2026年11月14日
(歯科衛生士さんのある日の日誌)
はじめに――仕事が忙しいと、歯ぐきのことは後回しになりませんか？
こんにちは。ブランデンタルクリニックの歯科衛生士です。
みなさんは、毎日の仕事や家事が忙しいとき、歯や歯ぐきの健康についてどのくらい意識していますか？
朝から仕事が続いて、気がつけば夕方。帰宅してからも家事や育児があって、自分のことはどうしても後回し。歯科医院に行こうと思っていても、なかなか予定が合わないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
歯が強く痛むと、仕事どころではなくなってしまうことがあります。
食事がしにくい、会議中も痛みが気になる、夜も眠れない。そんな経験をしたことがある方なら、歯の健康と日常生活が深く関係していることを実感できると思います。
では、歯ぐきの病気である「歯周病」はどうでしょうか。
歯周病は、強い痛みがないまま進行する場合もある病気です。歯みがきのときに少し血が出る、歯ぐきが腫れている気がする、最近口臭が気になる。そんな変化があっても、痛くなければ様子を見てしまうことがあるかもしれません。
ところが、そんな歯周病と「仕事のパフォーマンス」との関係について、興味深い研究が発表されました。
2026年11月4日、第一三共ヘルスケア株式会社は、東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野との共同研究として、日本の労働者17,289人を対象に、歯周病と労働生産性との関連を調べた結果を公表しました。
その結果、健康上の問題によって仕事に支障がある状態と評価された人の割合は、歯周病があると申告した人では30.4％、歯周病がないと申告した人では22.2％でした。
さらに、年齢や性別、職種などの違いを統計的に考慮した後も、歯周病がある人では、そうした状態に該当する割合が1.37倍だったと報告されています。
「歯周病と仕事って、関係があるの？」
「歯周病になると仕事の能力が37％落ちるということ？」
「それなら、歯周病を治療すれば仕事の効率も良くなるの？」
こんな疑問が浮かんできますよね。
実は、この研究を理解するうえで最初に知っていただきたいことがあります。
今回の「1.37倍」は、仕事の能力が37％低下したという意味ではありません。
研究で調べられたのは、労働機能障害という状態に該当する人の割合です。
しかも、今回の研究は、歯周病が原因で仕事への支障が生じたことを証明したものでもありません。
では、この数字から何が分かり、何がまだ分からないのでしょうか。
今回は、17,289人の研究結果を詳しく紹介するとともに、日本で行われた複数の先行研究、歯周病の自己判断に関する研究、歯科受診と仕事の状態を約1年間追跡した研究などを照らし合わせながら、歯ぐきの健康と働き方について一緒に考えてみたいと思います。
1．日本の労働者17,289人を対象にした研究とは？
第一三共ヘルスケアと東北大学による共同研究
今回の研究は、第一三共ヘルスケア株式会社と東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野によって行われました。
研究結果は、2026年10月29～31日に開催された第85回日本公衆衛生学会総会で発表され、その後、11月4日に企業のニュースリリースとして公表されています。
研究者らが注目したのは、働く人の歯周病の有無と、健康上の問題による仕事への支障との関係です。
歯周病は、歯を支える歯ぐきや歯槽骨などに関係する病気です。一方、仕事のパフォーマンスは、体調、生活習慣、仕事内容、睡眠、ストレスなど、さまざまな要因によって左右されます。
では、こうした背景の違いを考慮しても、歯周病と仕事への支障には統計的な関連があるのでしょうか。
それを調べたのが今回の研究です。
使用されたのは2022年のJACSIS調査
研究結果が公表されたのは2026年ですが、実際に使用されたデータは2022年のものです。
その元になったのが、JACSIS研究です。
JACSISとは、Japan COVID-19 and Society Internet Surveyの略で、日本語では「日本におけるCOVID-19問題による社会・健康格差評価研究」と呼ばれています。
新型コロナウイルス感染症の流行による社会生活への影響だけでなく、生活習慣、健康状態、喫煙、医療機関への受診、仕事など、さまざまな情報を収集する大規模なインターネット調査です。
2022年の調査には、全国から32,000人が回答しました。
今回の歯周病と労働機能障害の研究では、その中から不適切な回答をした人、働いていない人、残っている歯の本数が少ない人などを除外し、最終的に17,289人を解析対象としています。
ここで重要なのは、研究対象者の選ばれ方です。
今回の研究は、全国の歯科医院で17,289人の歯周組織を診察し、その人たちの仕事の能力を測定した研究ではありません。
歯周病の有無も、労働機能障害に関する情報も、回答者自身の申告に基づいています。
この特徴は、研究結果を解釈するうえで大きな意味を持ちます。
17,289人という大きな人数は研究の強み
歯科領域の研究では、数十人や数百人を対象とした研究も少なくありません。
そのような研究と比較すると、17,289人という人数は大きな規模です。
対象者が多いことで、さまざまな年齢や職種の人を含めた解析ができるという利点があります。また、比較的少数の対象者による研究と比べて、統計的な推定の精度が高くなる場合もあります。
しかし、対象者が多ければ、すべての問題が解決するわけではありません。
今回の元データは、インターネット調査会社の登録モニターを利用して収集されています。
そのため、日本のすべての労働者から完全に無作為に選ばれた集団とは限りません。
調査に回答した人と回答しなかった人では、健康への関心や生活習慣などが異なる可能性もあります。
また、2022年は新型コロナウイルス感染症の流行期でした。
テレワーク、勤務時間、睡眠、ストレス、医療機関への受診行動などが、平常時とは異なっていた可能性があります。
ただし、そうした違いが今回の1.37倍という結果をどの程度変化させたのかは分かっていません。
残存歯数が少ない人が除外されている点にも注意
もう一つ、研究方法で気になる点があります。
今回の解析では、残っている歯の本数が少ない人が除外されています。
歯周炎は歯を失う原因の一つです。そのため、過去に重度の歯周炎を経験し、多くの歯を失った人の一部が解析対象から外れている可能性があります。
一方、歯を失う原因は歯周炎だけではありません。虫歯や外傷など、さまざまな原因が考えられます。
さらに、公開資料には残存歯数の除外基準や、その条件によって除外された人数の詳細が示されていません。
したがって、この除外によって研究結果が大きくなったのか、小さくなったのかを判断することはできません。
大規模な研究の数字を見るときには、何人を調べたかだけでなく、どのような人が解析対象になったのかを確認することが大切なのです。
2．そもそも歯周病とは、どのような病気なのでしょうか？
歯肉炎と歯周炎の違い
歯周病という言葉はよく知られていますが、歯肉炎と歯周炎の違いを説明できる方は、それほど多くないかもしれません。
歯肉炎は、歯ぐきを中心に炎症が起こっている状態です。
歯と歯ぐきの境目などにプラークが蓄積すると、その中の細菌に対する身体の炎症反応によって、歯ぐきが赤くなったり、腫れたり、出血しやすくなったりします。
一方、歯周炎は、歯を支える歯根膜や歯槽骨などの支持組織に破壊が生じる病気です。
歯周炎が進行すると、歯周ポケットが深くなったり、歯を支える骨が失われたりします。さらに進行すると、歯の動揺や噛みにくさが生じ、歯を失う場合もあります。
ただし、歯肉炎になった人が必ず歯周炎へ進行するわけではありません。
また、歯周炎の進行速度や重症度には個人差があります。
歯周病は痛みだけでは判断できません
歯周病の厄介な点の一つは、強い痛みがないまま進行することがあるという点です。
歯ぐきから少し血が出ても、それほど気にならない場合があります。
奥歯に深い歯周ポケットがあっても、食事に大きな不便を感じないこともあります。
そのため、自分では問題がないと思っていても、歯周組織の検査によって異常が見つかる場合があります。
反対に、歯ぐきが赤い、出血する、痛いといった症状があっても、その原因が必ず歯周炎とは限りません。
歯周病の診断では、歯周ポケットの深さ、出血、歯肉退縮、歯の動揺、歯槽骨の状態などを総合的に評価します。
今回の研究は重度歯周炎だけを対象にしたわけではありません
第一三共ヘルスケアの公式発表では、歯周病を歯肉炎と歯周炎の総称として説明しています。
そして、歯周病の有無は自己申告で評価されています。
そのため、軽い歯肉炎の人と、歯槽骨の吸収を伴う歯周炎の人が、どのように区別されていたのかは明確ではありません。
歯周炎のステージやグレードによって、仕事への支障との関連がどのくらい異なるのかも分かりません。
この点を理解したうえで、研究結果を見ていきましょう。
歯周病の基本的な原因や進行、治療について詳しく知りたい方は、当院のコラム「歯周病とは？原因・初期症状・進行・検査・治療・予防まで歯科衛生士がわかりやすく解説」も参考にしてください。
3．「仕事に支障がある」とは、どういう状態？
健康上の問題による仕事への影響は、欠勤だけではありません
健康と仕事の関係を調べる研究では、「アブセンティーズム」と「プレゼンティーズム」という二つの言葉が使われます。
アブセンティーズムとは、病気や体調不良などによって仕事を休むことです。
例えば、歯が強く痛んで出勤できなかった、発熱によって会社を休んだ、といった場合です。
一方、プレゼンティーズムは、仕事には出ているものの、健康上の問題によって本来の能力を十分に発揮できない状態を指します。
例えば、身体の不調が気になって集中できない。
痛みやだるさのため、仕事を普段どおりに進めることが難しい。
体調が悪く、いつもより多くの休憩が必要になる。
このような状態です。
仕事を休んでいなくても、健康上の問題によって業務の遂行に支障が生じる場合があります。
今回の研究では「労働機能障害」を評価
今回の研究で使われているのは、労働機能障害という考え方です。
第一三共ヘルスケアの発表資料では、何らかの健康上の症状によって集中力や判断力が低下し、本来の業務遂行能力などが十分に発揮できない状態と説明されています。
ここで重要なのは、労働機能障害の原因を歯周病に限定していないことです。
仕事への支障には、歯や歯ぐきの問題だけでなく、腰痛、頭痛、睡眠不足、慢性疾患、心理的な不調など、さまざまな健康問題が関係する可能性があります。
今回の研究は、歯周病があると申告した人で、こうした労働機能障害に該当する割合が高いかどうかを調べています。
つまり、歯周病あり群で労働機能障害に該当した人全員が、歯ぐきの症状によって仕事に困っていたという意味ではありません。
労働機能障害を測るWFunとは？
仕事の遂行機能への支障を評価する代表的な尺度に、WFun（Work Functioning Impairment Scale）があります。
これは、仕事の質を維持できているか、物事を明確に考えられるか、合理的な判断ができるかなど、仕事中の機能に関する7項目を評価する尺度です。
各項目に回答し、合計点数によって仕事の遂行機能への支障の程度を把握します。
ただし、今回の17,289人研究については、公開された企業発表資料だけでは、実際に使用された質問票の名称や労働機能障害の判定基準を確認できません。
そのため、今回の研究でWFunの特定の点数を使ったと断定することはできません。
WFunについては、後ほど紹介する501人の追跡研究で、実際の使用方法を詳しく説明します。
仕事の売上や作業速度を測定したわけではありません
今回の研究では、営業成績、売上、作業時間、製造量、仕事のミスの件数などを直接測定していません。
健康上の問題による労働機能障害に該当する人の割合を比較しています。
したがって、これから紹介する1.37倍という数字は、仕事の能力や生産量の変化率ではありません。
4．研究結果①――歯周病あり30.4％、なし22.2％
今回の研究の中心となる結果を見てみましょう。
17,289人の解析対象者を歯周病の自己申告によって分け、労働機能障害に該当した人の割合を比較したところ、次の結果が報告されました。
歯周病あり群：30.4％
歯周病なし群：22.2％
歯周病があると答えた人では、およそ10人に3人が労働機能障害に該当していたことになります。
一方、歯周病がないと答えた人では、およそ10人に2人でした。
この二つの割合の差は、統計学的に有意でした（p＜0.001）。
絶対差は8.2ポイント
30.4％から22.2％を引くと、8.2ポイントです。
これは、二つの集団の間に観察された割合の差です。
例えば、歯周病あり群となし群がそれぞれ100人ずついたと仮定してみましょう。
歯周病あり群では約30人、なし群では約22人が労働機能障害に該当する割合です。
100人当たりで比較すると、約8人の差があることになります。
ただし、これは割合を分かりやすく説明するための仮想的な例であり、実際の研究で両群が100人ずつだったわけではありません。
また、確認できた企業発表資料には、各群の具体的な人数が示されていません。
そのため、歯周病あり群が何人いて、そのうち何人が労働機能障害に該当したのかについては、正確な実人数を算出できません。
1.37倍は何を意味する？
30.4を22.2で割ると、約1.37になります。
つまり、調整前の単純な割合の比較では、歯周病あり群の労働機能障害の割合が、なし群の約1.37倍だったことになります。
ここで注意したいのは、割合の比と仕事の能力の低下率は、まったく異なるものだということです。
今回の結果を「歯周病がある人では仕事の能力が37％低い」と説明してしまうと、研究で測定していない内容まで結論づけることになります。
研究が示したのは、労働機能障害に該当する人の割合に差があったということです。
p＜0.001とは？
今回の単純比較では、p値が0.001未満と報告されています。
p値は、比較している集団の間に本当の差がないと仮定した場合に、今回のような差、あるいはそれ以上に極端な差が観察される確率を表すものです。
p値が小さいことは、統計学的な差を支持する材料になります。
しかし、それは歯周病が仕事への支障を直接引き起こしたことの証明ではありません。
また、研究対象者が非常に多い場合、比較的小さな差でも統計学的に有意になることがあります。
そのため、p値だけでなく、実際の差の大きさや研究方法も合わせて考える必要があります。
5．研究結果②――年齢や職種などを調整しても1.37倍だった
仕事への支障には、歯周病以外の要因も関係します
仕事の状態は、さまざまな条件によって変わります。
年齢によって健康上の問題が異なる場合がありますし、仕事内容によっても体調不良の影響の現れ方は違うかもしれません。
また、喫煙習慣や日頃の健康状態、歯科受診の状況なども、歯周病と仕事への支障の両方に関係する可能性があります。
そこで今回の研究では、そうした背景の違いを統計的に考慮しています。
使用されたのは修正ポアソン回帰分析
研究では、修正ポアソン回帰分析という方法が用いられました。
少し難しい名前ですが、今回の場合は、年齢や性別などの違いを考慮しながら、労働機能障害に該当する割合の比を推定するための方法です。
企業発表資料で確認できた主な調整因子は、年齢、性別、学歴、職種、喫煙状況、主観的健康感、過去1年間の予防的歯科検診受診の有無などでした。
その結果、歯周病なし群を基準にした歯周病あり群の労働機能障害の有病割合比は、1.37でした。
95％信頼区間は1.28～1.46です。
95％信頼区間とは何でしょうか？
研究結果には、しばしば「95％信頼区間」という数字が付いています。
今回の1.37は、調査データから推定した関連の大きさです。
一方、1.28～1.46という範囲は、その推定値にどの程度の統計的不確実性があるのかを表しています。
厳密には、同じ方法で調査と推定を何度も繰り返した場合に、計算された区間が真の値を含む割合が95％になるよう設計されたものです。
「真の値が95％の確率で1.28～1.46の範囲にある」という単純な意味ではありません。
今回の区間は1を含んでいないため、統計学的には正の関連があるという結果を支持しています。
調整前も調整後も1.37倍だった
今回の研究では、30.4％と22.2％から計算される単純な割合の比も約1.37で、統計的な調整を行った後の有病割合比も1.37でした。
数字が一致しているため、同じ計算のように見えるかもしれません。
しかし、調整前の比は実際に観察された二つの割合から計算したものです。
一方、調整後の値は、年齢や性別などを考慮した統計モデルから推定した結果です。
今回は小数点以下2桁の表示では同じになっていますが、両者が必ず一致するわけではありません。
統計的に調整しても、因果関係が分かるわけではありません
研究では複数の背景因子が調整されていますが、すべての要因を完全に取り除けるわけではありません。
例えば、睡眠時間、睡眠の質、心理的ストレス、糖尿病、勤務時間、仕事の負荷、健康意識、経済的な状況などが関係している可能性があります。
公開資料に示された調整因子だけで、それらを十分に考慮できたかどうかは分かりません。
また、何を調整するかによって、推定される関連の意味が変化する場合もあります。
例えば、ある健康状態が歯周病と労働機能障害の両方に関係する共通の原因であれば、その健康状態を調整することには意味があります。
一方、もし歯周病から仕事への支障につながる経路の途中に位置する要因を調整してしまうと、調べたい関連の一部まで取り除いてしまう可能性があります。
実際に今回の研究でどのような因果構造が存在するのかは、まだ分かっていません。
「調整後も関連が残った」という結果は重要ですが、「歯周病が原因だと証明された」という結論とは区別する必要があります。
年齢や性別、職種別の解析でも同じ方向の関連
研究では、年齢、性別、職種などで対象者を分けた探索的な層別解析も行われています。
発表資料によると、報告された割合の比は1.24～1.48の範囲で、いずれも歯周病あり群の方が高い方向でした。
この結果は、特定の集団だけで関連が認められたわけではないことを示す材料になります。
ただし、各層の人数や詳しい信頼区間、群間の違いを直接評価する交互作用検定などは、公開資料では十分に確認できません。
そのため、「30代は何倍」「営業職は何倍」といった個別の数値を推測することはできません。
6．本人が「歯周病ではない」と思っていても、本当にそうなのでしょうか？
ここまでの17,289人研究には、もう一つ重要な問題があります。
それは、歯周病の有無を自己申告で判断していることです。
では、自分で見た歯ぐきの状態と、歯科医師が検査した歯周組織の状態は、どのくらい一致するのでしょうか。
この疑問について、日本で行われた別の研究があります。
2026年、3,099人を調べた歯周病セルフチェック研究
2026年の『口腔衛生学会雑誌』に、小田島あゆ子らによる「歯肉の自己観察判定を含む歯周疾患セルフチェックの有用性」という研究が掲載されました。
研究に使用されたのは、2018年に新潟県の農業団体健康保険組合に関係する歯科健診を受けた人たちのデータです。
最終的な解析対象は、20～65歳の3,099人でした。
研究では、対象者自身が鏡を使って下の前歯の歯ぐきを観察し、12枚の口腔内写真の中から、自分の歯ぐきの状態に最も近い写真を選びました。
写真は、健康な歯ぐき、歯肉炎、歯周炎に相当する状態に分けられていました。
その後、歯科医師がCPI（Community Periodontal Index）による歯周組織の検査を実施しています。
自分で歯周炎と判断した人は1.8％
本人が写真を見て、歯周炎に相当する状態だと判断した人は57人でした。
全体の1.8％です。
一方、歯科医師のCPI検査によって歯周炎に分類された人は984人で、全体の31.7％でした。
自己観察による判断とCPI検査の結果には、大きな違いが見られたのです。
CPIで歯周炎に分類された984人の自己評価
さらに詳しく見ると、CPIで歯周炎に分類された984人のうち、572人は、自分の歯ぐきを健康な状態だと判断していました。
割合は58.1％です。
385人は歯肉炎に相当する状態だと判断していました。
こちらは39.1％です。
そして、自分でも歯周炎に相当する状態だと判断した人は27人で、2.8％でした。
つまり、CPIで歯周炎に分類された人の多くは、下の前歯を自分で観察したときには、歯周炎に相当する状態だと判断していなかったのです。
この結果は、自分で歯ぐきを見ただけでは、歯周組織の状態を十分に把握できない場合があることを示しています。
なぜ、これほどの違いが生じたのでしょうか？
いくつかの理由が考えられます。
まず、歯周炎は強い痛みがなくても進行する場合があります。
また、今回の研究では、本人は下の前歯の歯ぐきを観察していました。
下の前歯は鏡で見やすい場所ですが、奥歯や上の歯の歯周組織まで確認できるわけではありません。
歯周炎は口腔内のすべての場所に同じ程度で生じるわけではなく、部位によって状態が異なることがあります。
そのため、下の前歯が健康に見えていても、奥歯などに深い歯周ポケットが存在している可能性があります。
さらに、歯ぐきの色や腫れだけで、歯槽骨の吸収やアタッチメントロスを判断することはできません。
本人の見た目による評価と、歯科医師による検査では、調べている情報が違うのです。
ただし、CPIによる分類にも限界があります
ここで、もう一つ注意しておきたいことがあります。
CPIは、歯周ポケットの深さなどを用いて歯周組織の状態を評価する指標です。
しかし、CPIで歯周炎に分類されたことが、現在の歯周炎の診断基準に基づいて、すべての必要な情報を確認したうえで確定診断されたことと完全に同じではありません。
現在の歯周炎の診断や重症度評価では、臨床的アタッチメントロス、歯槽骨吸収、歯の喪失状況など、複数の情報が重要になります。
今回の3,099人研究で使用されたCPIは、こうしたすべての要素を包括的に評価する方法ではありません。
したがって、31.7％という数字は、研究で用いられたCPIの分類基準によって歯周炎と判定された人の割合として理解する必要があります。
この結果を17,289人研究にそのまま当てはめることもできません
さらに、二つの研究では自己申告の方法が異なります。
3,099人研究では、本人が下顎前歯部を観察し、写真から状態を選択しています。
一方、17,289人研究では、歯周病の有無が自己申告であることは分かっていますが、実際の質問文や回答方法の詳細は確認できていません。
そのため、3,099人研究で自己観察とCPIの結果に大きな差があったからといって、17,289人研究でも同じ割合で誤分類が生じていたとは言えません。
それでも、自己申告だけで歯周病を把握することには限界がある、という重要な問題を考える材料になります。
歯科衛生士としてお伝えしたいこと
「自分では歯周病だと思っていなかった」という方でも、検査によって歯周組織の問題が見つかることがあります。
反対に、歯ぐきから血が出たり、腫れたりしていても、必ずしも歯周炎が原因とは限りません。
大切なのは、症状や見た目だけで決めつけず、歯周組織の状態を適切に確認することです。
歯科医院で行う歯周ポケット検査については、当院の「歯医者で『3、2、3…』と数字を読み上げるのはなぜ？――歯周検査の記録を歯科衛生士が解説」でも詳しく説明しています。
7．歯や口の問題は、仕事のどんな場面に関係するのでしょうか？
今回の17,289人研究では、健康上の問題による労働機能障害と歯周病の関連が示されました。
しかし、具体的にどのような口腔内の問題が、どのような仕事上の支障につながっていたのかは分かりません。
この点を考えるうえで、2023年に発表された別の日本人研究が参考になります。
日本の労働者3,930人を対象にした研究
Shimadaらは、日本の労働者3,930人を対象に、口腔の健康と仕事上の問題との関連を調べました。
この研究では、口腔の健康に関係する仕事上の問題を、7種類に分けています。
調査されたのは、ストレス、集中力の低下、睡眠不足、活力の低下、口臭によるコミュニケーションの支障、口元の見た目によるコミュニケーションの支障、歯の痛みによる仕事の遂行能力の低下です。
これを見ると、口腔の健康が仕事に関係する可能性のある場面は、単に歯が痛くなることだけではないと分かります。
人と話すことが多い仕事では、口元の状態が気になることも
例えば、接客や営業、会議、プレゼンテーションなど、人前で話す機会が多い仕事では、口臭や口元の見た目が気になることがあります。
口臭が気になって人との距離を意識してしまう。
歯の見た目が気になって、思い切り笑えない。
こうした心理的な負担も、仕事上の問題として考えられる可能性があります。
ただし、これは口腔内の問題による支障の例であり、今回の17,289人研究の対象者が実際にこうした理由で困っていたと分かったわけではありません。
また、口臭の原因は歯周病だけではありません。
舌の汚れ、口腔乾燥、飲食物、全身の健康状態など、さまざまな要因が考えられます。
口腔関連の仕事上の問題を報告した人は6.2％
3,930人研究では、過去1年間に少なくとも一つの口腔関連の仕事上の問題を報告した人は、全体の6.2％でした。
一方、自分の口腔健康状態を「悪い」と評価した人では、21.8％が仕事上の問題を報告していました。
さらに、口腔健康状態を「非常に良い」と評価した人を基準にすると、「悪い」と評価した人では、仕事上の問題を報告する調整オッズ比が3.58でした。
95％信頼区間は1.70～7.56です。
ただし、この研究は歯周病だけを対象としたものではありません。
また、ここで使われているオッズ比は、17,289人研究の有病割合比とは異なります。
3.58と1.37という数字を単純に並べて、どちらの研究が大きな影響を示したと判断することはできません。
それでも、この研究からは、口腔の健康を考えるとき、痛みだけでなく、睡眠や心理面、コミュニケーションなどにも目を向けることの重要性が見えてきます。
8．過去の研究でも、歯周病と仕事への支障は関連していたのでしょうか？
今回の17,289人研究は、歯周病と仕事への支障の関連を初めて調べた研究ではありません。
日本では、これまでにも複数の研究が行われています。
ただし、その結果はすべて一致しているわけではありません。
ここでは、関連を認めた研究だけでなく、統計学的に有意な関連が確認されなかった研究も紹介します。
2020年――11企業・1,167人の研究
Zaitsuらは、日本の11企業の従業員を対象に、口腔の健康と仕事のパフォーマンスの関係を調べました。
最終解析対象は1,167人です。
この研究では、実際の口腔診査と質問票を組み合わせ、歯周組織の状態と仕事への支障との関連を検討しています。
口腔内の問題による欠勤を申告した人は2.7％、プレゼンティーズムを申告した人は6.8％でした。
そして、歯周炎のある人では、口腔内の問題によるプレゼンティーズムを報告する調整オッズ比が2.01でした。
95％信頼区間は1.03～3.92です。
一方、口腔内の問題による欠勤については、歯周炎との統計学的に有意な関連は認められませんでした。
今回の17,289人研究と比較したときの大きな違いは、実際の歯科診査が行われていることです。
ただし、この研究でも歯周炎の分類にはCPIが用いられており、現在の歯周炎の包括的な診断・重症度分類と完全に同じではありません。
さらに、仕事への支障の測定方法や研究対象者の特徴は異なります。
そのため、2.01というオッズ比と1.37という有病割合比を直接比較することはできません。
2023年掲載――184人と435人を対象にした研究
Satoらは、日本の労働者を対象とする二つの独立した集団を分析しました。
一つは医科大学の従業員184人。
もう一つはインターネット調査会社の登録者から選ばれた435人です。
この研究では、世界保健機関のHealth and Work Performance Questionnaireという質問票を利用し、欠勤と仕事のパフォーマンスを評価しています。
435人の集団では、自己申告による歯周状態が悪い人で、仕事のパフォーマンス指標が低いという関連が認められました。
100点換算の仕事のパフォーマンス指標における調整後の推定差は−7.8ポイントで、95％信頼区間は−14.5～−1.0でした。
原著の抄録では、この結果を「仕事のパフォーマンスが7.8％低い」という関連として表現しています。
ただし、これは研究で使用した100点換算の仕事のパフォーマンス尺度における差であり、すべての人の仕事の能力が一律に7.8％低下したという意味ではありません。
今回の17,289人研究の有病割合比1.37とも、直接比較できない指標です。
また、184人の集団では歯周状態が悪い人が非常に少なく、歯周状態との関連について同様の解析を十分に実施できませんでした。
したがって、二つの集団で同じ結果が確認されたわけではありません。
この点も、結果を読むうえで重要です。
2025年――559人の研究では違う結果も
2025年には、Adachiらが日本の工場労働者559人を対象に、口腔の健康と仕事への支障との関連を調べた研究を発表しました。
この研究では、口腔内の問題による欠勤を報告した人は6.6％、プレゼンティーズムを報告した人は8.9％でした。
調整解析では、未治療の虫歯の本数とプレゼンティーズムとの間に統計学的に有意な関連が認められました。
虫歯の本数に関する調整オッズ比は1.12、95％信頼区間は1.02～1.24でした。
また、口腔健康に関連する生活の質が低い人では、プレゼンティーズムの調整オッズ比が5.00、95％信頼区間は2.46～10.19でした。
つまり、虫歯や口腔関連QOLの低下と、仕事への支障との間に関連が認められたのです。
しかし、歯周炎については少し違う結果でした。
歯周炎とプレゼンティーズムとの調整オッズ比は1.02で、95％信頼区間は0.52～2.03、p値は0.946でした。
この研究では、歯周炎そのものとプレゼンティーズムとの間に、統計学的に有意な関連は確認されなかったのです。
有意な関連がなかった＝関係がない、ではありません
ここで注意したいことがあります。
統計学的に有意な関連が認められなかったことは、歯周炎と仕事への支障にまったく関係がないと証明されたことを意味しません。
今回の559人研究では、歯周炎についての95％信頼区間が0.52～2.03と比較的広くなっています。
これは、関連の大きさについて不確実性が残っていることを示しています。
研究結果は、関連が小さい可能性とも整合しますが、一定の正の関連が存在する可能性も完全には排除できません。
一方、今回の17,289人研究で関連が有意だったからといって、559人研究の結果が間違っていると結論づけることもできません。
なぜ研究によって結果が違うのでしょうか？
まず、研究対象者の人数や職種が異なります。
17,289人研究は全国インターネット調査から抽出された労働者ですが、559人研究は特定の工場の労働者です。
また、歯周病の判定方法が異なります。
仕事への支障の測定方法も異なります。
さらに、統計解析で調整する因子や、対象者の年齢・性別構成なども違います。
研究によって見ているものが異なれば、結果が完全に一致しないこともあります。
重要なのは、有意な関連が認められた研究だけを選んで紹介しないことです。
今回の17,289人研究は興味深い結果ですが、先行研究では関連が認められなかった例もあることを踏まえて評価する必要があります。
複数の研究から、口腔の健康と仕事への支障には関連がある可能性が示されています。しかし、歯周炎そのものが仕事にどの程度影響するのかについては、まだ研究結果が十分に一致しているとは言えません。
9．歯科医院を受診すると、仕事の状態は改善するのでしょうか？
ここまで紹介してきた研究の多くは、ある時点での口腔健康状態と仕事への支障を比較した横断研究です。
しかし、患者さんが気になるのは、もう一つ先の問題ではないでしょうか。
歯科医院で治療や管理を受けると、仕事への支障は改善するのでしょうか。
この疑問に関係する、日本の追跡研究が2026年に報告されています。
2026年、501人を約1年間追跡した研究
Yamamotoらは、職場の口腔健康評価を受けた労働者について、歯科受診と労働機能障害の改善との関連を調べました。
論文は2026年3月24日にオンライン公開され、同年7月号の『Journal of Occupational and Environmental Medicine』に掲載されています。
この研究では、職場の口腔健康評価で異常が見つかり、労働機能障害があり、それ以前の年次健診で歯科受診をしていないと回答していた人を対象としました。
最初の条件に該当した人は566人でした。
その後、追跡時の健診を受けなかった62人と、追跡時点のWFunデータが欠けていた3人を除外し、最終的に501人を解析しています。
対象者の97.2％が男性で、40代と50代が中心でした。
そのため、すべての労働者に同じ結果が当てはまるとは限りません。
今回はWFunで労働機能障害を評価
この501人研究では、仕事への支障の評価にWFunを使用しています。
WFunは7項目の質問から構成され、合計点数は7～35点です。
点数が高いほど、仕事の遂行機能への支障が大きい状態を示します。
今回の研究では、開始時点でWFunが14点以上の人を、労働機能障害がある対象者として選んでいます。
そして、約1年後の追跡時点でWFunが14点未満になったことを、主要評価項目である「改善」と定義しました。
ここが重要です。
この研究でいう改善とは、WFunが1点でも良くなったという意味ではありません。
最初に14点以上だった人が、追跡時点で14点未満になった場合を改善としています。
歯科受診開始は、年次質問票の回答の変化で判定
この研究では、歯科医院への受診状況も本人の回答によって確認しています。
具体的には、年次健診で「歯科治療やクリーニングのために歯科医院へ通っていますか」という趣旨の質問が行われました。
それまでの年次健診で歯科医院へ通っていないと回答していた人について、追跡時の回答が「通っている」に変わった場合を、歯科受診開始と分類しています。
つまり、歯科医院の診療記録を直接調べて、いつ、何回、どのような処置を受けたのかを確認したものではありません。
この点は、結果を解釈するうえで大切です。
歯科受診群82人、非受診群419人
501人のうち、追跡期間中に歯科受診を開始したと分類された人は82人でした。
残りの419人は、歯科受診を開始しなかったと分類されています。
約1年後、WFunが14点未満になった人の割合を比較しました。
その結果、歯科受診群では82人中32人が改善しました。
割合は39.0％です。
一方、非受診群では419人中113人が改善しました。
割合は27.0％でした。
二つの群の観察割合の差は12.0ポイントです。
背景因子を調整した結果
研究では、年齢、性別、職種、残業時間、睡眠時間、開始時点のWFunスコアなどを調整しています。
その結果、歯科受診群では、非受診群と比較して労働機能障害の改善に関する調整オッズ比が1.97でした。
95％信頼区間は1.16～3.35、p値は0.013です。
また、統計モデルから推定された調整後の改善割合は、歯科受診群で40.1％、非受診群で26.8％でした。
その差は13.3ポイントで、95％信頼区間は2.7～24.1ポイントでした。
これらは、歯科受診を開始した人で労働機能障害の改善が認められやすかったという関連を示しています。
ただし、オッズ比1.97は、仕事の能力が1.97倍になったという意味ではありません。
WFunの点数の変化も調べられている
この研究では、WFunが14点未満になったかどうかだけでなく、点数そのものの変化も調べられています。
開始時点から追跡時点までのWFunスコアの変化量の中央値は、歯科受診群で−3.0点、非受診群で−1.0点でした。
WFunは点数が低いほど仕事への支障が少ないことを示すため、マイナス方向の変化は改善を意味します。
変化量の群間比較では、p＝0.048でした。
一方、追跡時点のWFunスコアの中央値そのものは、歯科受診群で14.5点、非受診群で17.0点でしたが、この群間比較のp値は0.073で、通常用いられる5％の有意水準には達していません。
このように、同じ研究であっても、何を評価項目とするかによって統計学的な結果の読み方が異なります。
実際に受けた歯科治療の内容は分かっていません
この研究で特に注意しておきたいのが、歯科受診の内容です。
研究では、歯科治療、スケーリング、歯のクリーニングなどを例示した質問によって、歯科医院への受診の有無を確認しています。
しかし、実際にそれぞれの人がどのような治療を受けたのか、何回受診したのか、具体的にいつ受診したのかといった詳細は把握されていません。
また、歯科受診の有無は本人の自己申告に基づいています。
そのため、歯周病治療、虫歯治療、予防的なクリーニングなど、どのような処置が仕事への支障の改善と関係していたのかを区別することはできません。
この研究は、歯周病治療だけの効果を調べた研究ではないのです。
無作為化試験ではないことにも注意
もう一つ大きな限界があります。
今回の研究では、歯科医院を受診する人と受診しない人を、研究者が無作為に割り付けたわけではありません。
そのため、歯科医院を受診した人と受診しなかった人では、もともとの健康意識や生活習慣などが違っていた可能性があります。
歯科を受診した人が、同時期にほかの健康管理にも積極的に取り組んでいた可能性も考えられます。
統計解析ではいくつかの背景因子が調整されていますが、測定していない要因の影響を完全に取り除けるわけではありません。
さらに、対象者の大部分が男性であり、特定の職域集団による研究であることも、一般化する際の注意点です。
それでも追跡研究には意味があります
今回の17,289人研究は、一時点での歯周病と労働機能障害の関連を調べたものでした。
一方、501人研究では、歯科受診の有無を確認し、その後の労働機能障害の変化を追っています。
このように時間的な変化を調べたことには意味があります。
ただし、追跡研究だからといって、それだけで因果関係が証明されるわけではありません。
今回の結果は、歯科受診と仕事の状態の改善との間に関連がある可能性を示すものであり、その理由を確定するにはさらに研究が必要です。
歯科治療の価値は、仕事の効率だけではありません
歯周病治療の目的は、まず歯周組織の炎症を抑え、歯を支える組織を守り、口腔機能を維持することです。
仕事の効率が改善するかどうかは、歯周病治療の価値を判断する唯一の基準ではありません。
食事を楽しめること。
痛みや不快感が少ないこと。
自分の歯をできるだけ長く使い続けられること。
こうした生活の質も、歯科医療の大切な目的です。
10．歯周病が仕事に関係するとしたら、どんな仕組みが考えられる？
ここまでの研究から、歯周病や口腔の健康と仕事への支障との間に、統計的な関連が認められる場合があることが分かりました。
では、その関連はどのように生じるのでしょうか。
この点については、まだ十分に解明されていません。
ただし、考えられる経路はいくつかあります。
歯ぐきの痛みや不快感
歯周炎が進行すると、歯ぐきの腫れ、排膿、歯の動揺、噛みにくさなどが現れる場合があります。
急性の炎症が生じれば、強い痛みを伴うこともあります。
このような状態が続けば、仕事中に不快感が気になったり、食事を十分に取れなかったりする可能性は考えられます。
しかし、歯周病のある人すべてに痛みがあるわけではありません。
また、今回の17,289人研究では、どのような歯周症状が仕事への支障に関係していたのかまでは分かりません。
口臭やコミュニケーションへの影響
歯周病が口臭の原因になる場合があります。
人と話す機会の多い仕事では、口臭への不安が心理的な負担になることも考えられます。
ただし、口臭が気になることと、実際に歯周病があることは同じではありません。
口臭には、舌の汚れ、口腔乾燥、飲食物、全身の状態など、さまざまな要因が関係します。
また、今回の17,289人研究は、口臭が仕事への支障を引き起こす経路を直接検証していません。
歯周炎による慢性炎症
歯周炎は、歯を支える組織に慢性的な炎症が続く病気です。
歯周炎と糖尿病などの全身の健康との関連は、これまで多くの研究で検討されています。
歯周組織の炎症と全身の炎症反応との関連も研究されています。
しかし、今回の17,289人研究では、歯周組織の炎症量や血液中の炎症マーカーを測定し、それが仕事の遂行機能に影響する経路を示したわけではありません。
したがって、歯周病による慢性炎症が直接集中力を下げ、仕事の能力を低下させたと結論づけることはできません。
睡眠や生活習慣が関係している可能性
歯周病と仕事への支障には、共通する生活背景が関係している可能性もあります。
例えば、仕事が忙しく、睡眠時間が短く、心理的なストレスも大きい人がいたとします。
睡眠不足やストレスは、仕事中の集中力や判断力に関係する場合があります。
同時に、忙しい生活の中で口腔清掃が不十分になったり、歯科受診を後回しにしたりすることも考えられます。
この場合、歯周病と労働機能障害が同時に存在していたとしても、歯周病が直接仕事への支障を引き起こしたとは限りません。
共通する生活背景が、両方に関係している可能性があります。
11．睡眠不足と歯周病には、どのような関係があるのでしょうか？
2026年の系統的レビュー・メタ解析
2026年には、睡眠の状態と歯周病との関連を調べた系統的レビュー・メタ解析が発表されています。
このレビューでは、14研究、合計126,425人を対象としたデータが収集されました。
そのうち9研究、55,524人を用いた統合解析では、睡眠の質や睡眠時間などの状態が不良な人で、歯周病が認められるオッズが高いという関連が報告されました。
統合オッズ比は1.25、95％信頼区間は1.11～1.41でした。
ただし、このレビューで用いられた睡眠の評価方法は研究によって異なり、睡眠の質を質問票で評価した研究と、睡眠時間を評価した研究が含まれています。
歯周病の評価方法も、臨床診査と自己申告が混在しています。
また、研究者らは、エビデンスの確実性を「非常に低い」と評価しています。
つまり、関連が報告されているからといって、睡眠不足が歯周病を引き起こすと確定したわけではありません。
睡眠と歯周病は一方向の関係とは限りません
睡眠の状態と歯周病には、生活習慣や全身の健康状態など、多くの要因が関係している可能性があります。
また、歯や口腔内の不快感が睡眠に影響する場合も考えられます。
しかし、どちらが先に生じたのか、共通する背景因子がどの程度関係しているのかは、研究によって十分に区別されていない場合があります。
今回の17,289人研究でも、睡眠の問題が歯周病と労働機能障害の両方に関係していた可能性を考える必要があります。
ただし、その影響がどの程度だったかは確認できません。
ストレスも同じように考える必要があります
ストレスは、歯周病だけでなく、さまざまな健康問題や生活習慣と関係します。
仕事の負荷が大きくなると、睡眠や食生活、喫煙習慣、歯科受診行動などが変化する場合があります。
また、心理的なストレスは歯ぎしりや食いしばりなどと関連することがありますが、それらと歯周炎の発症・進行を同じものとして扱うことはできません。
歯周炎は、プラーク中の細菌と身体の炎症反応を中心に、喫煙や糖尿病など複数の要因が関係する病気です。
ストレスだけで歯周炎になると説明することも適切ではありません。
口腔の健康と心理面については、当院の「歯の健康とメンタルヘルスの意外な関係」でも取り上げています。
12．今回の17,289人研究では、何がまだ分かっていないのでしょうか？
ここまでの研究を振り返ると、今回の17,289人研究は大規模である一方、解釈に注意が必要な点がいくつもあります。
歯周病が先だったのか、仕事への支障が先だったのか
今回の研究は、一時点における関連を調べた横断研究です。
そのため、歯周病が先に存在して仕事への支障が生じたのか、仕事の負荷や健康状態の変化が先に存在し、歯周病と労働機能障害の両方に関係したのかを区別することはできません。
また、両方が同時に存在していたとしても、一方がもう一方の直接の原因とは限りません。
歯周病の重症度による違い
今回の研究では、歯周病が自己申告によって評価されています。
歯周ポケットの深さ、アタッチメントロス、歯槽骨吸収、歯の動揺などを用いて歯周炎の重症度を分類した情報は確認できません。
そのため、軽い歯肉炎と重度歯周炎で、仕事への支障との関連が異なるのかは分かりません。
歯周病以外の健康問題
労働機能障害は、歯周病だけを原因とした状態ではありません。
睡眠不足、慢性疾患、身体の痛み、心理的な不調など、多くの要因が関係する可能性があります。
研究ではいくつかの背景因子が調整されていますが、すべての要因を完全に把握できたとは限りません。
自己申告による分類の限界
歯周病があると答えた人の中に、実際には歯周炎がない人が含まれていた可能性があります。
反対に、歯周病がないと答えた人の中に、診断されていない歯周炎の人が含まれていた可能性もあります。
こうした分類の誤りが結果にどの程度影響したのかは分かっていません。
対象者の選ばれ方
今回の研究はインターネット調査を利用しています。
また、不適切な回答者や働いていない人、残存歯数が少ない人などが除外されています。
そのため、研究対象になった人たちと、一般の労働者全体との間に違いが存在する可能性があります。
研究方法の詳細がすべて公開されているわけではない
今回確認できた中心資料は、学会発表についての企業ニュースリリースです。
歯周病の具体的な質問文、労働機能障害の判定基準、各群の実人数、欠測値の扱い、統計モデルの詳細などは、十分に確認できていません。
また、2026年11月12日時点で、今回の17,289人研究について詳細な研究方法と結果を掲載した査読済み原著論文の全文は確認できていません。
学会発表は研究成果を社会に伝える大切な機会ですが、学会で発表されたことと、すべての研究方法が査読済み論文として公開されていることは同じではありません。
今後、詳細な原著論文が公開されれば、より踏み込んだ検証が可能になるでしょう。
企業と大学の共同研究であること
今回の研究の発表元である第一三共ヘルスケアは、オーラルケア製品を扱う企業です。
企業と大学が共同で研究すること自体は珍しいことではなく、それだけで研究結果の信頼性が低いと決めつけることはできません。
一方、研究の資金源、研究計画やデータ解析への関与、著者の利益相反などについて確認することは、科学的な研究を評価するうえで重要です。
今回の発表資料だけでは、そうした詳細のすべてを確認できません。
研究を紹介する際には、企業の発表内容を正確に伝えると同時に、確認できていない点を推測で補わない姿勢が必要です。
13．働く世代の歯周病は、日本ではどのくらい身近な問題？
厚生労働省の2024年歯科疾患実態調査
ここからは、少し視点を変えて、日本の働く世代の歯周組織の状態について考えてみましょう。
厚生労働省が公表した2024年歯科疾患実態調査では、歯周ポケットの状態や歯科健診の受診状況などが調べられています。
歯周ポケットの深さは、歯周組織の状態を評価する重要な指標の一つです。
公表された調査結果からは、4mm以上の歯周ポケットを持つ人が、働く世代にも一定数存在していることが分かります。
ただし、4mm以上の歯周ポケットがあるという情報だけで、現在の歯周炎の診断や重症度がすべて確定するわけではありません。
また、歯周ポケットがある人の割合と、今回の17,289人研究で使用された自己申告の「歯周病あり」を、直接同じものとして比較することもできません。
歯周炎は働き盛りの年代にも関係する病気
歯周病というと、年齢を重ねてからの病気という印象を持っている方もいるかもしれません。
しかし、歯周組織の炎症や歯周ポケットの問題は、働き盛りの年代にも見られます。
仕事や家庭生活が忙しい時期には、歯科医院に行く時間を確保することが難しい場合もあります。
また、強い痛みがなければ、受診の必要性を感じにくいかもしれません。
そのため、歯ぐきの状態を自分で把握することと、必要に応じて歯科医院で確認することの両方が大切です。
過去1年間に歯科健診を受けた人は63.8％
2024年歯科疾患実態調査では、過去1年間に歯科検診・健診を受けた人の割合は63.8％でした。
前回2022年調査の公表値は58.0％でした。
公表値としては前回を上回っています。
ただし、これらは各都道府県の人口規模を反映するよう調整された全国補正値であり、単なる回答者数の割合ではありません。
また、同じ人たちを追跡して、受診行動が変化したことを示す調査でもありません。
歯科健診を受けた人すべてが、詳しい歯周組織検査を受けたとは限らない点にも注意が必要です。
歯周炎が疑われる場合には、健診の結果を必要な診断や治療につなげることが重要です。
14．「仕事が忙しくて歯医者に行けない」――職場の歯科健診研究から考える
一般健康診断と同時に歯科健診を実施した研究
2024年の『日本歯科衛生学会雑誌』には、働く世代の歯科健診について調べた研究が掲載されています。
松木晴香らによる「就労世代の歯科健診の推進に関する検討」という学会発表です。
この研究では、2023年度に、ある事業所の一般健康診断と同時に歯科健診を実施しました。
一般健診を受けた258人のうち、歯科健診を受けた人は256人でした。
この256人のうち、過去に歯科健診を受けた経験がある人は103人、受けた経験がない人は153人でした。
歯科健診を受けた経験のない人では、歯周炎が多い傾向
研究では、過去の歯科健診受診経験によって口腔内の状態を比較しています。
その結果、受診経験がない人では、未治療の歯や補綴されていない歯が多く、歯周炎に分類される人も多い傾向でした。
また、歯みがきが1日1回以下の人や、歯間ブラシ・フロスなどの歯間清掃器具を使用していない人も多い傾向でした。
ただし、この研究は、歯科健診を受けなかったことが歯周炎の原因になったと証明したものではありません。
もともとの健康意識や生活習慣などが異なっていた可能性があります。
忙しい人が抱える受診の問題
この学会発表の抄録には、受診者から、痛みがなかったので気づかなかった、歯科医院へ行く時間がない、歯のみがき方が分からない、といった声が聞かれたと記載されています。
こうした声は、歯科健診の受診を考えるうえで重要です。
歯科医院を受診しない理由は、必ずしも口腔の健康に関心がないことだけではありません。
仕事の予定が合わないこともあります。
痛みがないために必要性を感じないこともあります。
どのような清掃方法が自分に合っているのか分からず、困っている場合もあるでしょう。
歯科衛生士としては、こうした事情を理解しながら、患者さんに必要な情報を伝えていくことが大切だと思います。
20代92人の研究では、情報提供後に受診意欲が変化
同じ学会抄録集には、南川千咲らによる20代92人を対象とした研究も掲載されています。
歯科医療関係者ではない男女に質問したところ、37％が歯科定期健診を受けた経験がないと回答しました。
その後、未受診者に対して歯科健診の重要性や歯周病と全身の健康との関係などを説明したところ、90.5％が歯科健診を受けたいと回答しました。
ただし、これは実際の受診率ではありません。
歯科健診を受けたいと思うことと、実際に受診することは違います。
それでも、必要性を理解できるように説明することが、受診への関心につながる可能性を考える材料になります。
歯科衛生士の役割は、清掃方法を教えることだけではありません
歯科衛生士は、歯ブラシやフロスの使い方を説明するだけではありません。
歯周組織の状態を把握し、患者さんの清掃習慣や生活環境を確認しながら、必要な予防や継続管理につなげることも大切な役割です。
例えば、仕事が忙しくて受診間隔が空きがちな方には、現在の歯周組織の状態と、継続管理の必要性を説明します。
歯間清掃をしたことがない方には、なぜ歯と歯の間の清掃が必要なのかを説明し、実際に使いやすい道具を一緒に考えます。
歯ぐきから出血する方には、出血の原因を確認したうえで、適切な清掃方法を案内します。
正しい情報を伝えることと、生活の中で実践できるように支援すること。
その両方が大切なのです。
15．会社の健康診断だけで、歯周病は分かるのでしょうか？
一般的な職場健診には歯周検査が含まれないことがあります
会社で毎年健康診断を受けている方は多いと思います。
血圧測定、採血、身体計測など、さまざまな検査がありますよね。
しかし、一般的な法定定期健康診断では、歯周ポケット検査などの歯周組織の検査は標準的な必須項目に含まれていません。
そのため、会社の健康診断で異常がなかったとしても、歯周病がないと確認されたわけではありません。
一方、日本には、特定の酸などを取り扱う労働者を対象とした歯科特殊健康診断の制度があります。
これは、業務で取り扱う物質による歯や口腔への影響を確認することを目的とした制度であり、一般的な歯周病検診とは目的や対象が異なります。
自治体の歯科健診も利用できます
働く世代が歯や歯ぐきの状態を確認する機会として、自治体の歯科健診もあります。
例えば、広島市では節目年齢歯科健診が実施されています。
2026年11月9日に更新された広島市の案内によると、対象となるのは、20歳、30歳、35歳、40歳、45歳、50歳、55歳、60歳、70歳の広島市民です。
健診料は原則500円ですが、20歳・70歳の方や、一定の条件を満たす方は無料となります。
健診では、虫歯と歯周病の検査が行われます。
ただし、歯周ポケットの測定は部分測定であり、エックス線撮影や精密検査、歯石除去は含まれていません。
また、20歳の対象者には、無料で前歯のクリーニングが行われます。
対象条件や受診方法、実施医療機関などについては、広島市の公式案内を確認してください。
健診と治療は同じではありません
歯科健診は、口腔内の状態を確認し、問題を早期に見つけるための機会です。
歯周病が疑われる場合には、必要に応じて詳しい検査や治療につなげることが重要です。
歯科健診を受けただけで歯周炎が治るわけではありません。
また、一度の健診で異常が見つからなくても、その後ずっと歯周病にならないとは限りません。
口腔内の状態は変化していきます。
そのため、必要な診断、治療、予防、継続管理を組み合わせて考えることが大切です。
16．歯科衛生士が伝えたい、忙しい人のための歯周病予防
ここまで、歯周病と仕事への支障の関連を調べた研究を詳しく紹介してきました。
では、私たちは日常生活の中で何を大切にすればよいのでしょうか。
まず確認しておきたいのは、今回の研究によって、歯周病治療で仕事のパフォーマンスが確実に改善することが証明されたわけではないという点です。
しかし、それとは別に、歯周病を予防し、必要な治療を受けることは、歯と歯ぐきの健康を守るために重要です。
ここからは、歯科衛生士として、忙しい方にも意識していただきたいことをお伝えします。
歯ぐきからの出血を見過ごさない
歯を磨いたときに歯ぐきから血が出る場合、歯肉の炎症が関係していることがあります。
ただし、歯ブラシや歯間清掃器具の使い方によって歯ぐきが傷つき、出血することもあります。
そのため、出血しているからといって、必ず歯周炎であるとは限りません。
一方、出血がないからといって、歯周炎ではないとも言えません。
特に喫煙している方では、歯周組織の炎症があっても出血が目立ちにくい場合があります。
出血が続く場合には、自己判断で強く磨き続けたり、反対にその場所を避けたりするのではなく、原因を確認することが大切です。
歯ブラシだけで届きにくい場所も清掃する
毎日の歯みがきは、歯周病予防の基本です。
しかし、歯ブラシだけでは、歯と歯の間のプラークを十分に除去できない場合があります。
歯と歯の間には、歯間ブラシやフロスなどを使った清掃が必要になることがあります。
どちらが適しているかは、歯並びや歯間の広さ、歯周組織の状態などによって異なります。
例えば、歯周炎の治療後などで歯と歯の間に比較的広い隙間がある場合には、適切なサイズの歯間ブラシが役立つことがあります。
一方、狭い歯間に大きな歯間ブラシを無理に押し込むと、歯ぐきなどを傷つける可能性があります。
歯科衛生士に相談しながら、自分に合う清掃器具と使い方を確認することをおすすめします。
歯石は家庭の歯みがきでは取れません
プラークが石灰化すると、歯石になります。
硬く付着した歯石は、通常の歯みがきでは除去できません。
また、歯ぐきの内側、歯周ポケットの中に歯石が付着している場合もあります。
そのような場合には、歯科医院での専門的な処置が必要になります。
ただし、歯石を取ることだけが歯周病治療ではありません。
歯周組織の状態を検査し、炎症や組織の破壊の程度を評価したうえで、必要な治療を行うことが大切です。
歯周炎がある場合には、専門的な治療が必要です
歯周炎がある場合には、歯周基本治療などによって原因となるプラークや歯石を管理し、炎症の改善を目指します。
歯周組織の状態によっては、追加の処置や外科的な治療を検討する場合もあります。
治療内容は、歯周ポケットの深さ、歯槽骨の状態、歯の動揺、清掃状態、全身の健康状態などを踏まえて判断します。
セルフケアは非常に大切ですが、すでに進行した歯周炎を歯みがきだけで治せるとは限りません。
家庭での清掃と歯科医院での専門的な治療を組み合わせる必要があります。
治療後も継続管理を行う
歯周炎は、治療によって状態が安定した後も再発する可能性があります。
そのため、歯周治療後の継続管理が重要です。
欧州歯周病学会の診療ガイドラインでは、歯周治療後の支持療法について、患者さんの再発リスクや歯周組織の状態などに応じて、一般に3～12か月の範囲で受診間隔を設定することが推奨されています。
ただし、これは海外の臨床ガイドラインにおける推奨であり、日本の保険診療上の管理方法や受診間隔と常に一致するものではありません。
実際の受診間隔は、患者さん一人ひとりの状態によって判断する必要があります。
喫煙や糖尿病などの全身の健康にも注意する
喫煙は歯周病の重要なリスク因子です。
また、糖尿病と歯周炎には双方向の関連があることが知られています。
糖尿病の状態が歯周炎の進行に関係する場合がありますし、歯周炎の治療が血糖コントロールの改善に役立つ場合も報告されています。
ただし、歯周病治療だけで糖尿病を治せるという意味ではありません。
必要に応じて医科と歯科が連携しながら、全身の健康と口腔の健康を管理することが大切です。
17．仕事が忙しい方に、無理なく続けてほしい口腔ケア
毎日完璧でなくても、続けられる方法を考えましょう
仕事や家事が忙しいと、毎日同じ時間に歯を磨いたり、十分な時間を確保したりすることが難しい場合があります。
夜勤や交代勤務の方もいらっしゃいます。
そんなときに大切なのは、できないことを責めるのではなく、自分の生活の中で続けられる方法を考えることです。
歯周病予防は、生活のすべてを一度に完璧に変えることを要求するものではありません。
まずは、現在の歯や歯ぐきの状態を知ること。
自分に合った歯ブラシや歯間清掃器具を使うこと。
磨き残しが多い場所を理解すること。
必要な歯科受診を続けること。
こうしたことを少しずつ生活の中に取り入れることが大切です。
長く磨くことだけが大切なのではありません
歯みがきの時間を長くすれば、必ずプラークが十分に落とせるわけではありません。
歯と歯ぐきの境目や歯と歯の間など、プラークが残りやすい場所を適切に清掃することが重要です。
また、力を入れて強く磨けばよいというものでもありません。
歯ブラシを強く押しつけすぎると、歯ぐきや歯の表面に負担をかける場合があります。
歯科衛生士は、実際の清掃状態を確認しながら、必要な場所に毛先が届く方法や、適切な力の入れ方などを説明することができます。
症状がなくても、必要なときには歯科医院へ
歯周炎は強い痛みがないまま進行することがあります。
そのため、痛くなってから受診するという方法では、歯周組織の問題を見逃してしまう可能性があります。
一方、歯科医院をどのくらいの間隔で受診するべきかは、すべての人で同じではありません。
歯周炎の有無、治療経過、清掃状態、再発リスクなどを踏まえ、必要な受診間隔を相談することが大切です。
また、仕事が忙しくて通院が難しい方は、勤務予定に合わせて受診しやすい時間帯を考えることも一つの方法です。
当院では「紙屋町・八丁堀周辺で仕事帰りに歯医者へ行くメリット」というコラムでも、仕事をしている方の歯科受診について紹介しています。
自分に合う方法が分からなければ、歯科衛生士に相談してください
歯ブラシはどの種類がよいのか。
フロスと歯間ブラシは、どちらを使えばよいのか。
歯ぐきから出血している場所も磨いた方がよいのか。
何か月ごとに歯科医院へ行けばよいのか。
こうした疑問は、口腔内の状態によって答えが変わります。
歯科衛生士として、患者さんの歯や歯ぐきの状態を確認しながら、一人ひとりに合った方法を一緒に考えていきたいと思います。
18．歯周病と仕事の研究は、企業の健康経営にも関係する？
今回の研究は、働く人の口腔の健康を考えるうえで、企業にとっても興味深いものです。
企業が従業員の健康を考えるとき、病気で仕事を休むことだけでなく、健康上の問題を抱えながら働いている人の状態にも目を向ける必要があります。
そうした中で、口腔の健康も検討すべき要素の一つになる可能性があります。
歯科健診の機会を確保することの意味
一般的な職場の定期健康診断では、歯周組織の詳しい検査が行われない場合があります。
そのため、職場で歯科健診の機会を設けたり、自治体の歯科健診制度について情報提供したりすることは、従業員が自分の口腔の健康を考えるきっかけになるかもしれません。
また、勤務時間や職場環境によって歯科医院へ通いにくい場合には、受診しやすい環境づくりも課題になるでしょう。
ただし、今回の17,289人研究は、企業が歯科健診を導入した場合の効果を直接検証した研究ではありません。
そのため、歯科健診を導入すると企業の利益が何％増える、医療費が何円減る、従業員の仕事の能力が何％改善する、といった効果を今回の結果から計算することはできません。
歯周病があることと、個人の仕事の能力は別の問題です
ここは、とても大切なことです。
今回の研究では、歯周病があると自己申告した人の集団で、労働機能障害に該当する割合が高かったと報告されています。
しかし、これは歯周病がある人は仕事の能力が低い、という意味ではありません。
集団全体の統計的な関連と、一人ひとりの仕事の能力は異なります。
歯周病があることを理由に、個人の能力を決めつけたり、不利益な扱いをしたりすることは適切ではありません。
働く人の健康を守る取り組みは、従業員が安心して仕事を続けられるようにするためのものです。
口腔の健康についても、そのような視点で考えることが重要だと思います。
19．歯周病以外にも、口の健康と仕事の関係は研究されています
今回の研究と関連する話題として、2026年11月11日には、東北大学から顎関節症と仕事の生産性に関する別の研究が発表されています。
この研究では、日本の労働者18,570人のデータが解析されました。
顎関節症と診断された人では、診断されていない人と比較して、仕事全体の生産性低下を報告する調整オッズ比が1.42、日常活動への支障を報告する調整オッズ比が1.51でした。
ただし、これは歯周病ではなく顎関節症を対象とした研究です。
また、仕事への支障を評価する方法や統計指標も異なります。
そのため、今回の歯周病研究の1.37と顎関節症研究の1.42を並べて、どちらの病気の方が仕事への影響が大きいと判断することはできません。
それでも、歯や歯ぐきだけでなく、顎関節などを含む口腔領域の健康と日常生活との関係について、研究が進められていることが分かります。
口腔の健康は、食事や会話だけでなく、さまざまな社会生活の中で考えるべきテーマなのかもしれません。
20．今後は、どのような研究が必要なのでしょうか？
今回の17,289人研究は、大規模な日本人データを利用して、歯周病と労働機能障害との関連を報告しました。
しかし、歯周病が仕事の遂行機能にどの程度関係しているのか、そして歯周病治療によってその状態が改善するのかについては、まだ分からないことが多くあります。
歯周病の状態を実際に調べる研究
今後は、自己申告だけではなく、歯周ポケットの深さ、臨床的アタッチメントロス、歯槽骨吸収などを用いて、歯周組織の状態を評価する研究が重要になります。
歯肉炎と歯周炎で関連が違うのか。
歯周炎の重症度によって仕事への支障の程度が変わるのか。
歯周組織の炎症が強い人ほど、労働機能障害が多いのか。
こうした点を検討する必要があります。
時間的な変化を調べる研究
歯周病のある人とない人を一定期間追跡し、その後の仕事の状態がどのように変化するかを調べることも重要です。
また、睡眠、ストレス、喫煙、糖尿病、職種、勤務時間など、仕事と歯周病の両方に関係する可能性がある要因も、適切に評価する必要があります。
歯周病治療の効果を直接調べる研究
歯周病治療によって歯周組織の炎症や口腔内の状態が改善することは、歯周治療の重要な目的です。
しかし、その改善が仕事の遂行機能にどの程度関係するのかについては、さらに研究が必要です。
今後は、適切な比較群を設けた研究や、治療前後の変化を詳しく調べる研究などが期待されます。
その際には、歯周病治療の内容、治療回数、治療後の歯周組織の状態、睡眠や健康状態の変化なども確認することが望まれます。
仕事だけでなく、生活の質も評価する
そして、もう一つ大切なのは、仕事の効率だけを評価しないことです。
食事を楽しめること。
人と会話できること。
歯や歯ぐきの不快感が少ないこと。
口腔内の状態について過度な不安を抱えずに生活できること。
将来も自分の歯を使い続けられること。
こうした生活の質も、口腔の健康を評価するうえで重要です。
歯周病と仕事の関係についての研究が進むことは興味深いですが、歯周病の予防や治療の価値を、仕事のパフォーマンスだけで判断するべきではありません。
21．まとめ――歯周病と仕事には関連がある。でも、原因が分かったわけではありません
今回紹介した第一三共ヘルスケアと東北大学の共同研究では、日本の労働者17,289人を対象に、歯周病の自己申告と労働機能障害との関連が調べられました。
その結果、労働機能障害に該当する人の割合は、歯周病あり群で30.4％、歯周病なし群で22.2％でした。
二つの群の絶対差は8.2ポイントです。
さらに、年齢や性別、職種などを統計的に調整した後の有病割合比は1.37で、95％信頼区間は1.28～1.46でした。
この結果から、歯周病があると自己申告した人では、健康上の問題によって仕事に支障がある状態と評価される割合が高いという関連が認められたことが分かります。
ただし、仕事の能力そのものが37％低下したわけではありません。
また、歯周病が労働機能障害を直接引き起こしたことも証明されていません。
今回の研究は一時点の自己申告データによる横断研究であり、因果関係を判断するには限界があります。
一方、日本で行われた先行研究でも、歯周病や口腔の健康と仕事への支障との関連が報告されています。
2020年の11企業・1,167人研究では、CPIで評価された歯周炎とプレゼンティーズムとの関連が認められました。
2023年掲載の研究では、435人の集団において、自己申告の歯周状態が悪いことと仕事のパフォーマンス指標の低下との関連が報告されています。
しかし、2025年の559人研究では、虫歯や口腔関連QOLとの関連が認められた一方で、歯周炎そのものとの統計学的に有意な関連は確認されませんでした。
つまり、すべての研究で同じ結論が得られているわけではありません。
さらに、2026年の501人追跡研究では、歯科受診を開始したと分類された人で、WFunによる労働機能障害が改善した割合が高いという関連が報告されています。
ただし、この研究でも歯科受診の具体的な内容や回数は把握されておらず、歯周病治療の因果効果を証明したものではありません。
今後、歯周組織の状態を実際に検査し、時間的な変化や治療内容を詳しく調べる研究が進めば、口腔の健康と働き方の関係がより明確になるかもしれません。
最後に、歯科衛生士からお伝えしたいこと
今回の研究を読んで、私が改めて大切だと感じたのは、歯ぐきの健康を、口の中だけの問題として考えないことです。
ただし、それは「歯周病になると仕事ができなくなる」という意味ではありません。
口腔の健康は、食事や会話、快適さ、生活の質など、私たちの日常のさまざまな場面と関係しています。
仕事も、その生活の一部分です。
歯周病は、強い痛みを感じないまま進行することがあります。
忙しい日々の中で、歯ぐきからの出血や腫れなどを見過ごしてしまうこともあるかもしれません。
けれど、痛みがないからといって、歯周組織に問題がないとは限りません。
毎日の歯みがきや歯間清掃に加えて、必要な歯科健診や検査、治療、継続管理を受けることが大切です。
そして、私たち歯科衛生士は、患者さんが自分の口腔内の状態を理解し、それぞれの生活に合った予防を続けられるようにお手伝いしたいと思っています。
仕事のためだけではなく、毎日の食事や会話を楽しみ、これからも自分の歯を大切に使い続けるために。
忙しい毎日の中でも、歯と歯ぐきの健康を少し気にかけていただけたらうれしいです。
よくある質問（FAQ）
Q1．歯周病があると、仕事の効率が37％下がるのですか？
いいえ。その意味ではありません。
今回の研究で1.37倍だったのは、健康上の問題による労働機能障害に該当する人の割合です。
仕事の処理速度や売上、実際の仕事の能力が37％低下したことを示しているわけではありません。
また、歯周病と労働機能障害との間に統計的な関連は認められましたが、歯周病が直接の原因であることは証明されていません。
Q2．歯ぐきが痛くなければ、歯周病ではありませんか？
いいえ。痛みがなくても歯周病がある場合があります。
歯周炎では、強い痛みがないまま歯周ポケットが深くなったり、歯を支える骨が失われたりすることがあります。
また、歯ぐきの見た目だけで歯周組織の状態を正確に判断することはできません。
必要に応じて歯周ポケット検査や画像検査などを受けることが大切です。
Q3．歯周病を治療すると、仕事のパフォーマンスも改善しますか？
現段階では、歯周病治療によって仕事のパフォーマンスが確実に改善するとは言えません。
2026年の501人追跡研究では、歯科受診と労働機能障害の改善との間に関連が認められました。
ただし、この研究は歯周病治療だけを対象としたものではなく、実際の治療内容や受診回数も詳しく把握されていません。
また、歯科受診の有無を無作為に割り付けた研究ではないため、因果関係は証明されていません。
歯周病治療は、まず歯周組織の炎症を抑え、歯や口腔機能を守るために行います。
Q4．会社の健康診断で異常がなければ、歯科健診は必要ありませんか？
一般的な職場の定期健康診断では、歯周ポケット検査などが標準的な必須項目に含まれていません。
そのため、会社の健康診断で異常がないことと、歯周病がないことは同じではありません。
歯や歯ぐきの健康を確認するためには、歯科健診や必要に応じた歯周組織の検査を受けることが重要です。
Q5．仕事が忙しく、定期的に歯科医院へ行く時間がありません。どうすればよいですか？
まずは、現在の歯と歯ぐきの状態を確認することが大切です。
適切な受診間隔は、歯周炎の有無や重症度、治療経過、清掃状態、再発リスクなどによって異なります。
歯科医師や歯科衛生士と相談しながら、必要な検査や治療、継続管理の予定を考えましょう。
毎日の歯みがきや歯間清掃も重要ですが、セルフケアだけで対応できない場合もあります。
無理なく続けられる方法を一緒に考えることが大切です。
参考文献・出典
【中心研究・公式発表】
1．第一三共ヘルスケア株式会社（2026年11月4日）
「歯周病のある労働者では生産性が低い状態にある人の割合が高いことを確認」
東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野との共同研究。第85回日本公衆衛生学会総会（2026年10月29～31日）で発表。
※中心研究は、2026年11月12日時点で確認できた学会発表および企業公表資料に基づいています。詳細な査読済み原著論文の全文は確認できていません。
【歯周病の自己評価と臨床検査】
2．小田島あゆ子・葭原明弘・皆川久美子・林悠子（2026）
「歯肉の自己観察判定を含む歯周疾患セルフチェックの有用性」
『口腔衛生学会雑誌』76(1), 38–44.
【口腔健康と仕事の支障に関する先行研究】
3．Zaitsu T, et al. (2020).
The Impact of Oral Health on Work Performance of Japanese Workers.
Journal of Occupational and Environmental Medicine, 62(2), e59–e64.
DOI：10.1097/JOM.0000000000001798
4．Sato Y, et al. (2023).
Cross-sectional associations between oral diseases and work productivity loss among regular employees in Japan.
Industrial Health, 61(1), 3–13.
2022年オンライン公開、2023年掲載。
DOI：10.2486/indhealth.2021-0274
5．Shimada S, et al. (2023).
Association of oral health with various work problems: a cross-sectional study of Japanese workers.
BMC Oral Health, 23, 488.
DOI：10.1186/s12903-023-03196-4
6．Adachi N, et al. (2025).
Influence of oral health status on absenteeism and presenteeism as indices of work productivity loss.
Journal of Dental Sciences, 20(2), 794–801.
【歯科受診と労働機能障害の改善】
7．Yamamoto Y, et al. (2026).
Association Between Dental Visits and Presenteeism Among Workers Receiving Workplace Oral Health Assessments: A Longitudinal Study in Japan—The Hitachi Oral Healthcare Survey.
Journal of Occupational and Environmental Medicine, 68(7), 539–544.
2026年3月24日オンライン公開。
DOI：10.1097/JOM.0000000000003717
※本研究にはライオン株式会社、日立健康管理センタ、大学研究機関などに所属する研究者が参加しています。歯科受診と労働機能障害の改善との関連を示した観察研究であり、歯科治療の因果効果を証明したものではありません。
【睡眠と歯周病】
8．Nan B, et al. (2026).
Sleep Quality and Risk of Periodontal Disease: A Systematic Review and Meta-Analysis.
Oral Diseases. 2026年9月28日オンライン公開。
【職域歯科保健・歯科健診】
9．松木晴香ほか（2024）
「就労世代の歯科健診の推進に関する検討」
『日本歯科衛生学会雑誌』19(1), 87. 学会発表抄録。
10．南川千咲ほか（2024）
「非歯科医療関係の20歳代男女における歯科定期健診の認識について」
『日本歯科衛生学会雑誌』19(1), 88. 学会発表抄録。
11．出分菜々衣・吉成伸夫（2022）
「歯周疾患検診の変遷と現状ならびに国民皆歯科健診の具体的検討」
『日本歯周病学会会誌』64(4), 129–135.
【行政統計・制度・診療ガイドライン】
12．厚生労働省
「令和6年歯科疾患実態調査」の結果（概要）。
13．広島市
「節目年齢歯科健診」2026年11月9日更新。
14．Sanz M, et al. (2020).
Treatment of stage I–III periodontitis—The EFP S3 level clinical practice guideline.
Journal of Clinical Periodontology.
【口腔の健康と仕事に関する関連研究】
15．Hoshi-Harada M, et al. (2026).
Temporomandibular Disorders, Work Productivity, and Activity Impairment: A Cohort Study Using a Claims and Survey Database in Japan.
Journal of Oral Rehabilitation. 2026年11月4日オンライン公開。
※本記事は2026年11月12日時点で確認できる研究論文、学会発表、企業公表資料、行政資料に基づいて作成しています。
※統計学的な関連が認められたことは、必ずしも因果関係が証明されたことを意味しません。また、オッズ比、有病割合比、仕事のパフォーマンス指標などは異なる尺度であり、研究間の数値を単純に比較することはできません。
※本記事は、歯周病の予防・治療に関する一般的な情報提供を目的としています。個別の診断や治療方針については、実際の口腔内の状態を確認したうえで判断する必要があります。
