2026年11月16日

(受付さんの備忘録)

はじめに|虫歯は、本当に本人の努力だけで決まるのでしょうか?
毎日歯を磨いているのに、虫歯になるのはなぜ?
「毎日ちゃんと歯を磨いているのに、どうして虫歯になるんだろう?」
歯の健康について考えたとき、そんな疑問を持ったことはありませんか。
もちろん、虫歯予防に毎日の歯磨きは大切です。フッ化物配合歯磨剤を適切に使うことや、甘いものの食べ方を見直すことにも、科学的な根拠があります。
しかし、虫歯になるかどうかを、すべて本人の努力だけで説明できるのでしょうか。
例えば、スーパーで飲み物を選ぶ場面を想像してみてください。
子どもの目に入りやすい場所には、カラフルなパッケージの飲み物が並んでいます。人気のキャラクターが描かれていたり、テレビや動画で見たことのある商品が置かれていたりするかもしれません。
子どもはその商品を見つけて、「これが飲みたい!」と手に取ります。
一方、保護者の方も、毎回すべての商品の成分をじっくり比較できるわけではありません。
価格、買い物に使える時間、子どもの好み、商品の保存のしやすさなど、いろいろな条件を考えながら選んでいると思います。
こうした日常の選択には、食品を作り、販売し、広告を出す企業の活動も関係しています。
そして、その影響は「どの商品を買うか」という話だけでは終わりません。
どんな食品が安く手に入るのか。どんな商品が健康的だと感じられるのか。子どもは、どんな広告を繰り返し目にするのか。
さらに、健康について何が研究され、どのような政策が選ばれるのか。
こうした、普段はあまり意識しない仕組みまで、口の健康に関係している可能性があります。

日本人の97.3%は毎日歯を磨いている
ここで、日本の歯磨き習慣について、一つ興味深い数字をご紹介します。
厚生労働省の令和6年歯科疾患実態調査では、1歳以上で毎日歯を磨く人の割合は97.3%でした[3]。
この数字は、2025年12月24日に公表された正誤情報を反映したものです。
もちろん、「毎日歯を磨いている」と回答したことと、適切な方法で十分に磨けていることは同じではありません。この調査結果だけで、歯磨きが虫歯をどの程度予防しているかを判断することもできません。
それでも、日本では毎日の歯磨きが非常に広く定着していることが分かります。
では、これほど多くの人が歯磨きをしている社会で、虫歯を減らすためには、さらに何を考えればよいのでしょうか。
2026年11月13日、英国の歯科医学誌『British Dental Journal』に、この問題を少し違った方向から考えるレビュー論文が公開されました。
論文のタイトルは、「How commerce influences health and oral health」。
日本語では「商業活動は健康と口腔健康にどのような影響を与えるのか」といった意味です。
今回の論文が投げかけているのは、虫歯予防を考えるとき、歯磨きや食生活という個人の問題だけを見ていてよいのか、という問いです。
ただし、最初にお伝えしておきたいことがあります。
今回の研究は、「企業が虫歯を増やしている」と一方的に結論づけたものではありません。
企業活動には、健康上のリスクを増やす方向に働くものもあれば、フッ化物配合歯磨剤や歯科医療機器の開発など、健康を守るために役立つものもあります。
今回は、この両方の側面を見ながら、虫歯予防を少し広い視点から考えてみたいと思います。
英国の研究者が考えた「商業活動と口の健康」の関係
2026年11月13日に公開されたBritish Dental Journalのレビュー

今回の中心となる論文を発表したのは、英国カーディフ大学歯学部のIvor G. Chestnutt氏とAnwen L. Cope氏です。
論文は『British Dental Journal』241巻の621〜625ページに掲載され、2026年11月13日に公開されました[1]。
研究者たちが注目したのは、砂糖、タバコ、アルコールなどの製品をめぐる商業活動と、人々の健康との関係です。
特に、虫歯、歯周病、口腔がんといった口の病気に関係する危険因子が、企業の製造・販売・広告活動とどのようにつながっているかを考察しています。
ただし、砂糖、タバコ、アルコールが、それぞれの病気に同じように作用するという意味ではありません。
虫歯では糖の摂取、歯周病では特に喫煙、口腔がんでは喫煙や飲酒などが重要な危険因子となります。病気ごとに、原因や関連する仕組みは異なります。
論文では、こうした製品そのものの健康影響に加えて、広告、販売戦略、研究資金、政策への働きかけ、歯科医療の提供体制なども検討しています。
ナラティブレビューとは、どのような研究なのでしょうか?
ここで、研究の種類について確認しておきます。
今回の論文は、ナラティブレビューと呼ばれる形式です。
ナラティブレビューは、あるテーマについて発表されてきた研究や資料を整理し、その分野で何が分かっているのか、どのような問題が残されているのかを論じるものです。
今回の場合、研究者たちは33件の参考文献を挙げながら、商業活動と口腔健康の関係について考察しています。
新たに患者さんを募集して、虫歯の本数を調べたわけではありません。食品広告を見た子どもと見なかった子どもを長期間追跡し、虫歯になった割合を比較した研究でもありません。
また、系統的レビューやメタ解析のように、あらかじめ決めた方法で関連研究を網羅的に検索し、一定の基準で採用して統計的に統合した研究とも異なります。
そのため、原著の主張には、先行研究に基づく事実の整理だけでなく、著者らによる解釈や政策的な提言も含まれています。
今回の論文は、虫歯の新しい原因を一つ発見した研究というより、個人の生活習慣に注目するだけでなく、企業活動や社会の仕組みまで視野を広げるためのレビューだと理解すると分かりやすいと思います。
「健康の商業的決定要因」とは何でしょうか?

健康は、家庭や病院の中だけで決まるわけではない
健康について考えるとき、私たちは食事、運動、睡眠、歯磨きといった、日常生活の行動を思い浮かべることが多いと思います。
もちろん、こうした生活習慣は大切です。しかし、人々の健康は、個人の行動だけで決まるわけではありません。
所得、教育、住んでいる地域、働き方、周囲の人の支援、医療を利用しやすいかどうかなど、社会的な条件も関係します。
このような考え方は、「健康の社会的決定要因」と呼ばれています。
そして、今回の論文が特に注目したのが、「健康の商業的決定要因」です。
英語ではCommercial Determinants of Healthと呼ばれます。
世界保健機関(WHO)は、民間部門の活動が人々の健康に直接的・間接的な影響を与え、その影響には良いものも悪いものもあるという考え方を示しています[2]。
少し難しい言葉ですが、身近な例を考えると理解しやすくなります。
どの商品を作り、どこで、いくらで売るのか
企業は、消費者が何を求めているかを考えながら商品を開発します。
その商品をいくらで販売するか、どこで取り扱うか、どんなパッケージにするか、誰に向けて広告を出すかも決めます。
例えば、ある地域では、砂糖を多く含む飲料が手頃な価格で簡単に購入できる一方、水や無糖飲料の選択肢が少ないかもしれません。
また、子どもがよく見る動画やSNSに、特定の菓子や飲料の広告が繰り返し表示されることもあります。
逆に、企業が食品に含まれる砂糖を減らしたり、フッ化物配合歯磨剤を使いやすい価格で販売したりすることもあります。
つまり、同じ商業活動でも、人々の健康を守る方向にも、健康上のリスクを増やす方向にも働く可能性があるのです。
「自分で選んだ」と「何を選びやすいか」は別の問題
私たちは毎日、自分の意思で食品や飲み物を選んでいます。
だからといって、その選択が周囲の環境と無関係に行われているわけではありません。
同じ商品でも、よく目にする場所に置かれているかどうか、価格が手頃かどうか、広告でどのような印象を持っているかによって、選ばれやすさが変わる可能性があります。
もちろん、広告を見た人が必ずその商品を買うわけではありませんし、本人の好みや判断も重要です。
しかし、健康的な商品を選ぶには毎回努力が必要で、そうでない商品は簡単に手に入るという環境があったとしたら、個人の努力だけを求めることが最善なのでしょうか。
今回の論文では、こうした「選択する前の環境」に目を向ける重要性を指摘しています。
そもそも、砂糖はどのように虫歯に関わるのでしょうか?
砂糖が歯を直接削っているわけではない
ここで、虫歯が起こる基本的な仕組みについても整理しておきます。
虫歯は、砂糖が歯に触れた瞬間に、砂糖そのものが歯を溶かしてできる病気ではありません。
歯の表面には、さまざまな細菌が集まってできたプラーク、いわゆる歯垢が付着します。
このプラークの中にいる細菌が、食品や飲料に含まれる発酵性糖質を利用すると、酸が作られます。
酸によって歯の表面のミネラルが失われる現象を、脱灰といいます。
一方、口の中には唾液があります。唾液には酸を中和したり、失われたミネラルの回復を助けたりする働きがあります。
この回復に関わる現象が再石灰化です。
虫歯の発生や進行には、脱灰と再石灰化のバランスが関係しています。

甘いものは「量」だけでなく「摂る頻度」も大切
砂糖を含む飲食物を頻繁に摂ると、プラーク内で細菌による酸産生が繰り返される機会が増えます。
例えば、甘い飲料を長時間にわたって少しずつ飲み続けると、歯が糖に繰り返し曝露されることになります。
そのため、虫歯予防では、砂糖を摂る総量だけでなく、飲食の回数やタイミングも考える必要があります。
ただし、これは「甘いものを一度に大量に摂れば安全」という意味ではありません。
摂取量と摂取頻度の両方を考えることが重要です。
また、虫歯のリスクは砂糖の摂取だけで決まるわけでもありません。歯の形態、唾液の状態、プラークの付着、フッ化物の利用、年齢、食生活など、複数の条件が関係しています。
世界保健機関は、成人と子どもの遊離糖類の摂取を総エネルギー摂取量の10%未満に減らすことを推奨し、5%未満に減らすことには追加的な健康上の利点がある可能性を示しています[4]。
ここでいう遊離糖類には、食品や飲料に添加された糖だけでなく、蜂蜜、シロップ、果汁、濃縮果汁に含まれる糖も含まれます。
丸ごとの果物や、無糖の牛乳にもともと含まれる糖とは、区別して考える必要があります。
こうした虫歯の基本的な仕組みを理解すると、企業が食品の糖分を減らしたり、消費者が砂糖を含む飲食物を摂る機会を減らしたりすることが、なぜ虫歯予防と関係するのかが分かりやすくなります。
虫歯予防には「川下」と「川上」の2つの考え方がある

「川下」の予防は、一人ひとりの行動を変える方法
今回の論文には、少し変わった表現が登場します。
それが、DownstreamとUpstreamという言葉です。日本語では、それぞれ「川下」と「川上」と表現することがあります。
最初に「川下」の予防から考えてみましょう。
例えば、歯科医院で患者さんに正しい歯磨きの方法を説明すること。フッ化物配合歯磨剤の使い方をお伝えすること。甘い飲料を何度も飲み続けないようにアドバイスすること。
これらは、一人ひとりの行動を変えることに働きかける方法です。
患者さんそれぞれの生活状況や口腔内の状態に合わせられるため、歯科診療では非常に重要です。
ただし、知識を得ることと、それを毎日の生活で長期間続けることは同じではありません。
仕事や家事で忙しい日もありますし、子どもの成長によって生活のリズムが変わることもあります。分かっていても、毎回理想的に実行できるとは限らないのです。
「川上」の予防は、病気になりやすい環境そのものを変える方法
一方、川上の予防は、個人が行動を選ぶ前の環境や条件に働きかける方法です。
例えば、学校の自動販売機で砂糖の多い飲料を減らし、水や無糖のお茶を選びやすくすること。食品メーカーが商品の砂糖含有量を減らすこと。子ども向けの食品広告について、健康への影響を考慮したルールを設けること。
こうした方法は、一人ひとりに毎回「我慢してください」と伝えるのではなく、健康的な選択をしやすい条件を整えようとするものです。
例えば、身近に水や無糖飲料が用意されていれば、甘い飲み物を我慢するという負担が小さくなる場合があります。
ただし、健康的な環境を整えるという考え方にも、選択の自由や費用負担など、考えるべき問題があります。何でも規制すればよいという単純な話ではありません。
大切なのは、どちらか一方を選ぶことではない
原著は、川下の予防を否定しているわけではありません。
個人に合わせた歯磨き指導や食生活のアドバイスが大切であることを認めたうえで、集団全体の口腔健康を改善し、健康格差を縮めるには、川上の働きかけも必要だと論じています。
これは、私たちの毎日の診療について考えるうえでも重要な視点だと思います。
歯科医院では、患者さん一人ひとりの口の状態を確認し、その方に合った予防方法を考えます。
しかし、患者さんが日常生活の中でどんな食品を買えるか、どんな広告を目にするか、どんな経済的条件のもとで生活しているかを、歯科医院だけで変えることはできません。
一人ひとりを支える予防と、誰もが予防を実践しやすい環境づくり。
この両方を考えることが、今回の論文の大きな主張の一つです。
企業は、どのような方法で食品を売っているのでしょうか?

原著が整理した6種類の商業的な手法
食品や飲料の広告と聞くと、テレビCMや店頭のポスターを思い浮かべるかもしれません。
しかし、今回の論文で扱われている商業活動は、それだけではありません。
原著の図2では、口腔健康に悪影響を及ぼす可能性がある商品の販売促進について、6つの系統の手法が整理されています。
① 科学的な証拠に疑問を生じさせる
ある製品の健康上の問題が科学的に指摘されたとき、その証拠を疑わしく見せようとする活動です。
例えば、都合のよい研究結果だけを取り上げたり、科学的な不確実性を実際以上に強調したりする方法が挙げられています。
もちろん、研究結果を批判的に検討すること自体は、科学にとって必要です。
問題となるのは、特定の商品を売る利益を守るために、証拠の扱いが不適切になったり、研究上の不確実性が誤解を招く形で利用されたりする場合です。
② 積極的なマーケティングを行う
商品の印象を変えたり、特定の人々に向けて繰り返し広告を出したりする方法です。
スポーツや楽しさ、元気さといったイメージを商品と結びつけることで、商品への好感を高めようとする活動も含まれます。
ただし、スポーツ選手が広告に出演しているだけで、その商品が健康に有害だとか、広告が違法だと判断できるわけではありません。
商品の実際の成分や摂取方法と、広告によって生まれるイメージを分けて考えることが重要です。
③ 政策や規制に働きかける
企業が、法律や課税制度、広告規制などについて政府や行政機関へ意見を伝える活動です。
こうした活動には、制度の問題点を指摘したり、技術的な情報を提供したりする正当なものもあります。
一方、公衆衛生上の対策を妨げる方向に働く場合や、企業との利害関係が十分に公開されていない場合には、問題となることがあります。
④ 企業との関係が見えにくい組織を利用する
一見すると独立した団体のように見えても、実際には特定の企業から資金提供を受けている場合があります。
その関係が分かりにくいまま、商品や政策について意見が発信されると、消費者や行政機関が情報の背景を判断しにくくなる可能性があります。
重要なのは、資金提供を受けたという事実だけで意見を否定することではなく、関係性や利益相反を明らかにすることです。
⑤ 世論や社会的な印象に働きかける
企業がスポーツ大会や社会貢献活動を支援したり、著名な人物や団体と関係を築いたりすることがあります。
こうした活動には、実際に社会へ利益をもたらすものもあります。
一方、企業の好ましい印象が強調されることで、販売している商品の健康上の問題が十分に認識されなくなる可能性もあります。
⑥ 子どもや若い世代に訴求する
子どもが好きなキャラクター、色彩、味、ゲーム、動画などを利用して、商品に興味を持ってもらう方法です。
特に、子どもは食品の広告と商品の健康上の影響を、大人と同じように評価できるとは限りません。
そのため、子ども向けマーケティングは、国際的にも公衆衛生上の検討対象となっています。
ただし、これらの6つの手法は、原著が企業活動の特徴を分類したものです。
すべての食品企業が、こうした手法をすべて行っているという意味ではありません。また、広告や研究支援、政策への意見表明という行為そのものが、必ず不正だという意味でもありません。
どのような情報を発信し、どのような利益関係のもとで活動し、実際に人々の健康へどのような影響を及ぼすのかを考える必要があります。
食品広告を見ると、子どもの食べ方は本当に変わるのでしょうか?
96研究・19,372人の系統的レビュー
では、食品広告が実際に子どもの行動へ影響するという科学的な証拠はあるのでしょうか。
この問題を考えるうえで重要なのが、2022年に『JAMA Pediatrics』へ発表されたBoyland氏らの系統的レビューとメタ解析です[5]。
研究者らは、食品や非アルコール飲料のマーケティングが、子どもや若者の食行動、食品への好み、購入に関する行動などにどのような影響を与えるかを調べました。
文献検索で見つかった31,063件の記録から、採用基準を満たした96研究を系統的レビューに含めました。
そのうち80研究、参加者合計19,372人のデータがメタ解析に含まれています。
採用された96研究の内訳は、無作為化比較試験64研究と、非無作為化研究32研究でした。
多数の研究結果を統合している点は、今回の中心となるBritish Dental Journalのナラティブレビューとは異なります。

広告を見た子どもは、食品を選びやすくなった
研究では、食品マーケティングへの曝露が、食品の摂取量、選択、好みなどと関連していることが示されました。
食品摂取量についての統合結果は、標準化平均差0.25でした。95%信頼区間は0.15〜0.35です。
食品の選択については、オッズ比1.77で、95%信頼区間は1.26〜2.50でした。
食品への好みについての標準化平均差は0.30で、95%信頼区間は0.12〜0.49でした。
少し難しい数字なので、意味を整理しておきます。
オッズ比1.77という結果は、広告を見た子どもの虫歯が1.77倍になったという意味ではありません。食品の量を1.77倍食べたという意味でもありません。
広告された食品を選ぶという行動について、比較条件よりもオッズが高かったことを示すものです。
また、標準化平均差0.25という結果も、食べる量が25%増えたという意味ではありません。研究ごとに異なる測定方法を統計的に統合するための指標です。
1.77倍には、健康的な食品の選択も含まれている
ここで、もう一つ重要な点があります。
この研究で統合された食品選択のオッズ比1.77は、砂糖の多い食品の広告だけから計算された数値ではありません。
研究には、健康的な食品に関するマーケティングも含まれています。
原著では、食品選択の統合解析に含まれた27件の効果量のうち、健康的な商品を選ぶ行動を直接評価したものは3件だったと報告しています。
さらに、その3件のうち、実際に健康的な食品のマーケティングへの曝露を調べた研究デザインに由来するものは1件でした。
つまり、27件の効果量の大部分は、健康的でない食品などのマーケティングに関するものでしたが、健康的な商品の選択に関する評価も含まれていたのです。
したがって、オッズ比1.77を「砂糖入り食品の広告を見た子どもは、甘いものを1.77倍選ぶ」と言い換えることは正確ではありません。
また、この研究では、実際の購入行動について明確な関連は確認されませんでした。
食品への好みや選択が変わることと、実際に購入されることも、別の評価指標なのです。
広告の影響が示されても、虫歯まで証明できるわけではない
この研究を虫歯予防に結びつけるとき、最も注意しなければならない点があります。
それは、食品広告が食行動に影響することと、広告によって虫歯が増えることは、同じ結果ではないということです。
食品広告を見て、特定の商品を選びやすくなる。その商品に砂糖が多く含まれていて、摂取量や摂取頻度が増える。さらに、糖への曝露が増えることによって虫歯のリスクが高まる可能性がある。
この流れには、それぞれ別の段階があります。
今回のJAMA Pediatricsの研究では、食品選択や食行動についての影響は認められましたが、歯科疾患そのものに関するデータは不足していました。
さらに、研究結果の間には大きなばらつきがあり、エビデンスの確実性も評価項目によって異なっていました。
食品摂取量や選択については、非常に低いものから中程度までの確実性と評価されています。
したがって、この研究から「広告によって虫歯が何本増える」と計算することはできません。
ただし、広告が食品選択に影響する可能性が示されていることは、虫歯予防に関係する食環境を考えるうえで重要です。

子ども向け食品広告は、テレビCMだけではない
現在、子どもが食品広告に接する場所は、テレビだけではありません。
動画配信サービス、SNS、インターネット上のゲーム、商品パッケージ、店舗など、さまざまな場面で食品の情報を目にします。
2023年にWHOが公表した食品マーケティングに関するガイドラインでは、子どもが糖分、塩分、脂肪などの多い食品の広告に接することや、広告の訴求力が食行動へ与える影響を重視しています[6]。
その対象には、広告を見る回数だけでなく、キャラクターなどを使って子どもに魅力的に感じさせる方法も含まれます。
2025年のUNICEF報告書『Feeding Profit』でも、食品を選ぶ環境や、子ども・若者が接する広告の問題が取り上げられています[7]。
ただし、こうした国際報告の数字を、そのまま日本の子どもの広告曝露率や虫歯発症率として使用することはできません。国や調査方法、対象年齢によって条件が異なるためです。
また、WHOのガイドラインは国際的な政策指針であり、その内容がそのまま日本で法的義務になっているわけでもありません。
それでも、子どもの食品選択を考えるとき、家庭の中で何を食べさせるかだけでなく、家庭の外からどのような情報が届いているのかを見ることにも意味があるのです。
キャラクターの力は、健康的な飲み物を選ぶためにも使える?

水とリンゴジュースを比較した180人の実験
ここまで読むと、広告やキャラクターを使ったマーケティングは、健康にとって悪いことばかりのように感じるかもしれません。
でも、少し違った結果を示す研究もあります。
2025年に『Appetite』へ発表された研究では、5〜11歳の子ども合計180人を対象に、飲み物の容器にキャラクターを付けた場合の選択行動を調べています[8]。
比較された飲み物は、水とリンゴジュースでした。
研究者らは2つの実験を行い、商品のパッケージにキャラクターを表示することが、子どもの選択にどのような影響を与えるかを検討しました。
その結果、水のボトルにキャラクターが描かれていると、子どもはリンゴジュースよりも水を選びやすくなりました。
特に、子どもが知っているキャラクターは、選択へ影響する可能性が示されています。
これは、商品を魅力的に見せる技術が、健康的な選択を後押しする方向にも利用できることを示す興味深い結果です。
悪いのは広告という技術そのものなのでしょうか?
今回の実験では、キャラクターを使うことで、水が選ばれやすくなりました。
つまり、キャラクターを使った広告やパッケージは、必ずしも砂糖の多い食品を売るためだけのものではありません。
どのような商品を、どのような行動につなげるために宣伝するのかによって、健康への意味が変わる可能性があります。
ただし、この研究は比較的小規模な実験です。実際のスーパーで何か月も買い物を続けたときの行動や、その後の虫歯発症まで調べたものではありません。
また、キャラクターへの親しみや商品の好みは、国や文化によって変わることも考えられます。
それでも、企業活動を「健康に悪いものを売るための仕組み」とだけ考えず、健康を守るためにも活用できるものとして見ることが重要だと分かります。
砂糖業界は、虫歯の研究そのものにも影響していたのでしょうか?
1971年、米国で虫歯を減らすための研究計画が始まった
食品を売るための広告だけでなく、健康について何が研究されるのかという部分にも、商業的な利害が関係する場合があります。
今回のBritish Dental Journalのレビューでは、砂糖業界が虫歯研究の方向に影響を与えた可能性を示す歴史的な研究も紹介されています。
その中心となるのが、2015年に『PLOS Medicine』へ発表されたKearns氏らの研究です[9]。
研究者らは、1959年から1971年にかけての砂糖業界の内部資料などを分析しました。
その中には、砂糖業界に関係する319点、合計1,551ページの文書が含まれていました。
研究者らが注目したのは、1971年に米国の国立歯科研究機関が開始したNational Caries Programという虫歯研究計画です。
この計画は、虫歯を大幅に減らすための研究を進めることを目的としていました。

砂糖を減らす研究と、砂糖を摂っても虫歯を防ぐ研究
虫歯を減らすためには、いくつかの方向から研究することができます。
一つは、砂糖の摂取量や摂取頻度そのものを減らす方法です。
もう一つは、砂糖を摂取する生活が続いていても、虫歯になりにくくする技術を開発する方法です。
例えば、虫歯に関係する細菌やプラークへの対策、フッ化物の利用、新しい予防技術の開発などが考えられます。
どちらも、虫歯予防に関係する研究です。
しかし、砂糖を販売する企業にとっては、砂糖の消費を減らす研究と、砂糖の消費を維持したまま虫歯を防ぐ研究では、商業的な利害が異なります。
Kearns氏らの歴史研究では、砂糖業界が後者の方向に研究を向けようとしていたことが、内部文書から示されています。
当時、砂糖と虫歯の関係についての科学的な証拠が積み重なる中、業界側は、砂糖の摂取を減らすことよりも、砂糖によって生じる害を抑える技術的な方法へ関心を向けていました。
その中には、プラークを分解する酵素や、虫歯予防ワクチンなどの研究構想もありました。
業界の提出報告書の78%が、公的な研究公募文書に取り込まれていた
この研究で、特に注目される数字があります。
78%です。
研究者らは、砂糖業界側が国立歯科研究機関に提出した研究報告書と、1971年の最初の研究公募文書を比較しました。
その結果、業界側の提出報告書の内容の78%が、公的な研究公募文書に直接取り込まれていたと報告しています。
ただし、この78%という数字には注意が必要です。
研究予算の78%が砂糖業界から提供されたという意味ではありません。研究計画全体の78%を企業が支配していたという意味でもありません。
あくまでも、提出された報告書の内容が、公的な研究公募文書にどの程度取り込まれたかについての分析結果です。
公的研究公募文書の274行のうち、110行が業界提出資料と重なっていた
さらに原著を詳しく読むと、もう一つの数字が示されています。
1971年の研究公募文書で、研究の優先課題を説明していた部分は合計274行でした。
そのうち110行、約40%が、砂糖業界側の提出報告書からそのまま引用されたか、非常に近い内容に言い換えられていました。
この110行の内訳は、34%がそのままの文章、66%が言い換えられた文章だったと報告されています。
ここで、78%と40%の違いを整理しておきます。
78%は、砂糖業界側の提出報告書を基準にした割合です。
一方、約40%は、公的な研究公募文書の研究優先課題に関する274行を基準にした割合です。
分母が違うため、両者は矛盾する数字ではありません。
このように見ると、業界から提出された資料と、公的な研究計画の内容との間に、かなり大きな重なりがあったことが分かります。
ただし、文書の類似性だけで、研究機関の意思決定がすべて企業の指示によって行われたと証明できるわけではありません。
この歴史研究では、当時の関係者への聞き取りができなかったことや、利用できた内部資料が一つの文書群に限られていたことなどが、研究の限界として挙げられています。

本当に問題なのは「何を研究しなかったか」ということ
この歴史研究で重要なのは、研究公募文書に似た文章があったという事実だけではありません。
研究者らは、砂糖業界の利益を損なう可能性がある研究課題が、公的研究計画の当初の優先事項から外れていたことも指摘しています。
具体的には、食品ごとの虫歯の原因になりやすさを測定する方法など、食品の摂取そのものに注目する研究が十分に優先されていなかったという問題です。
どんな病気でも、研究を進めるには「何を調べるか」という出発点があります。
その出発点に商業的な利害が強く影響すると、社会にとって重要な研究課題が十分に検討されなくなる可能性があります。
これが、今回の歴史研究から読み取れる重要な問題だと思います。
フッ化物の虫歯予防効果が否定されたわけではない
ここで、必ず区別しておきたいことがあります。
今回の歴史研究は、フッ化物による虫歯予防が間違っていたと示したものではありません。
フッ化物配合歯磨剤の虫歯予防効果については、別の多くの研究によって科学的な根拠が積み重ねられています。
砂糖の摂取を減らすことも、フッ化物を適切に利用することも、虫歯予防では重要です。
問題は、ある予防方法が有効かどうかではなく、どの研究課題を優先し、どの選択肢を十分に検討しなかったのかという点です。
有効な予防方法が研究されたことと、別の重要な予防方法が十分に研究されなかった可能性があることは、両立する話なのです。
WHOの砂糖摂取ガイドラインにも、業界から働きかけがあった
2015年のWHOガイドラインを調べた2016年の研究
砂糖業界と健康政策の関係は、1970年代の米国だけの話ではありません。
今回のBritish Dental Journalのレビューでは、WHOが2015年に公表した砂糖摂取ガイドラインに対する産業界の働きかけについても言及しています。
関連する研究として、2016年に『Bulletin of the World Health Organization』へ発表されたStuckler氏らの論文があります[10]。
研究者らは、WHOが作成したガイドラインの草案、関係団体から提出された意見、最終的に公表されたガイドラインの文章を比較しました。
その中には、砂糖産業に関係する団体からの意見も含まれていました。
業界側の意見には、科学的証拠の質への疑問を強調するものや、砂糖の種類による違いを重視するもの、砂糖摂取を減らすことより害を抑える方法を重視するものなどがありました。
しかし、草案と最終版に大きな変更はなかった
ここで、非常に重要な結果があります。
業界からの働きかけがあったにもかかわらず、WHOのガイドラインは、草案から最終版まで全体として大きく変更されていませんでした。
2016年の研究では、草案と最終版の間に小さな変化があり、統計的な文章分析では産業界側の立場へわずかに近づいたと評価されています。
その変化は、砂糖の健康影響に関する科学的証拠の質が低いことを強調する表現などに関連していました。
しかし、ガイドライン全体が産業界の希望どおりに大きく書き換えられたわけではありません。
研究者らは、WHOのガイドライン策定過程が、少なくとも関係者からの意見募集の段階では、産業界からの働きかけに対して比較的強い抵抗力を示したと評価しています。
つまり、「企業がガイドラインに働きかけた」という事実と、「企業が希望したとおりにガイドラインを変更させた」という結論は、同じではありません。
今回の研究では、前者に関する証拠が確認されましたが、後者を単純に結論づけることはできません。
これは、商業活動と健康政策の関係を検証するときに、特に重要な区別です。
メキシコの砂糖税でも、業界による政策への働きかけが調べられている
こうした政策への働きかけは、WHOだけの問題ではありません。
メキシコでは、2014年に砂糖を含む清涼飲料への課税制度が導入されました。
この制度についても、食品・飲料業界がどのような対応を行ったのかを分析した研究があります。
2021年に『BMJ Global Health』へ発表されたPedroza-Tobias氏らの研究では、食品・飲料業界の内部文書などを使用し、メキシコの清涼飲料税をめぐる活動が調べられました[11]。
研究者らは、企業や業界団体が、課税制度の効果に疑問を投げかける研究を支援したり、その研究結果を政策関係者などへ広めたりする活動を報告しています。
こうした活動には、制度が十分な健康上の効果を生まないと主張したり、経済的な悪影響を強調したりするものが含まれていました。
研究者らは、産業界による反対活動が、課税制度の導入前だけでなく、導入後にも続いていたことを指摘しています。
また、メキシコの課税制度をめぐる議論が、同様の政策を他国で検討する際にも影響を与えようとしていたことが分析されています。
ただし、この研究は、産業界がすべての政策決定を思いどおりに動かしたと証明したものではありません。
企業が政策へ働きかけたことと、その働きかけによって実際に政策が変更されたことは、区別して考える必要があります。
このメキシコの事例は、企業活動が商品の広告だけでなく、健康政策をめぐる科学的な議論にも関係していることを示しています。

企業の意見を聞くことと、企業の利益を優先することは違う
企業や業界団体が政策について意見を表明すること自体は、必ずしも不適切ではありません。
企業が持つ技術的な情報や、商品の製造・流通に関する知識が、制度の検討に役立つ場合もあります。
一方、商品の販売利益を守ろうとする立場と、公衆衛生を改善しようとする立場では、重視する点が異なることもあります。
そのため、どの組織が、どのような利益関係のもとで、どのような根拠を使って意見を述べているのかを確認する必要があります。
WHOとメキシコの研究を合わせて見ると、産業界による働きかけの存在だけでなく、その内容と、実際に政策へ与えた影響を分けて検証することが重要だと分かります。
英国では、飲み物の砂糖を減らすために税制まで変えた
2018年に始まった清涼飲料産業税
では、企業の行動を変えるために、社会全体でできることはあるのでしょうか。
今回の原著で紹介されている代表的な政策が、英国の清涼飲料産業税です。
英語ではSoft Drinks Industry Levyと呼ばれ、略してSDILと表記されます。一般には「砂糖税」と呼ばれることもあります。
この制度は、2016年に導入方針が発表され、2018年4月に施行されました。
一定以上の糖分を含む清涼飲料を製造・輸入する事業者に対して課税する仕組みです。
消費者がレジで飲み物を買うたびに、直接政府へ税金を納める制度ではありません。
制度の重要な特徴は、企業が商品を作る段階で、砂糖の含有量を減らす動機が生まれることです。

税金を避けるために、商品の中身を変える
例えば、ある清涼飲料メーカーが、課税対象になる糖分の多い飲料を販売しているとします。
そのメーカーには、価格を上げたり、税負担を受け入れたりするだけでなく、商品の糖分を減らすという選択肢もあります。
商品の配合を変更し、砂糖の量を減らすことができれば、課税対象から外れたり、税負担を小さくできたりする可能性があります。
こうした商品の配合変更は、リフォーミュレーションと呼ばれます。
健康政策によって、消費者だけでなく、企業の商品設計そのものが変わる可能性があるのです。
飲料の平均糖含有量が、100mL当たり3.8gから2.1gへ
英国政府が公表した資料では、2015年から2020年にかけて、SDILの対象範囲にある清涼飲料の平均糖含有量が46%減少したと報告されています[12]。
より正確には、製造企業のブランド飲料と小売業者のプライベートブランド飲料について、販売量で重み付けした平均総糖類含有量が、100mL当たり3.8gから2.1gへ減少したという結果です。
100mL当たり約3.8gから約2.1gへ。英国政府が公表した減少率は46%です。
ここでいう販売量加重平均とは、たくさん販売された商品ほど平均値に大きく影響するように計算したものです。
単純に、すべての商品を1本ずつ同じ重みで平均したものとは異なります。
なお、3.8gと2.1gは丸められた数値です。
この2つの表示値だけで減少率を計算すると、46%と完全には一致しません。46%という数字は、英国政府が元データに基づいて公表した減少率です。
また、この46%という数字は、英国人が摂取する砂糖の総量が46%減ったという意味ではありません。
英国の子どもの虫歯が46%減ったという意味でもありません。
あくまでも、制度の対象範囲にある清涼飲料の販売量加重平均総糖類含有量の変化です。
さらに、英国政府の2024年レビューでは、英国で販売される清涼飲料の販売量の89%が、当時の課税基準に達していない飲料だったと説明されています。
これも、89%の飲料が完全な無糖であるという意味ではありません。
一定の糖分を含んでいても、課税基準より少なければ対象外になるためです。
重要なのは、企業が商品に含まれる砂糖を減らす方向へ動いたという点です。

「添加糖」と「総糖類」は、英国の制度では意味が違う
ここで、英国の砂糖税の仕組みをもう少し正確に説明しておきます。
SDILは、基本的に糖類が添加された対象清涼飲料に適用される制度です。
ただし、課税対象になるかを判断するとき、原則として使われるのは、添加した砂糖だけの量ではありません。
飲料に含まれる総糖類量が、課税基準に達しているかどうかを確認します。
例えば、糖類を添加した飲料に、原材料にもともと含まれる糖類が存在する場合、原則的な糖含有量の判定では、それらを含めた総糖類量を考えます。
つまり、「糖類が添加されているか」という対象条件と、「総糖類が何g含まれているか」という課税基準は、区別する必要があります。
ただし、すべての飲料が同じ条件で対象になるわけではありません。
果汁や乳飲料などには、制度上の適用除外や特例が設けられています。
2028年には課税基準がさらに引き下げられる予定
英国の制度は、2018年の施行後も見直しが進められています。
2026年10月28日に更新された英国政府の資料によると、2028年1月1日から課税基準を変更する予定です[13]。
現行制度では、糖類を添加した対象清涼飲料のうち、総糖類含有量が100mL当たり5g以上の飲料が、原則として課税対象になります。
2028年1月1日からは、この基準が100mL当たり4.5gへ引き下げられる予定です。
さらに、これまで一定の条件で対象外とされていた加糖乳飲料や代替乳飲料についても、課税対象を見直すことが示されています。
ここでも、乳飲料の糖類の扱いには注意が必要です。
英国政府は、乳を原料とする飲料について、牛乳などに自然に含まれる乳糖を考慮した特例を設ける方針を示しています。
乳飲料では、総糖類量から乳由来の乳糖に相当する量を差し引いて課税基準を判断する仕組みが予定されています。
一方、代替乳飲料には別の扱いが予定されており、制度上の条件は完全に同じではありません。
また、砂糖を添加していない通常の牛乳などが、すべて新たな課税対象になるという意味でもありません。
ただし、2026年11月現在、2028年の新基準がすでに施行されているわけではありません。
制度の最終的な適用条件については、今後の法令や英国政府の案内も確認する必要があります。
このように、英国の砂糖税は、単に価格を上げる制度というだけでなく、商品の糖分を減らす方向へ企業の行動を促す仕組みとして発展しています。

英国の砂糖税によって、子どもの歯科医療は実際に変わったのでしょうか?
イングランドでは、虫歯による抜歯入院率が12.1%低下したという研究
飲料の糖分が減ったとしても、それだけで虫歯が減ったと結論づけることはできません。
では、実際の歯科医療に関係する指標はどう変わったのでしょうか。
2023年に公表されたRogers氏らの研究では、英国の清涼飲料産業税と、子どもの虫歯による抜歯入院との関係が検討されました[14]。
ここで注意したいのは、税制は英国全体の制度ですが、この研究で分析したのは、イングランドのNHS病院における入院データだということです。
研究では、2012年1月から2020年2月までのデータを用いて、制度の発表と施行がなかった場合に、虫歯による抜歯入院率がどのように変化していたかを統計的に推定しました。
この研究で使われたのは、介入時系列分析という方法です。
制度導入前後の長期的な推移から、制度が導入されなかった場合にはどのような変化が起きていたと考えられるかを推定し、実際の推移と比較します。
その結果、0〜18歳の子ども全体では、虫歯による抜歯入院率が、制度の発表も施行もなかった場合の推定値と比較して12.1%低下したと報告されました。
この結果は、制度施行から22か月後に相当する2020年2月時点の推定です。
年齢別にみると、0〜4歳では28.6%、5〜9歳では5.5%の相対的な減少が推定されています。
一方、10〜14歳と15〜18歳の年齢群では、統計学的に明確な変化は認められませんでした。
研究者らは、イングランドの子どもの人口を基にすると、年間約5,638件の入院が回避されたことに相当すると推計しています。
ただし、この5,638件も実際に個別の患者について「税によって防げた」と確認した件数ではなく、統計モデルによる推計値です。

12.1%は「虫歯になった子どもが12.1%減った」ではない
ここは、今回の記事で特に注意したいところです。
研究が調べたのは、虫歯による抜歯を伴う病院への入院です。
歯科医院で診断された虫歯の発症率そのものではありません。虫歯になった歯の本数でもありません。
虫歯による抜歯入院は、重度の虫歯や、入院での処置が必要と判断された場合などに関係する指標です。
そのため、抜歯入院が減ることと、虫歯の発症自体が同じ割合で減ることは、同じ意味ではありません。
また、時系列分析には、同じ時期に生じた他の変化を完全に除外できないという限界があります。
飲料の販売状況だけでなく、歯科医療の提供体制、社会的な変化、家庭の行動なども関係している可能性があります。
したがって、砂糖税だけが抜歯入院率の低下を引き起こしたと、実験によって確定したわけではありません。
それでも、飲料の糖分を減らす政策と、小児の歯科関連指標の改善との間に関連が認められたことは、重要な研究結果です。
2026年研究では、歯科診療の治療コース数も減少したと推定
さらに、2026年に『Journal of Dentistry』へ発表された別の研究では、英国の清涼飲料産業税が歯科医療費に与えた影響が分析されています[15]。
この研究も、英国全体の歯科医療費を調べたものではなく、主にイングランドのNHSデータを使用した分析です。
研究者らは、2018年4月から2024年12月までの歯科医療データを用いて、18歳未満の子どもの歯科診療に関係する活動量と費用を評価しました。
ここで使用された重要な指標が、Courses of Treatment、略してCoTです。
日本語では、治療コース数といった意味になります。
英国のNHS歯科診療では、一つの治療コースの中に複数の処置が含まれる場合があります。
そのため、CoTの数は、個々の処置の回数や、治療を受けた患者さんの人数と同じではありません。
研究では、制度が導入されなかった場合の統計モデルによる推定値と比較して、2018年4月から2024年12月までの歯科診療の治療コース数が約348万コース少なかったと推定されました。
この推計の95%信頼区間は約150万〜567万コースでした。
治療コース数の変化に対応するNHSの費用削減額は、約1億2,475万ポンドと推定されています。
さらに、虫歯関連の歯科入院については、約53,093件少なかったと推定され、それに伴う費用削減額は約7,661万ポンドでした。
両者を合わせると、約2億136万ポンドに相当します。
ただし、これらは統計モデルによる推計値です。
実際に348万人が新たな虫歯を免れたという意味ではありません。
また、約2億ポンドという数字も、政府の会計上でその金額の現金が直接確認されたという意味ではありません。
歯科診療の治療コース数は、虫歯の発生だけでなく、医療へのアクセスや受診行動によっても変わる可能性があります。
実際、この研究では、地域の経済的な不利の程度によって、治療コース数の変化が異なっていました。
社会経済的な不利が大きい上位2階層では、治療コース数がむしろ増加したと推定されています。
一方、歯科関連の入院は、すべての階層で減少したと推定されており、減少は経済的に不利な地域で大きい傾向がありました。
つまり、単に「歯科治療が減った」とまとめるだけでは、研究の意味を正しく伝えられません。

健康格差まで縮まったのか?研究によって結果が異なる
もう一つ重要なのが、健康格差への影響です。
集団全体の虫歯関連指標が改善したとしても、社会的に不利な立場の人々と、そうでない人々との間の差が縮まるとは限りません。
2026年に『Journal of Dental Research』へ発表された研究では、イングランドのNHS病院のデータを用いて、地域の社会経済的な不利の程度によって生じる虫歯関連の抜歯入院率の格差が検討されました[16]。
この研究では、2007年3月から2024年12月までの0〜17歳の子どもの入院データが使用されています。
その結果、制度施行から80か月後には、社会経済的な格差を表す指標であるSIIについて、制度がなかった場合のモデル推定値と比較して25.54%の相対的な減少が推定されました。
ただし、この25.54%は、低所得の子どもの虫歯発症率が25.54%減ったという意味ではありません。
SIIはSlope Index of Inequalityの略で、社会経済的な条件に沿った健康格差を表す統計指標です。
今回の場合は、地域の社会経済的不利の程度に沿った、虫歯関連の抜歯入院率の絶対的な格差を評価しています。
一方、2026年に『Journal of Public Health』へ発表された別の研究では、イングランドの民族集団間の虫歯関連抜歯入院率の格差を評価したところ、明確な格差縮小は確認されませんでした[17]。
この2つの研究は、同じ格差を測定しているわけではありません。
地域の社会経済的な条件による差と、民族集団間の差は、異なる評価対象です。
また、どちらも観察データに基づく政策評価であり、実際に砂糖税を導入しなかったイングランドを同時に観察できるわけではありません。
そのため、制度がなかった場合を統計的に推定して比較しています。
こうした研究結果から分かるのは、政策の効果を「成功した」「失敗した」という二択だけで評価することの難しさです。
商品の糖分が減ること、虫歯関連の入院が減ること、医療費が減ること、健康格差が縮まること。
これらは関連していても、同じ評価指標ではありません。
何が改善したのか、何はまだ改善していないのかを分けて考えることが必要です。

砂糖税は、健康によいことばかりなのでしょうか?
食品の価格が上がると、家計への負担も変わる
英国の砂糖税には、一定の健康関連指標を改善した可能性を示す研究があります。
しかし、課税という方法には、健康上の効果だけでなく、経済的な影響もあります。
例えば、食品や飲料の価格が上昇した場合、家計に占める食費の割合が大きい世帯ほど、負担を強く感じる可能性があります。
特に、所得が低い世帯では、食品価格の変化が生活全体に及ぼす影響も考慮しなければなりません。
そのため、健康に望ましくない食品への課税と同時に、健康的な食品を購入しやすくする支援を組み合わせることなども、政策上の課題になります。
また、価格が上がったからといって、すべての人が同じように行動を変えるわけではありません。
所得、商品の代替可能性、家庭の食習慣、販売環境などによって反応が異なることも考えられます。
健康を守るための政策であっても、その負担を誰が引き受けるのかという問題を無視することはできません。
企業の自主的な取り組みだけで十分なのか?
では、法律や税金を使わず、企業に自主的な健康改善をお願いするだけではいけないのでしょうか。
この問題について、英国には参考になる事例があります。
2011年、英国ではPublic Health Responsibility Dealという、政府と企業などが協力して健康改善に取り組む自主的な枠組みが始まりました。
食品、アルコール、身体活動、職場の健康などについて、参加する組織が自主的な約束を行う仕組みです。
しかし、2018年に公表された評価研究では、この枠組みは当初の目的を十分に達成できなかったと結論づけられています[18]。
もちろん、これは企業による自主的な健康増進活動がすべて無意味であるということではありません。
企業が自発的に商品の糖分を減らしたり、健康に役立つ製品を開発したりすることには意味があります。
ただし、健康への悪影響を減らす取り組みを、商品の販売利益を持つ企業の自主性だけに全面的に任せてよいのかという問題は残ります。
健康的な選択をしやすい環境を作る

今回の原著では、健康的な選択をしやすくするという公衆衛生上の考え方も紹介されています。
例えば、学校の自動販売機に砂糖を多く含む飲料しかなければ、子どもが水を選びたいと思っても選択肢がありません。
一方、水や無糖のお茶が手に取りやすい場所にあれば、健康的な選択をするための負担は小さくなるかもしれません。
こうした環境づくりは、個人が毎回強い意志で我慢することだけに依存しない方法です。
ただし、どこまで行政が関与し、どのような商品を販売できるようにするかは、健康への効果だけでなく、自由や公平性も考慮して議論する必要があります。
今回の研究は、特定の政策を日本ですぐに導入すべきだと証明したものではありません。英国の制度や社会環境と、日本の制度や生活環境は異なるためです。
それでも、健康的な選択をしやすくするという発想は、日本の虫歯予防について考えるうえでも参考になると思います。

日本の子どもたちでは、甘い菓子や飲料の習慣はどう変わっている?
広島市内の小児歯科医院で行われた206人研究
ここまでは、英国や海外の研究を中心に紹介してきました。
では、日本の子どもたちの食生活には、どのような変化があるのでしょうか。
実は、広島市内の小児・矯正歯科医院で行われた興味深い研究があります。
2024年の『小児歯科学雑誌』に掲載された、岡峯愛海氏らの研究です[19]。
研究では、広島市内の小児・矯正歯科医院を初めて受診した、3歳未満の子どもとその保護者のデータを調べています。
比較したのは、2014年12月から2015年5月までに来院した106人と、2022年12月から2024年2月までに来院した100人です。
合計206人について、甘い菓子や飲料の摂取、間食の規則性、歯磨き習慣、フッ化物の利用などが検討されました。

甘味菓子を摂取している子どもは39.6%から59.0%へ
研究では、2015年群で甘味菓子を摂取していた子どもの割合は39.6%でした。
一方、2023年群では59.0%でした。
19.4ポイントの増加で、統計学的に有意な違いが認められています。
甘味飲料を摂取していた子どもの割合は、2015年群の54.7%に対して、2023年群では63.0%でした。
ただし、甘味飲料単独の比較については、統計学的に有意な差は確認されませんでした。
さらに、甘味菓子と甘味飲料の両方を摂取していた子どもの割合は、27.4%から47.0%へ増加していました。
こちらは統計学的に有意な違いが認められています。
つまり、この一施設の調査では、近年の群で、甘い菓子や甘い飲料を摂取する子どもの割合が高い傾向にあったのです。
甘いものが増えたのに、虫歯の割合は増えていなかった?
ここで、もう一つ興味深い結果があります。
この研究では、虫歯が認められた子どもの割合も比較しています。
2015年群の虫歯有病者率は26.4%、2023年群では15.0%でした。
数値としては低下していましたが、統計学的に有意な減少とは判定されていません。
つまり、甘味菓子などの摂取割合が増えたからといって、この研究で虫歯有病者率も単純に増加したわけではありません。
これは矛盾なのでしょうか。
必ずしもそうではありません。
虫歯は、甘いものを摂取しているかどうかだけで決まる病気ではないからです。
フッ化物の利用、歯磨き習慣、飲食頻度、年齢、歯の萌出状況など、複数の条件が関係します。
また、この研究は異なる時期に受診した、別々の子どもたちを比較したものです。同じ子どもたちを8年間追跡した研究ではありません。
そのため、食品習慣の変化によって虫歯が何本増えた、あるいは減ったと因果関係を判断することはできません。
この研究で「広告の影響」が証明されたわけではない
さらに重要なのは、今回の広島の研究では、食品広告をどれだけ見たかを直接測定していないことです。
したがって、甘味菓子の摂取割合が増えた原因を、企業の広告や販売戦略だと断定することはできません。
家庭の生活環境、保育園への通園、保護者の働き方など、食習慣に関係し得る背景も研究で検討されていますが、それぞれがどれだけ影響したかを確定できるわけではありません。
それでも、広島の子どもたちの日常的な甘味菓子・飲料の摂取状況を知るうえで参考になる研究です。
ただし、対象は一つの医療機関を受診した206人であり、広島市全体の子どもを代表する調査ではありません。
今回の英国のレビューと組み合わせることで、日々の食品選択にはどのような条件が関係しているのかを考えるきっかけになると思います。
日本の子ども68,312人研究でも、虫歯と家庭環境の関係が示されている
所得階層によって、4歳までの虫歯診断歴に違い
食品の選択を考えるうえでは、家庭の経済状況や生活環境も無視できません。
2026年には、日本全国の子ども68,312人とその保護者のデータを分析した研究も公表されています[20]。
環境省のエコチル調査のデータを利用した研究で、世帯所得や保護者の教育歴と、4歳までの虫歯診断歴との関連が検討されました。
研究全体では、4歳までに虫歯と診断されたことがある子どもの割合は23.0%でした。
所得が最も高い階層では18.0%だったのに対し、所得が最も低い階層では29.5%でした。
両者の差は11.5ポイントです。
さらに、複数の条件を統計的に調整した後も、最低所得層では最高所得層と比較して虫歯診断歴のオッズが高いという関連が残りました。
所得以外の社会経済的条件を加えて調整したモデルでのオッズ比は1.24、95%信頼区間は1.17〜1.32でした。
ただし、この研究の虫歯診断歴は保護者の申告に基づくもので、歯科医師が全員を直接診査して確認した虫歯発症率ではありません。
また、所得が直接歯を傷めるという意味でもありません。経済状況と関連する複数の生活環境や行動が、背景に存在している可能性があります。

歯磨き習慣だけでは、所得による差を十分に説明できなかった
この研究では、2歳時点の口腔保健行動についても調べています。
具体的には、フッ化物の利用、歯磨き習慣、哺乳瓶の継続使用、間食頻度などです。
研究者らは、これらの行動が、家庭の社会経済状況と虫歯の関連をどの程度説明できるかを分析しました。
その結果、調べられた各行動が説明する割合は、それぞれ5%未満でした。
ただし、これは「歯磨きで予防できる虫歯が5%未満」という意味ではありません。また、フッ化物の予防効果が小さいと示した研究でもありません。
今回測定された個別の行動だけでは、所得や教育歴と虫歯の関連を十分に説明できなかったという意味です。
社会経済的な違いと虫歯の関係には、測定されていないさまざまな要因が関係している可能性があります。
例えば、家庭の時間的な余裕、医療へのアクセス、食品を購入する環境、健康情報の入手方法なども考えられます。
ただし、今回の研究は食品広告そのものの影響を直接調べたものではありません。
この点は、英国の商業的決定要因のレビューと混同しないようにする必要があります。
家庭でできる予防は大切ですが、子どもの虫歯を本人や保護者の努力不足だけで説明することには限界があります。
なお、日本の子どもの虫歯と所得格差、過去の虫歯経験とその後のリスクについては、当院の「『永久歯のむし歯経験ゼロ』の子から新たなむし歯の8割超?小学生3,321人を4年間追跡」でも詳しく紹介しています。
今回の記事では、その内容を繰り返すのではなく、食品の広告や販売環境という別の視点から虫歯予防を考えていきます。
「砂糖不使用」「糖類ゼロ」の飲み物なら、虫歯の心配はないのでしょうか?
食品表示には、似ているようで意味の違う言葉がある
ここからは、毎日の買い物で役立つ、もう少し身近な話をしてみたいと思います。
飲み物や食品のパッケージを見ると、「砂糖不使用」「糖類ゼロ」「糖質オフ」といった言葉が書かれていることがあります。
どれも似たような意味に見えるかもしれません。でも、実際には表示の意味が異なります。
日本の栄養成分表示では、原則としてエネルギー、たんぱく質、脂質、炭水化物、食塩相当量の表示が義務付けられています。
一方、糖質や糖類は、原則として任意表示の項目です[22]。
つまり、すべての食品に、糖類の量が必ず記載されているわけではありません。
ただし、「砂糖不使用」など、糖類を添加していない旨の表示を行う場合には、通常の任意表示とは異なる条件があります。

「炭水化物10g」は「砂糖10g」と同じではない
食品表示でよく見かけるのが、炭水化物という言葉です。
炭水化物には、糖質と食物繊維などが含まれます。そして、糖類は糖質の一部です。
そのため、炭水化物が10gと表示されていても、砂糖が10g含まれているとは限りません。
糖質が10gと表示されている場合も、そのすべてが砂糖という意味ではありません。
さらに、WHOが虫歯予防の観点から重視している遊離糖類という分類は、日本の一般的な栄養成分表示の糖類と、そのまま同じ意味ではありません。
食品を選ぶ際には、似た言葉を混同しないことが大切です。
「砂糖不使用」には、どのような条件がある?
次に「砂糖不使用」という表示です。
この言葉は、食品に含まれる糖類が完全にゼロであることを意味するとは限りません。
日本の食品表示制度では、「砂糖不使用」「糖類無添加」など、糖類を添加していない旨を表示する場合に、複数の条件が定められています。
具体的には、いかなる糖類も添加していないこと、糖類に代わる原材料や添加物を使用していないこと、糖類の含有量が原材料や添加物に含まれていた量を超えないことなどです。
さらに、食品に含まれる糖類の量を表示することも必要です。
したがって、「砂糖不使用」と表示されていても、原材料にもともと含まれている糖類が存在する場合があります。
一方、「糖類ゼロ」という表示は、一定の含有量基準を満たす場合に認められる表示です。
ただし、表示基準上のゼロは、必ずしも数学的に完全なゼロという意味ではありません。
また、「糖類ゼロ」と「糖質ゼロ」も、対象となる成分の範囲が異なります。
商品を選ぶときには、パッケージの大きな文字だけでなく、栄養成分表示や原材料も確認することが参考になります。
果汁100%なら、砂糖のことを気にしなくてもよい?
もう一つ気になるのが、果汁100%の飲料です。
果汁100%という表示は、糖が含まれていないという意味ではありません。
果汁には、果物由来の糖が含まれています。
WHOの遊離糖類の考え方では、果汁に自然に含まれる糖も対象となります。
一方、丸ごとの果物に含まれる糖は、同じように扱われません。
そのため、果物そのものを食べることと、果汁飲料を何度も飲むことは、虫歯予防の観点から同一に考えるべきではありません。
もちろん、果汁を一度飲んだだけで必ず虫歯になるという意味ではありません。
飲む量や回数、ほかの食習慣、フッ化物の利用などを含めて考えることが大切です。
砂糖ゼロでも、酸蝕症には注意が必要
ここで、虫歯とは別の問題も紹介しておきます。
それが、酸蝕症です。
虫歯は、歯垢内の細菌が糖を利用して作る酸などによって歯が脱灰されることが重要な仕組みです。
一方、酸蝕症では、飲料や食品などに含まれる酸が、歯の表面へ直接作用することによって歯質が失われます。
そのため、砂糖が含まれていない飲料でも、酸性の飲料であれば、飲み方や摂取頻度によって酸蝕症のリスクに関係する場合があります。
ただし、すべての砂糖ゼロ飲料が同じ程度に歯を傷めるわけではありません。
飲料の酸の種類や濃度、pH、緩衝能、飲み方などによって条件は異なります。
「砂糖がないから歯に影響しない」と考えるのも、「酸性飲料はすべて同じ危険性がある」と考えるのも、正確ではありません。

企業活動は、虫歯予防を支えることにも役立っている
フッ化物配合歯磨剤が広く使われるようになった背景
ここまで、食品の広告や販売戦略が健康に及ぼす可能性について考えてきました。
しかし、企業活動の影響を考えるとき、悪い側面だけを取り上げるのは適切ではありません。
今回の原著でも、商業活動が口腔健康に良い影響を与えていることが明確に述べられています。
その代表例が、フッ化物配合歯磨剤です。
フッ化物配合歯磨剤は、虫歯予防に役立つ方法として広く利用されています。
その開発、試験、製造、販売、普及には、歯磨剤メーカーをはじめとする産業界が関わってきました。
つまり、商品を開発して多くの人へ届ける企業活動が、虫歯予防に貢献してきたという側面もあるのです。
日本の小児383人研究では、歯磨剤を選ぶ理由も調べられた
日本の研究にも、興味深いものがあります。
2021年の『小児歯科学雑誌』には、千葉県の小児歯科診療所を受診した13歳未満の子ども383人を対象とする、歯磨剤の利用状況に関する調査が掲載されています[21]。
この研究では、歯磨剤の使用状況やフッ化物の認知、歯磨剤を選ぶ理由などが検討されました。
歯磨剤を使用していた354人のうち、選択理由として最も多かったのは「虫歯予防のため」で242人でした。
続いて、「フッ化物が入っているから」が216人、「味がよいから」が110人、「歯科医師や歯科衛生士に勧められたから」が66人でした。
また、商品名からフッ化物濃度を確認できた333人では、フッ化物配合歯磨剤の使用率は88.6%でした。
一方、使用している歯磨剤のフッ化物濃度について、保護者が「分からない」と回答することも多くありました。
この結果から、歯磨剤が広く普及していることと、適切な濃度や使用量が十分に理解されていることは、必ずしも同じではないと分かります。
ただし、これは一施設の受診者を対象とする調査であり、日本の子ども全体の状況を示すものではありません。
また、調査当時のフッ化物使用方法に関する推奨は、2023年に発表された新しい4学会合同推奨より前のものです。
現在の使用方法を考える際には、新しい推奨を参照する必要があります。
現在の日本では、年齢に応じたフッ化物配合歯磨剤の使用が勧められている
2023年、日本口腔衛生学会、日本小児歯科学会、日本歯科保存学会、日本老年歯科医学会の4学会は、フッ化物配合歯磨剤の推奨される利用方法を公表しました[23]。
歯が生えてから2歳までは、フッ化物濃度900〜1,000ppmFの歯磨剤を米粒程度、1〜2mmほど使用することが推奨されています。
3〜5歳では、900〜1,000ppmFの歯磨剤をグリーンピース程度、約5mm使用することが推奨されています。
6歳以上では、1,400〜1,500ppmFの歯磨剤を歯ブラシ全体、約1.5〜2cm使用することが推奨されています。
いずれも、就寝前を含めて1日2回の歯磨きを行うことが基本です。
ただし、小さな子どもの場合は、年齢に応じた量を保護者が管理し、歯磨剤を大量に飲み込まないようにすることが重要です。
歯磨き後のうがいや拭き取りの方法についても、年齢によって推奨が異なります。
このように、効果のある商品が広く販売されることと、その商品を適切に使用することを組み合わせることで、予防の効果を生かしやすくなります。
歯科材料や口腔内スキャナーも企業活動によって発展している
企業活動が口腔健康に貢献している例は、歯磨剤だけではありません。
歯科用の材料、治療機器、口腔内スキャナー、診療記録や予約を管理するシステムなども、さまざまな企業によって開発されています。
これらの製品や技術は、歯科医療の提供を支える重要な要素です。
また、食品メーカーが商品の糖分を減らすことも、商業活動の肯定的な側面として考えられます。
ただし、新しい技術や製品が登場したからといって、それだけで必ず患者さんにとって優れていると判断できるわけではありません。
製品ごとの性能、安全性、適応、費用、科学的根拠を確認する必要があります。
今回の論文から読み取れるのは、企業活動を一律に否定するべきでも、一律に肯定するべきでもないということです。
健康を守る方向へ働いているのか、健康を損なう方向へ働いているのか。その内容と根拠を確認することが大切です。

歯科医療そのものも、商業活動と無関係ではない
歯科医院を運営するにも、医療を提供するにも費用がかかる
今回の原著には、食品や飲料の企業だけでなく、歯科医療そのものの商業的な側面についても考察されています。
歯科医院には、歯科医師、歯科衛生士、歯科助手、受付など、さまざまなスタッフが働いています。
診療用の設備や材料、滅菌機器、施設の維持費なども必要です。
医療は人々の健康を守るための活動ですが、その提供には経済的な仕組みが関係しています。
日本では公的医療保険制度があり、保険診療における診療報酬は制度に基づいて定められています。
一方、保険適用外の診療では、費用の決まり方が異なる場合があります。
英国ではNHSという公的医療制度がありますが、歯科医療の提供体制や、患者さんが利用できる治療の範囲は日本と同じではありません。
そのため、今回の原著の英国に関する指摘を、日本の歯科医療にそのまま当てはめることはできません。
診療報酬の仕組みは、治療と予防の選択に影響する可能性がある
原著では、医療の報酬制度が、どのような診療が提供されやすいかに影響する可能性も指摘されています。
例えば、治療ごとに報酬が発生する制度では、処置を行うことと、予防を続けることの経済的な評価が異なる場合があります。
その仕組みによって、医療提供者がどのような診療へ時間や資源を配分するかに影響が生じる可能性があります。
ただし、これは制度設計についての一般的な問題提起です。
今回の原著が、日本の歯科医院で不要な治療が広く行われていると実証したわけではありません。
また、利益を得ることがすべて悪いという意味でもありません。
安定して医療を提供するためには、適切な経営と設備投資が必要です。
大切なのは、患者さんの健康上の必要性と、医療を提供する側の経済的な条件を、どのように両立させるかということだと思います。
見た目をよくする治療と、病気を防ぐ治療は目的が違う
今回の原著では、歯科医療の審美的な側面にも触れられています。
歯を白くしたい、歯並びを整えたい、見た目を改善したいという希望は、患者さんにとって大切な場合があります。
一方、虫歯や歯周病を予防すること、痛みや感染を治療すること、かむ機能を守ることは、医学的な必要性に関わる問題です。
これらの目的が重なる場合もありますが、すべて同じではありません。
原著では、英国の歯科医療において、医療提供者としての役割と審美サービスの提供者としての役割が重なりつつあることを指摘しています。
ただし、審美歯科そのものを否定しているわけではありません。
治療の目的や必要性、費用、効果、限界について、患者さんが十分な説明を受けて判断できることが重要なのです。
受付から考える、患者さんが必要な医療へつながるための環境

ここまでの内容を読んで、受付の仕事にも関係する部分があると感じました。
歯科医療を利用するためには、予約を取り、来院する時間を確保し、必要な情報を確認するという過程があります。
例えば、子どもの歯科受診を考えている家庭でも、保護者の仕事や学校の予定によって、通院できる日が限られていることがあります。
費用が気になる場合もあれば、どのような診察を受けるのか分からず、不安に感じる場合もあるでしょう。
こうした事情があっても、口の健康を守る必要性がなくなるわけではありません。
受診したいと思っていても受診しにくい場合があるということです。
受付には、虫歯を診断したり、治療の必要性を決めたりする権限はありません。
それは歯科医師など、それぞれの資格と役割に基づく専門職が判断することです。
しかし、患者さんが何に困っているのかを確認し、予約や来院に必要な情報を分かりやすく案内し、専門的な相談が必要な場合には適切な担当者へつなぐことはできます。
そうした一つ一つの対応も、患者さんが必要な歯科医療を受けやすくする環境の一部だと思います。
学校歯科健診で問題が見つかっても、その後の受診につながらない場合については、当院の「学校歯科健診で虫歯を見つけただけでは足りない?576人研究で受診率61.7%→90.2%」でも詳しく紹介しています。
今回の原著で扱われている商業的決定要因とは少し異なる問題ですが、医療を利用しやすい環境を考えるうえでは共通する部分があります。
家庭でできる虫歯予防と、家庭だけでは変えられないこと

毎日の予防が大切であることは変わらない
今回の研究を読むと、企業の広告や商品の販売環境、社会の制度など、個人の努力だけでは変えにくい条件が口の健康に関係することが分かります。
だからといって、毎日の歯磨きや食生活の見直しをしなくてもよいという意味ではありません。
フッ化物配合歯磨剤を適切に使い、歯の状態に合わせて清掃を行うことは、今でも重要な虫歯予防の方法です。
砂糖を含む飲食物を何度も摂り続けないようにすることも、虫歯のリスクを考えるうえで大切です。
歯科医院で口の状態を確認し、一人ひとりのリスクに合わせて予防方法を考えることにも意味があります。
家庭でできることは、これからも大切にしていきたいと思います。
本人の努力だけを求める予防には限界がある
一方、家庭がどれだけ努力しても、商品の価格や広告の内容、販売環境、社会全体の制度を一人で変えることはできません。
例えば、砂糖の少ない飲料を選びたいと思っていても、身近な場所で入手しにくかったり、価格が高かったりすれば、継続することが難しい場合があります。
食品表示が分かりにくければ、何を選べばよいのか迷うこともあります。
また、家庭の事情によって、十分な時間をかけて買い物や調理を行うことが難しい場合もあるでしょう。
そうした条件を無視して「もっと気をつけてください」と伝えるだけでは、問題が解決しないことがあります。
だからこそ、個人が実践できる予防と、社会全体で整えるべき環境の両方を考える必要があるのだと思います。
健康的な選択を、特別な努力が必要なものにしない
今回の原著から、特に大切だと感じたのは、健康的な選択をしやすい環境を整えるという考え方です。
水や無糖のお茶を選びたいとき、簡単に手に入る。
食品を買うとき、含まれている成分について分かりやすい情報がある。
子どもが食品広告に接する際、健康への影響についても社会全体で配慮されている。
そして、必要なときに歯科医療へ相談しやすい。
こうした環境が整えば、本人が特別な努力をしなくても、健康を守りやすくなる可能性があります。
もちろん、実際にどのような制度や取り組みが最も効果的なのかについては、さらに研究や政策評価が必要です。
また、企業活動を健康に望ましい方向へ変える方法は、法律や税金だけとは限りません。
商品開発、分かりやすい情報提供、学校や地域での健康教育、医療へのアクセス改善など、さまざまな方法を組み合わせることが考えられます。
今回の研究を読むときに、知っておきたい限界
中心原著は、企業活動と虫歯の因果関係を直接証明した研究ではない
今回のBritish Dental Journal論文は、既存の研究や政策を整理したナラティブレビューです。
新しい患者試験ではなく、企業活動によって虫歯が何%増えるかを直接計算した研究でもありません。
また、研究の採用方法や評価方法についても、系統的レビューと同じ程度に標準化されたものではありません。
そのため、原著の主張には、先行研究からの推論や著者らの政策的な見解が含まれています。
食品広告と虫歯発症の間には、複数の段階がある
食品広告が子どもの選択や好みに影響するという研究結果はあります。
しかし、広告によって個々の子どもの虫歯が何本増えたかまで、同じ研究で証明されたわけではありません。
広告への曝露、食品選択、摂取頻度、虫歯発症という段階を分けて考える必要があります。
砂糖業界の歴史研究では、資料の一致と因果関係を区別する必要がある
砂糖業界の内部文書を分析した研究では、公的な研究公募文書との大きな重なりが確認されました。
しかし、文書の重なりだけから、すべての公的研究機関の判断が企業の指示で決まったと証明することはできません。
また、WHOのガイドラインに対する働きかけについても、意見提出があったことと、実際に政策を変更させたことを区別する必要があります。
砂糖税の政策評価には、統計モデルの限界がある
英国の砂糖税については、商品の糖含有量の減少や、イングランドの小児歯科関連指標の改善との関連が報告されています。
しかし、それぞれの研究は異なる指標を評価しています。
また、制度がなかった場合の結果を統計的に推定しているため、実際に制度を導入しなかった同じ地域との無作為化比較ではありません。
政策の効果と、同じ時期に起きた他の変化を完全に切り分けることには限界があります。
英国の制度を、日本へそのまま当てはめることはできない
英国と日本では、食品市場、医療制度、社会保障、課税の仕組みなどが異なります。
英国で関連が認められた政策についても、日本で同じ効果が得られるとは限りません。
日本の制度に応用するには、日本の生活環境や制度を踏まえた検討と評価が必要です。
また、商業活動を評価する際には、健康を損なう側面だけでなく、フッ化物配合歯磨剤や歯科材料など、健康を支える側面も考慮する必要があります。
まとめ|虫歯予防は「歯磨きを頑張ること」だけでは終わらない
今回のBritish Dental Journalのレビューは、虫歯を個人の生活習慣だけで考えるのではなく、商業活動や社会の仕組みまで含めて考える重要性を示したものです。
食品の広告は、子どもの好みや選択に影響する可能性があります。
企業がどのような商品を作り、どのような価格で販売し、どのように宣伝するかは、人々が健康的な選択をしやすいかどうかにも関係します。
さらに、砂糖業界の内部文書を分析した歴史研究では、公的な虫歯研究の優先順位と業界の利害が重なっていたことも指摘されています。
一方、WHOの砂糖摂取ガイドラインに関する研究では、業界から働きかけがあったものの、草案と最終版には大きな変更がなかったことも報告されています。
また、メキシコの砂糖税に関する研究では、制度導入後も産業界による反対活動が続いていたことが示されています。
これらの研究からは、商業的な働きかけが存在することと、実際に政策を変更させたことを分けて考える必要があると分かります。
英国の砂糖税に関する研究では、商品の糖含有量が減少したことや、イングランドの小児歯科関連指標の改善との関連が報告されています。
ただし、これらの研究が示すのは、それぞれ異なる評価指標です。
砂糖税だけで虫歯をどこまで防げるか、健康格差をどの程度縮められるかについては、まだ研究上の限界があります。
また、企業活動は悪い影響ばかりではありません。
フッ化物配合歯磨剤や歯科医療技術の開発など、口の健康を守る方向にも働いています。
だからといって、毎日の歯磨きやフッ化物の利用、飲食習慣の見直しが必要なくなるわけではありません。
家庭でできる予防は、これからも大切です。
でも、歯磨きや食生活について「もっと頑張ってください」と伝えるだけでは、解決できない問題もあります。
どんな商品が身近にあり、どんな広告を目にし、どんな食品を選びやすいのか。
必要な情報や歯科医療に、どれだけアクセスしやすいのか。
こうした条件にも目を向けることが、これからの虫歯予防を考えるうえで重要なのだと思います。
受付の仕事をしていると、歯科医療は診療室の中だけで完結するものではないと感じます。
患者さんが受診を考え、予約を取り、必要な説明を受け、診療へつながるまでにも、さまざまな条件があります。
私たち受付にできることは限られていますが、患者さんが安心して必要な医療へつながれるよう、分かりやすい案内を心がけることには意味があると思います。
虫歯予防は、本人が頑張ることだけではありません。
本人が健康的な選択をしやすい環境を整えることも、予防の一部なのです。
毎日の小さな予防を大切にしながら、誰もが健康な歯を守りやすい環境についても、考えていきたいと思います。
よくある質問|砂糖の広告・食品表示・虫歯予防について
Q1.毎日歯を磨いているのに、虫歯になることがあるのはなぜですか?
虫歯は、歯磨きをしているかどうかだけで決まる病気ではないからです。
歯の形態、プラークの状態、唾液、砂糖を含む飲食物の摂取量や頻度、フッ化物の利用など、複数の条件が関係します。
また、毎日歯磨きをしていても、歯と歯の間や奥歯の溝などに磨き残しが生じる場合があります。
虫歯ができたことだけを理由に、本人や保護者の努力不足だと決めつけることは適切ではありません。
気になる場合には、歯科医院で口の状態を確認し、その方に合った予防方法を相談することが大切です。
Q2.子どもが甘いお菓子やジュースを欲しがるのは、広告の影響もありますか?
食品広告が、子どもの好みや食品選択に影響する可能性は研究で示されています。
2022年の96研究を対象とする系統的レビュー・メタ解析では、食品マーケティングへの曝露と、食品の選択や摂取行動との関連が認められました。
ただし、この研究には健康的な食品のマーケティングも含まれており、砂糖入り食品の広告だけを評価したものではありません。
また、広告によって個々の子どもの虫歯が何本増えるかまで、直接証明されたわけではありません。
広告やパッケージが選択に影響する可能性を知ったうえで、家庭の生活に合った食品や飲み物を考えることが大切です。
Q3.「砂糖不使用」「糖類ゼロ」の飲み物なら、歯の心配はありませんか?
「砂糖不使用」と「糖類ゼロ」は、同じ意味ではありません。
砂糖不使用と表示されていても、原材料にもともと含まれている糖類が存在する場合があります。
一方、糖類ゼロは、一定の含有量基準に基づく表示です。
また、砂糖を含まない飲料でも、酸性の飲料では酸蝕症に注意が必要な場合があります。
飲料に含まれる成分や酸性度、飲む量や頻度などを合わせて考えることが大切です。
Q4.英国のような砂糖税を日本で導入すれば、虫歯は減りますか?
英国では、清涼飲料産業税の導入後に、対象飲料の平均糖含有量が減少したことが報告されています。
また、イングランドでは、子どもの虫歯による抜歯入院率や歯科医療費について、改善との関連を示す研究もあります。
ただし、これらの結果を、そのまま日本へ当てはめることはできません。
日本と英国では、食品市場、医療制度、税制、生活習慣などが異なります。
日本で同じ政策を導入した場合の効果については、日本の状況に合わせた検討が必要です。
また、健康上の効果だけでなく、家計への負担や公平性についても考える必要があります。
Q5.家庭で虫歯予防をするなら、まず何を大切にすればよいですか?
基本となるのは、毎日の適切な歯磨き、年齢に応じたフッ化物配合歯磨剤の利用、砂糖を含む飲食物の摂り方への配慮などです。
特に、甘い飲料や食品を何度も長時間にわたって摂り続けないことは、虫歯予防の観点から大切です。
また、年齢や歯の状態によって、必要な予防方法は異なります。
すべてを完璧にしようとするのではなく、歯科医院で相談しながら、生活の中で続けられる方法を考えることが重要です。
子どものおやつの選び方や食べ方については、当院の「子どものおやつは虫歯になる?間食の時間・選び方・食べ方を歯科衛生士が解説」も参考にしてください。
参考文献・出典
以下には、中心原著のほか、本文中で追加的に紹介した関連研究、公的機関の資料を掲載しています。中心原著が直接検証した内容と、関連研究から補足した内容は区別して記述しました。
中心原著
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※英国の制度および政策研究に関する記述は、2026年11月14日時点で確認できる資料に基づいています。今後の制度変更や新しい研究によって、内容が変わる可能性があります。
