを見るのではなく、この不確実性を考える必要があります。
サンプルサイズ計算に疑問が残る

ここで、原著の研究計画について一つ気になる点があります。
論文では、3疾患群における口臭成分パターンの分布を比較するため、χ²検定を想定して必要なサンプルサイズを計算したと記載されています。
仮定された条件は、効果量Cohen’s w=0.35、自由度6、有意水準0.05、検出力80%でした。
著者らは、この条件から必要人数74人とし、欠測などを考慮して目標人数を81人に設定したと説明しています。
しかし、標準的な非心χ²分布に基づいて同じ条件を再計算すると、検出力80%に必要な最小整数人数は112人になります。
74人の場合の計算上の検出力は約59.3%。81人の場合でも約64.0%です。
このため、原著に記載されたサンプルサイズ計算には、設定や計算方法の再確認が必要と思われる不整合があります。
ただし、ここで重要な注意点があります。
この再計算は、通常の非心χ²分布を用いた漸近的なχ²検定を前提とするものです。
実際の原著では、口臭成分パターンの群間比較に、モンテカルロ推定を用いたFisherの正確確率検定が使用されています。
そのため、再計算した検出力が、原著で実際に採用された検定の検出力と完全に一致するわけではありません。
また、原著で用いられたサンプルサイズ計算ソフトや詳細な設定が完全には記載されていません。
したがって、必要人数74人という記述が再現できないことは方法論上の疑問として指摘できますが、単純に計算ミスだったと断定することは避けるべきでしょう。
検出力の再計算が対象としているのはVSCパターンの比較である
ここでもう一つ、統計学的に区別しておきたい点があります。
先ほど紹介した必要人数112人、81人で検出力約64.0%という再計算は、原著に記載された「3疾患群におけるVSC成分パターンの分布比較」を対象とした条件によるものです。
これは、官能検査による口臭該当割合の群間比較を直接評価した検出力計算ではありません。
今回の研究では、官能検査による口臭該当割合の群間比較がp=0.435で有意ではありませんでした。
しかし、その結果について「検出力が64.0%だったから有意差が出なかった」と説明することはできません。
官能検査による口臭該当割合について検出力を検討するのであれば、各群の想定割合や比較方法など、別の条件に基づいた計算が必要になります。
もちろん、各群26〜28人という小標本である以上、口臭該当割合の群間差を検出する能力にも限界がある可能性は考えられます。
しかし、その懸念と、今回独立再計算した64.0%という数字は、直接同一視しないことが重要です。
また、サンプルサイズ計算の疑問があるからといって、実際に観察されたすべての結果が無効になるわけではありません。
今回、DMS濃度やVSCパターンの群間差は大きく、統計学的にも有意でした。
一方、口臭の該当割合に有意差がなかったことを、3群が同等であるという証明として扱うべきでもありません。
有意差が確認されなかったことと、群間差が存在しないことは同じではない。この点を忘れてはいけません。
健常高齢者の対照群が存在しない
今回の研究では、糖尿病、慢性腎臓病、胃食道逆流症という3疾患群が比較されています。
しかし、これらの疾患を持たない健常高齢者の対照群は設けられていません。
したがって、今回の研究だけでは、CKD群のDMSが健常高齢者よりどの程度高いのか、糖尿病群の口腔内型VSCが健常高齢者より多いのかを判断できません。
今回確認できるのは、3疾患群の間に違いがあったということです。
この「疾患群間の比較」と「健康な人との比較」は、明確に区別しなければなりません。
プラークやう蝕の評価が不足している
今回の研究では、歯周状態、天然歯数、義歯装着、歯磨き回数、舌苔などは評価されています。
しかし、プラーク指数、DMFT/DMFS、歯冠う蝕、根面う蝕、修復物の状態などは、十分に記録されていません。
これは、口臭の発生源を検討する研究として大きな限界です。
特に高齢者では、根面う蝕や修復物周囲の清掃状態、義歯の状態なども口腔内環境に関係します。
これらを十分に評価しなければ、疾患群による成分差の一部が、実際には口腔内の状態の違いによって説明される可能性を完全には除外できません。
鼻腔呼気と血液中のDMSを測定していない
今回の研究で最も重要な限界の一つが、DMSの発生源を直接確認していないことです。
研究では口腔内気体を測定しています。鼻から出る呼気は同時に測定していません。血液中のDMS濃度も測定していません。
そのため、DMSが高かったことから血液由来の寄与が疑われても、実際の発生源を確定することはできません。
特に、口腔内型、口腔外型、混合型という分類は、あらかじめ設定された化学成分の閾値に基づいています。
実際の病因を直接確認した分類ではないのです。
eGFRとDMSの相関は、腎機能の重症度を反映しているのか
原著では、eGFRとDMS濃度の間に負の相関が報告されています。Spearman相関係数はρ=−0.47、p<0.001でした。
この結果だけを見ると、腎機能が低いほどDMSが高くなるという関係があるように見えます。
しかし、ここには重要な統計学的問題があります。
今回のCKD群は、そもそもeGFRが15〜44という条件で選ばれています。
一方、糖尿病群とGERD群では、平均eGFRがそれぞれ65.7、78.0でした。CKD群の平均eGFRは32.6です。
つまり、3群はもともとeGFRの分布が大きく異なるように構成されています。
さらに、CKD群ではDMSが高く、糖尿病群では低い傾向がありました。
こうした群間構成の違いによって、全81人をまとめて計算した相関係数に負の相関が現れる可能性があります。
これを、CKD患者26人の内部でも、腎機能が低下するほどDMSが増えているという証拠として扱うことはできません。
その判断には、CKD群内での相関や、病期別の解析、同一患者を追跡したデータなどが必要です。
HbA1cとDMSの相関も同様に慎重に読む必要がある
原著では、HbA1cとDMSにも負の相関が報告されています。ρ=−0.46、p<0.001でした。
しかし、糖尿病群はHbA1cが高く、DMSが低い傾向でした。
慢性腎臓病群では、HbA1cが比較的低く、DMSが高い傾向でした。
このような群間構成が全体の相関に影響している可能性があります。
したがって「血糖管理が良くなるほどDMSが増える」などの因果的な解釈はできません。
異なる集団をまとめて計算した相関と、同じ集団内部での個人差の関係は、必ずしも一致しないからです。
年齢とDMSにも弱い相関が認められていた
もう一つ確認しておきたいのが、年齢の影響です。
今回の研究では、CKD群の平均年齢が76.7歳と、糖尿病群やGERD群より高くなっていました。
さらに、原著Table 5では、全対象者における年齢とDMS濃度にも、弱い正の相関が報告されています。
相関係数はρ=0.24、p=0.029でした。
つまり、この81人全体では、年齢が高い人ほどDMS濃度も高い傾向が観察されています。
ただし、この相関を「年齢が高くなるとDMSが増加する」という因果関係として理解することはできません。
今回の研究では、CKD群がほかの2群より高齢であり、同時にDMS濃度も高くなっています。
そのため、年齢とDMSの相関にも、疾患群の構成による影響が含まれている可能性があります。
さらに、この相関は多数の探索的解析の一つであり、多重検定の影響も考慮する必要があります。
著者らは年齢層別の探索的解析も行っており、65〜74歳と75歳以上の両方で、疾患群による成分パターンの違いが概ね維持されていたと報告しています。
また、多変量解析や媒介分析では年齢を調整しています。
これらは年齢の影響を考慮するための重要な工夫です。
しかし、年齢を調整したことや、年齢層別の解析で同様の傾向が見られたことだけで、年齢による交絡を完全に除外できるわけではありません。
年齢と疾患群の関係、患者の服薬、腎機能、口腔状態などが複雑に関係している可能性もあります。
したがって、CKD群で観察されたDMS濃度の違いを、慢性腎臓病そのものの直接的な影響と断定することは避けるべきでしょう。
多変量モデルには過学習の可能性がある

今回の研究では、最終的な口臭予測モデルのAUCが0.770と報告されています。
AUCは、モデルが口臭ありとなしの人をどの程度区別できるかを評価する指標です。
一般的には0.5に近いほど区別能力が低く、1に近いほど高い区別能力を示します。
ただし、今回の0.770は、モデルの作成に使用したデータで評価した見かけ上の性能です。
研究チームは5分割交差検証も行っています。
その結果、交差検証後のAUCは0.686でした。見かけ上のAUCより低くなっています。
さらに、較正勾配は0.43でした。
これは、モデルが予測確率の強弱を過大に表現している可能性を示します。
81人という小さな研究から作られたモデルを、そのまま一般の歯科外来で使用できる予測モデルと考えることはできません。
感度分析が行われていることは評価できる
一方で、この研究では欠測値の多重代入、Firth補正、口臭の定義変更、義歯装着者や喫煙者を除外した分析などが行われています。
解析条件を変えても、唾液分泌低下や舌苔との関連が一定程度維持されるかを確認しようとした点は評価できます。
ただし、すべての分析で統計学的な有意性が維持されたわけではありません。
対象者を絞ると信頼区間が広くなる結果もありました。
また、アウトカムの定義を変更した場合には、結果の解釈も変わりました。
そのため、感度分析が行われたことだけで、研究結果が十分に確立されたと判断するべきではありません。
多重検定の問題も考える必要がある
今回の研究では、多くの項目が評価されています。
H₂S、CH₃SH、DMS、総VSC、官能検査、VSCの成分パターン、唾液流量、舌苔、服薬、歯周状態、QOLなどです。
さらに、相関分析、多変量解析、媒介分析、年齢や性別による層別解析、感度分析など、多数の統計解析が行われています。
このように多くの検定を実施する場合、個々のp値が0.05未満だったとしても、そのすべてが再現性の高い関連を示しているとは限りません。
複数の検定を繰り返すことで、偶然に統計学的有意差が認められる可能性も増えるからです。
今回の原著では、群間の事後比較などにBonferroni補正が使用されています。
しかし、研究全体で行われたすべての解析について、単一の多重検定補正が適用されているわけではありません。
したがって、特に探索的な関連や、p値が有意水準に近い結果については、多重検定と小標本による不安定性を考慮する必要があります。
一方、DMS濃度やDMS高値割合の群間差は大きく、p値も0.001未満でした。
この結果と、探索的な相関分析で得られた境界的な有意差を、同じ程度の確実性を持つ結果として扱うべきではありません。
医学研究では、p値が有意かどうかだけではなく、効果量、信頼区間、研究デザイン、測定方法、多重検定、そして再現性を総合して考えることが重要です。
今回の81人研究は、興味深い仮説を提示した研究として評価できます。
しかし、単一の小規模研究だけで、全身疾患による口臭成分の違いが確立されたと結論することはできません。
DMSが高ければ腎臓病なのか――呼気分析を診断検査として考える
DMS高値36人の内訳
今回の研究で、DMSが8ppb以上だった人は全81人中36人でした。
その内訳は慢性腎臓病24人、胃食道逆流症11人、糖尿病1人です。
つまり、DMSが高かった36人のうち、12人はCKD群ではありませんでした。
この事実だけでも、DMS高値が慢性腎臓病に固有の所見ではないことが分かります。
病気のある人で成分が高いことと、病気を診断できることは違う
医学研究では、ある疾患の患者さんで特定の検査値が高いことが示されても、それだけでは診断検査として使用できません。
診断検査として評価するには、感度や特異度、陽性的中率、陰性的中率などを検討する必要があります。
さらに、どのような患者集団に検査を使用するかも重要です。
今回の研究では、CKD患者の割合が26/81人でした。
研究目的に応じて疾患群を構成しているため、実際の歯科外来におけるCKD患者の割合とは異なります。
そのため、今回のDMS高値者の内訳から、一般の歯科外来でDMSを測定した際の陽性的中率を推定することはできません。
CKD群26人中24人という数字の不確実性
CKD群におけるDMS高値92.3%は、非常に印象的な数字です。
しかし、分母は26人です。
二項割合のWilson法による95%信頼区間を計算すると、おおよそ75.9〜97.9%となります。
この幅は、標本が小さいため推定に不確実性があることを示しています。
また、この割合は特定の研究対象者と測定条件で得られた数字です。
CKD全体におけるDMS高値の一般的な頻度が92.3%だと確定したわけではありません。
腎機能の評価には本来の医学的検査が必要
慢性腎臓病の評価には、血清クレアチニンから推定されるeGFRや、尿アルブミン・尿タンパクなど、確立された医学的指標が使用されます。
今回のDMS測定は、それらの検査を置き換えるものではありません。
たとえば歯科医院で口臭を認めた患者さんについて、DMSが高いという情報だけから腎機能の異常を診断することはできません。
逆に、DMSが低いから腎機能は正常だと判断することもできません。
現段階でDMS分析を考えるなら、口腔外の要因が関与している可能性を検討する補助情報という位置づけが適切でしょう。
口臭は患者さんの生活にどのような影響を与えるのか
口臭は、化学物質の問題であると同時に、患者さんの生活に関わる問題でもあります。
口臭を気にすることで、人との会話に不安を感じたり、距離を取ったり、対人関係への負担を感じたりする場合があります。
そのため、口臭の研究では、化学物質の濃度だけでなく、生活の質も評価する必要があります。
今回の研究では、OHIP-14やHALTなどの質問票が使用されました。
OHIP-14は、口腔の状態が日常生活や心理社会的な側面に及ぼす影響を評価する尺度です。
今回の研究では、OHIP-14スコアと総VSC濃度に正の相関が認められました。
相関係数はρ=0.52、p<0.001でした。
一方、DMSとの間には有意な相関が確認されませんでした。
この結果は、患者さんの口腔関連QOLと総VSC濃度が関係している可能性を考える材料になります。
ただし、DMSが生活の質に影響しないと証明されたわけではありません。
また、患者さん自身の口臭の自覚と、他者による官能検査の結果が必ず一致するわけでもありません。
そのため、患者さんが口臭を気にしている場合には、本人の訴えを軽視せず、客観的な評価と心理社会的な側面の両方を考える必要があります。
歯科医院では、口臭をどのように評価するべきなのか

最初に口腔内を確認する意義
今回の研究で全身疾患ごとの成分差が観察されたからといって、口臭患者さんの診察を最初から全身疾患の検査に置き換えるべきではありません。
一般的な口臭では、口腔内の要因が重要です。
舌苔、歯周組織、歯垢、う蝕、義歯、補綴物、唾液分泌などを丁寧に評価する必要があります。
特に高齢者では、根面う蝕、義歯の清掃状態、口腔乾燥なども重要な確認項目です。
問診から得られる情報
口臭の評価では、いつから気になっているか、どのような時間帯に強いか、ほかの人から指摘されたことがあるかなどを確認します。
また、口腔乾燥、味覚の変化、鼻咽頭症状、逆流症状、既往歴、服薬内容なども、必要に応じて確認します。
口臭の自覚と客観的な測定結果が一致しない場合もあるため、問診と検査の双方が重要です。
唾液分泌の評価
今回の研究では、唾液分泌低下が口臭と独立した関連を示しました。
そのため、口臭を訴える患者さんで口腔乾燥が疑われる場合には、主観的な乾燥感だけでなく、必要に応じて唾液流量を測定することも考えられます。
ただし、測定条件や時間帯などによって結果が変わり得るため、一度の測定値だけで患者さんの唾液機能全体を判断しないことが重要です。
口腔内の治療後も口臭が残る場合
歯周治療や口腔清掃、舌苔の管理などを行っても、口臭が残る場合があります。
そのような場合には、口腔内の原因を再評価したうえで、鼻咽頭、呼吸器、全身疾患などの可能性を検討することがあります。
しかし、口臭が残るという理由だけで、必ず全身疾患が存在すると判断することもできません。
患者さんの症状や既往歴、診察所見に応じて、必要な評価を選択するべきでしょう。
口臭測定装置は万能ではない
OralChromaのような携帯型ガスクロマトグラフは、口臭成分を分けて測定できる点で有用な情報を提供します。
しかし、すべてのにおい物質を測定できるわけではありません。
また、測定された物質から原因疾患を直接確定できるわけでもありません。
口臭の診察では、測定装置、官能検査、口腔内診査、問診などを組み合わせて考える必要があります。
口臭をきっかけに考える医科歯科連携
糖尿病患者さんの場合
糖尿病患者さんでは、歯周組織の状態、唾液分泌、口腔清掃状況、服薬などを総合的に確認することが重要です。
糖尿病と歯周炎は相互に関連しており、医科と歯科の双方から管理を考える必要があります。
ただし、口臭成分だけで血糖コントロール状態を判断することはできません。
慢性腎臓病患者さんの場合
慢性腎臓病患者さんでは、腎機能、病期、透析の有無、服用薬、唾液分泌、口腔乾燥などを考慮する必要があります。
特に口腔乾燥への対応では、水分管理にも注意が必要です。
一般的に口腔乾燥があると、水分摂取を勧めたくなるかもしれません。
しかし、慢性腎臓病の患者さんでは、病期や心不全などの併存疾患によって、水分管理の方針が異なる場合があります。
もちろん、CKDだから全員が飲水制限を必要とするわけではありません。
重要なのは、患者さんの医科的な管理方針に反する指導を一律に行わないことです。
口腔保湿剤などを含め、必要に応じて主治医と情報共有することが重要になります。
胃食道逆流症患者さんの場合
GERD患者さんでは、逆流症状の医学的管理と、口腔内の口臭原因を区別して考える必要があります。
逆流症状があるからといって、口臭の原因がすべて胃であると決めつけるべきではありません。
一方、歯科的な要因だけで説明しきれない場合には、医科での評価が必要になることもあります。
服薬情報を共有する意義
今回の研究では、抗コリン負荷と唾液分泌、VSCとの関連が検討されました。
高齢者の口腔乾燥では、薬剤の影響を考えることが重要です。
しかし、薬剤の変更や減量は、原疾患の治療に大きく影響する場合があります。
歯科側が口腔乾燥を理由に患者さんへ自己判断で服薬を中止するよう勧めることは適切ではありません。
必要に応じて処方医や薬剤師と連携し、口腔内の状態、唾液分泌、患者さんの症状を具体的に共有することが重要です。

口臭の化学分析が全身疾患の診断に役立つ日は来るのか
今回の研究を読むと、口臭の化学成分から全身疾患の関与を推測できる可能性に期待したくなります。
特に慢性腎臓病群でDMSが設定閾値以上となる患者の割合が高かったことは、興味深い結果です。
しかし、医療で診断検査として使用するためには、まだ多くの課題があります。
まず、健常対照群を含めた、より大規模な研究が必要です。
CKDについては、軽度から進行期まで、病期別に検討する必要があります。
さらに、口腔内のプラーク、う蝕、歯周状態、舌苔、義歯などを包括的に評価することが重要です。
また、口腔呼気と鼻腔呼気を同時に測定し、可能であれば血液中の関連物質も測定する必要があります。
そうすることで、実際に口腔外由来の成分がどの程度存在するのかを、より詳しく検討できます。
同じ患者さんを繰り返し測定することも重要です。
腎機能の変化、薬剤変更、口腔管理などに伴って、呼気成分がどのように変化するかを追跡すれば、横断研究では分からなかった時間的な関係を検討できる可能性があります。
さらに、今回と異なる医療機関や患者集団でも、同じ結果が再現されるかを確認する必要があります。
数値の違いだけでは診断検査として十分ではない
仮にDMS濃度によってCKD患者と非CKD患者をある程度区別できたとしても、それだけで臨床的に役立つ検査とは限りません。
既存の腎機能検査と比較して、追加の診断情報が得られるかどうかが重要です。
また、呼気検査を行うことで、患者さんの早期発見や適切な受診につながるか、実際の健康状態が改善するかといった点も検討する必要があります。
研究上の成分差と、患者さんにとっての臨床的な利益は別の問題です。
歯科から得られる情報を全身の健康へつなげる
歯科領域では、口腔内の状態や唾液、細菌叢などの情報が、全身の健康とどのように関係するかについて研究が進められています。
当院の別の院長コラムでも、唾液検査と将来の糖尿病・高血圧リスクとの関連を取り上げました。
「唾液検査で5年後の糖尿病・高血圧がわかる?――国内5年追跡研究で見えた『約1.7倍』の意味と限界」
しかし、唾液や呼気に含まれる物質が全身疾患と関連することと、それらを使って患者さんの病気を正確に診断・予測できることは同じではありません。
今回の81人研究も、完成された診断検査を提示したものではありません。
呼気成分の違いがどのような意味を持つのか、これから詳しく検証する価値があることを示した研究と考えるべきでしょう。
今回の研究から、何が分かり、何が分からなかったのか
今回の研究で観察されたこと
65歳以上の糖尿病、慢性腎臓病、胃食道逆流症の患者81人を比較したところ、官能検査による口臭の該当割合には統計学的に有意な群間差が認められませんでした。
一方、3種類のVSCの成分パターンには明瞭な群間差が観察されました。
慢性腎臓病群ではDMSが設定閾値以上となるパターンが多く、糖尿病群では口腔内型が多く、GERD群では不均一なパターンでした。
また、唾液分泌低下と舌苔は、今回の最終的な多変量モデルにおいて、官能検査で定義した口臭と独立した関連を示しました。
今回の研究から示唆されること
高齢患者の口臭には、口腔内の細菌性要因だけでなく、全身の状態や薬剤の影響など、複数の要因が関係している可能性があります。
特にDMSの測定は、口腔外由来の成分が関与している可能性を考える手掛かりになるかもしれません。
また、抗コリン負荷と口臭関連VSCの関係には、唾液分泌低下などが介在する可能性があります。
今回の研究では証明されていないこと
一方、口臭成分だけで糖尿病、慢性腎臓病、GERDを診断できることは証明されていません。
DMS上昇がCKDそのものによって引き起こされたことも、直接確認されていません。
腎機能が悪化するにつれてDMSが増加するという時間的な関係も示されていません。
抗コリン薬の負荷を減らせば、実際にVSC濃度や官能検査による口臭が改善することも、今回の研究では検証されていません。
さらに、今回の研究では健常対照群がなく、口腔内の一部の重要な指標も十分に評価されていません。
鼻腔呼気や血液中のDMSも測定されていないため、口腔外由来の口臭を確定した研究ではありません。
今回の研究は、口臭の化学成分と全身状態の関係について、新しい仮説を検討するための材料を提供した研究と考えるのが適切です。
まとめ――口臭を「消す」だけでなく、何が発生しているのかを考える
2026年11月18日に公表された今回の研究では、65歳以上の外来患者81人について、糖尿病、慢性腎臓病、胃食道逆流症という3疾患群で口臭の化学成分が比較されました。
官能検査による口臭の該当割合には、統計学的に有意な群間差が確認されませんでした。
しかし、口臭を構成する揮発性硫黄化合物のパターンには違いがありました。
特に慢性腎臓病群では、26人中24人、92.3%でDMSが研究の設定閾値以上でした。
ただし、この92.3%は口臭がある人の割合ではありません。
また、DMSが高いことから血液由来の口臭が疑われても、その発生源や原因疾患を確定できるわけではありません。
一方、唾液分泌低下と舌苔は、今回の研究で口臭の有無と独立した関連を示しました。
抗コリン負荷、唾液分泌、舌苔、VSCとの関連も検討され、高齢患者の口臭を考える際には服薬情報が重要になる可能性が示されました。
日本国内の研究を見ても、舌苔や口腔乾燥の重要性、薬剤性口腔乾燥への対応、高齢患者の口腔管理に関する知見が蓄積されています。
ただし、舌苔の改善、主観的な口腔乾燥感の改善、VSCの低下は、それぞれ異なる結果です。
また、介入研究における群内改善と、対照群に対する優越性も同じではありません。
それらを混同しないことが重要です。
今回の研究は、呼気の化学成分を分けて調べることで、口臭の複雑な背景を少しずつ理解できる可能性を示しています。
同時に、数値から原因を断定することの難しさも示しています。
口臭は、患者さんにとっては「においがするか、しないか」という切実な問題です。
しかし、その背景を医学的に考えると、口腔内の細菌、舌苔、唾液、歯周組織、服用薬、全身疾患など、さまざまな要因が関わっている可能性があります。
そのため、口臭を診る際に大切なのは、目立つ数値から診断を急ぐことではなく、その数値が患者さんの身体の中で何を反映しているのかを慎重に考えることだと思います。
歯科で得られる情報を口腔内だけで完結させず、必要に応じて全身の健康を考える手掛かりにつなげていくこと。
その一方で、研究からまだ言えないことを、言えるかのように扱わないこと。
その両方を大切にしながら、これからも新しい研究を読み解いていきたいと思います。
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